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歩兵第53連隊

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
歩兵第53連隊
創設 1905年
廃止 1925年5月
再編成 1938年7月
廃止 1945年
所属政体 日本の旗 日本
所属組織  大日本帝国陸軍
部隊編制単位 連隊
兵科 歩兵
所在地 大阪 - 奈良 / 鳥取
通称号/略称 月7384
上級単位 第14師団 - 第16師団 / 第17師団
最終位置 ビスマルク諸島 ニューブリテン島
戦歴 日露 - 日中 - 第二次世界大戦
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歩兵第53連隊(ほへいだい53れんたい、歩兵第五十三聯隊)は、大日本帝国陸軍連隊のひとつ。

第一次編成

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 (大阪歩兵連隊編成→天下茶屋仮兵営→姫路歩兵営→奈良新兵営衛戍)

第二次編成

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(大阪留守師団編成→鳥取補充担任)

  • 1937年(昭和12年)7月7日:支那事変が勃発。
  • 1938年(昭和13年)
  • 1939年(昭和14年)
    • 3月26日 :宜興の付近の戦闘。
    • 5月2日 :宜興の付近の戦闘。
    • 5月29日 :湟里鎮付近の戦闘。
    • 6月17日 :高瑞鎮作戦
    • 9月9日 :安家橋の戦闘。
    • 9月18日 :東戴鎮付近の戦闘。
    • 10月1日 :(シ夏)渓鎮・嘉澤鎮付近の戦闘。
    • 10月7日 :成章鎮付近の戦闘。
    • 10月20日:第二次湟里鎮作戰に参加。
  • 1940年(昭和15年)
    • 2月8日:片倉支隊(連隊長・片倉哀中佐、第1・第2大隊、歩兵第54連隊第2大隊、野砲兵第23連隊第3大隊、輜重兵第17連隊第2中隊)が錢塘江南作戦に参加。
    • 4月14日:森岡集成中隊が春季皖南作戦に参加。
    • 10月1日:江南作戦第十一號作戰)に参加。
    • 12月25日:宜興南方作戦(太平台の戦闘)に参加。
  • 1941年(昭和16年)
  • 1942年(昭和17年)
    • 2月1日 :第2大隊主力が第17師団とともに渦河作戦に参加。
    • 4月30日 :浙カン作戦に参加。
    • 12月18日:魯南辺境作戦に参加。
    • 12月31日:第2隊が第二次皖中作戦に参加。
  • 1943年(昭和18年)
  • 1944年(昭和19年)
    • 1月3日 :第2大隊は三角山西方で激戦。第2・第7機関銃中隊が玉砕。
    • 1月10日:連隊主力は敵の攻撃を阻止しつつナタモ正面に転進。
    • 1月23日:ラバウルへ転進命令。約1000kmを撤退。
    • 1月29日:次いで、カブブ、ラバウル富士見台に転進。
    • 5月   :第6師団神田正種中将・熊本)の補充を受け戦力を回復。
    • 7月25日:編成改正により歩兵第81連隊第1大隊(石田誠一大尉:姫路)の残存兵力を連隊に編入。
    •     :ブーゲンビル島の第3大隊は歩兵第81連隊に編入され、持久戦を実施。
  • 1945年(昭和20 年)
    • 8月15日:『大東亞戰爭終結ノ詔書』を拝。
    • 8月31日: 軍旗奉焼。

ブーゲンビル島に分派した第3大隊

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歴代連隊長

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歴代の連隊長
(特記ない限り陸軍大佐
氏名 在任期間 備考
第一次
1 岩田正吉 1904.4.17 - 中佐
2 生井順造 1906.3.1 -
3 遠藤伸二郎 1908.12.21 - 1910.11.30
4 福田雅太郎 1910.11.30 - 1911.9.6
5 斎藤季治郎 1911.9.6 - 1912.12.10
6 岡沢慶三郎 1912.12.10 - 1914.9.11
7 隈部又雄 1914.9.11 - 1918.7.24[3]
8 小出三郎 1918.7.24 -
9 等々力森蔵 1919.3.8 -
10 上村正斌 1921.7.20[4] -
11 江藤源九郎 1924.2.4 - 1925.5.1
第二次
1 坂本末雄 1938.6.26 -
2 片倉衷 1939.8.1 -
3 緑川純治 1940.8.30 -
4 角谷弘毅 1943.5.8 -
大島廉治 1944.3.16 -

注釈

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脚注

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  1. ^ 『官報』第7721号、明治42年3月25日。
  2. ^ 軍令陸甲第一號
  3. ^ 『官報』第1794号、大正7年7月25日。
  4. ^ 『官報』第2692号、大正10年7月21日。

参考文献

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  • 『日本陸軍連隊総覧 歩兵編(別冊歴史読本)』新人物往来社、1990年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
  • 官報

関連項目

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