静岡理工科大学
静岡理工科大学 | |
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静岡理工科大学 | |
大学設置 | 1991年 |
創立 | 1940年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人静岡理工科大学 |
本部所在地 |
静岡県袋井市豊沢2200-2 北緯34度44分19秒 東経137度57分41秒 / 北緯34.73861度 東経137.96139度座標: 北緯34度44分19秒 東経137度57分41秒 / 北緯34.73861度 東経137.96139度 |
キャンパス | 袋井市豊沢 |
学部 |
理工学部 総合情報学部 |
研究科 | 理工学研究科 |
ウェブサイト | https://www.sist.ac.jp/ |
静岡理工科大学(しずおかりこうかだいがく、英語: Shizuoka Institute of Science and Technology)は、静岡県袋井市豊沢2200-2に本部を置く日本の私立大学。1940年創立、1991年大学設置。大学の略称は公式にはSIST[1]、そのほかに静理工大、理工科大。
沿革
年表
- 1940年 静岡県自動車学校開設。
- 1962年 法人名を学校法人静岡県自動車学園に改称。
- 1990年 法人名を学校法人静岡理工科大学に改称。
- 1991年 静岡理工科大学開学(理工学部:機械工学科、電子工学科、知能情報学科、物質科学科)。
- 1996年 大学院修士課程開設(理工学研究科:システム工学専攻,材料科学専攻)。
- 1999年 知能情報学科を改組し、情報システム学科を開設。
- 2003年 電子工学科を電気電子情報工学科に名称変更。
- 2004年 物質科学科を物質生命科学科に名称変更。
- 2008年
- 総合情報学部(コンピュータシステム学科,人間情報デザイン学科)を設置。
- 電気電子情報工学科を電気電子工学科に名称変更。
- 2013年 静岡航空資料館を設立[2]。
- 2017年
- 理工学部に建築学科を設置。
- 総合情報学部を情報学部に名称変更。
- 人間情報デザイン学科を情報デザイン学科に名称変更。
- 2022年4月 理工学部に土木工学科を開設予定[3]
基礎データ
所在地
象徴
教育および研究
組織
学部
大学院
附属機関
- 総合技術研究所
- 附属図書館
- 先端機器分析センター
- やらまいか[5]創造工学センター
- 工作センター
- 情報センター
- 教育開発センター
- すずよクリエイティブハウス(創作ショップ)
- 夢創造ハウス
- エンジン実験棟
対外関係
地方自治体との協定
国内
- 袋井市との包括連携協定(2013年締結)
- 静岡県との研究分野での連携協定(2013年締結)
- 静岡市との連携強化に関する協定(2014年締結)
- 浜松市との産学官連携に関する協定(2014年締結)
- 藤枝市との包括連携協定(2020年締結)[6]
海外
他大学との協定
国内
- 大学ネットワーク静岡
- 東海地区大学図書館協議会(図書館相互利用)
海外
- 大邱大学校
- 交換留学に関する協定(2002年締結)
- 浙江工商大学
- 交換留学に関する協定(2006年締結)
- 教育・学術交流に関する協定(2007年締結)
- 浙江理工大学
- 友好交流協定(2008年締結)
- 浙江科技学院
- 友好交流協定(2008年締結)
- 学生派遣に関する協定(2013年締結)
- 南台科技大学
- 学生・学術交流に関する協定(2013年締結)
- 国立高雄応用科技大学
- 交換留学に関する協定(2013年締結)
- 洛陽理工学院
- 学術交流に関する協定(2014年締結)
系列校
- 静岡北中学校・高等学校
- 星陵中学校・高等学校
- 静岡産業技術専門学校
- 沼津情報・ビジネス専門学校
- 浜松情報専門学校
- 静岡デザイン専門学校 静岡校
- 静岡デザイン専門学校 浜松校
- 静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校
- 浜松日本語学院
- 沼津日本語学院
高等学校との協定
- 静岡県立掛川工業高等学校
- 高等学校大学連携事業調印(2001年締結)
脚注
- ^ SISTブログ(公式ブログ)
- ^ 静岡航空資料館の設立の経緯(2020年11月19日閲覧)
- ^ “静岡県内建設産業界待望の土木工学科(仮称)2022年開学~静岡理工科大学 野口学長に聞く~- ズームアップ - けんせつ静岡 No.280 2020 SUMMER”. sizkk-net.or.jp. 2021年2月19日閲覧。
- ^ 駅前に「学校法人静岡理工科大学 藤枝イノベーション・コモンズ」を開設しました 藤枝市役所(2020年11月19日閲覧)
- ^ 「やってみよう」という挑戦の精神を示す言葉(遠州弁)。
- ^ 「静岡理工科大、藤枝市と連携協定 人材育成・商品開発」『日本経済新聞』電子版2020年3月9日(2020年3月21日閲覧)