つくば都市圏

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つくば都市圏
つくば都市圏の位置(日本内)
つくば都市圏
つくば都市圏
北緯36度5分 東経140度5分 / 北緯36.083度 東経140.083度 / 36.083; 140.083
日本の旗 日本
都道府県 茨城県の旗茨城県
中心都市
面積
(2011)[1]
 • 合計 1,448.74 km2
人口
(2010)[2]
 • 合計 725,858人
 • 密度 500人/km2
域内総生産 (2010)[1]
 - 名目 3兆2595億円

つくば都市圏(つくばとしけん)は、茨城県つくば市筑波研究学園都市)を中心とした都市圏である。つくば市に隣接する土浦市などを含む域内総生産は約3兆2595億円[1]

定義[編集]

一般的な都市圏の定義については都市圏を参照のこと。

「10% 都市圏」(通勤圏)[編集]

15%通勤圏に含まれるのはつくば市、10% 通勤圏に含まれるのはつくば市と土浦市となっている。2010年国勢調査の基準ではつくば市土浦市など7市1町1村で都市雇用圏を構成する。2015年の人口は727,832人であり、茨城県内のみで構成される都市圏としては水戸都市圏(約67万人)を超え県内最大規模である[3]

都市雇用圏(10% 通勤圏)の変遷
  • 都市雇用圏を構成しない町村は、各統計年の欄で灰色かつ「-」で示す。
自治体
('80)
1980年 1990年 1995年 2000年 2005年 2010年 2015年 2020年 自治体
('20)
下妻市 - - - - つくば 都市圏 つくば 都市圏
725858人
つくば 都市圏
843402人
つくば 都市圏
899046人
下妻市
千代川村 - - - -
小川町 - - - - - 小美玉市
美野里町 - 石岡 都市圏
109628人
つくば 都市圏
522435人
つくば 都市圏
555178人
つくば 都市圏
744106人
玉里村 石岡 都市圏
54817人
石岡市 石岡市
八郷町 -
美浦村 - - 美浦村
阿見町 土浦 都市圏
216337人
土浦 都市圏
221948人
阿見町
出島村 かすみがうら市
千代田村
新治村 土浦市
土浦市
筑波町 つくば 都市圏
142928人
つくば市
谷田部町 -
大穂町 -
豊里町 -
桜村 桜 都市圏
34507人
茎崎町 東京 都市圏 東京 都市圏 東京 都市圏 東京 都市圏
牛久町 牛久市
伊奈村 東京 都市圏 東京 都市圏 つくばみらい市
谷和原村 - 水海道 都市圏
54258人
水海道 都市圏
56909人
水海道 都市圏
81145人
水海道 都市圏
57385人
水海道市 - 常総 都市圏
121434人
つくば 都市圏 常総市
石下町 - - - つくば 都市圏
岩井市 - - - - - 坂東市
猿島町 - - - - -
明野町 下館 都市圏 下館 都市圏 下館 都市圏 つくば 都市圏 下館 都市圏 筑西 都市圏 筑西 都市圏 筑西 都市圏 筑西市
  • 1980年の桜都市圏を構成している桜村は、後のつくば都市圏の中心部を成すため、つくば都市圏と同色とした。
  • 1990年のつくば都市圏の10% 都市圏はつくば市。1995年、2000年のつくば都市圏の10% 都市圏は、つくば市と土浦市。
  • 1986年6月1日;牛久町が市制施行して牛久市となる。
  • 1987年11月30日:新治郡桜村、筑波郡谷田部町、豊里町、大穂町が新設合併してつくば市となる。
  • 1988年1月31日:つくば市が筑波郡筑波町を編入する。
  • 1992年1月1日:千代田村が町制施行して千代田町となる。
  • 1997年4月1日:出島村が町制施行・改称して霞ヶ浦町となる。
  • 2002年11月1日:つくば市が稲敷郡茎崎町を編入する。
  • 2005年
    • 3月22日:岩井市、猿島郡猿島町が新設合併して坂東市となる。
  • 3月28日:新治郡千代田町、霞ヶ浦町が新設合併してかすみがうら市となる。
    • 10月1日:石岡市、新治郡八郷町が新設合併して石岡市となる。
  • 2006年
    • 1月1日
      • 下妻市が結城郡千代川村を編入する。
      • 水海道市が結城郡石下町を編入し常総市となる。
    • 2月20日:土浦市が新治郡新治村を編入する。
    • 3月27日
      • 筑波郡伊奈町、谷和原村が合併しつくばみらい市となる。
      • 東茨城郡美野里町、小川町、新治郡玉里村が新設合併して小美玉市となる。

関連項目[編集]

脚注[編集]

注釈・出典[編集]

  1. ^ a b c 金本良嗣. “2010年 大都市雇用圏統計データ”. 東京大学空間情報科学研究センター. 2016年11月12日閲覧。
  2. ^ 平成26年度総合調査研究(地域経済の将来動向分析に関する調査研究)”. 経済産業省. 2016年11月6日閲覧。
  3. ^ 平成27年国勢調査結果”. 総務省統計局. 2016年11月6日閲覧。

参考文献[編集]

  • 金本、徳岡『日本の都市圏設定基準』「応用地域学研究」No.7, 1-15 (2002). オンライン版 (pdf)
  • 続・つくば報道 [1]
  • 産業地域研究所 [2]