固定電話

机上に置かれた固定電話

固定電話（こていでんわ）とは、携帯電話などの移動体電話の普及に伴って、一定の場所に固定された電話を指して使われる再命名による呼称。特に、個人宅に設置されたものは「家電」（いえでん）もしくは「一般電話」とも俗称される。

主な特徴[編集]

設置場所が電気通信事業者により特定されている。
使用場所へ物理的な加入者線の引き込みが行われる場合がほとんどである（無線方式の加入者収容もごく少数存在する）。
初期の携帯電話に比べると通信が安定しており、音声の帯域が広く高音質である。

日本の固定電話[編集]

日本^[1]^[2]では、0AB～J方式の電話番号を付与された加入電話（ISDN含む）や共同電話、IP電話を指す場合がほとんどである。移動しない050番号のIP電話、固定して使用することを想定した携帯電話（ホームプラス電話）を含む場合がある。

0AB～J電話の場合、設置場所が電気通信事業者により特定され加入者が無断で移動できないようになっているため、電話番号（市外局番、市内局番）から契約者の所在地が判別できる（例・東京都区部：03、愛知県名古屋市：052、大阪市：06）。このことから、許認可や契約行為の際の所在地を確認する電話番号として使用される（携帯電話や050番号は所在地確認には利用できない）。貸金業者は貸金業法の規定により、貸金業登録簿に記載できる電話番号は0AB～J電話のみとされる。

警察・消防当局はそれぞれの緊急番号である110番と119番の受報においてその位置を知る事ができる。

申し込みにより、当該番号に付加する特殊電話サービス（フリーダイヤルやナビダイヤルなどの着信）を利用が可能な場合が多い。

**日本の固定電話**
電話番号	中継網	加入者線	局給電	種類	年3月末加入数(万)								電気通信事業者	開始年	サービス終了	備考
電話番号	中継網	加入者線	局給電	種類	2013	2014	2015	2016	2017	2018	2019	単位	電気通信事業者	開始年	サービス終了	備考
0AB～J	PSTN 回線交換	ツイストペアケーブル	○	加入電話	2504	2300	2129	1994	1880	1754	1636	契約	NTT 東西	1889	2024年	メタルIP電話などへ移行
				INSネット	372	337	306	278	254	233	214		NTT 東西	1984
													SB	1987
													KDDI		2016年6月末
				直収電話	357	331	308	213	172	166	162		SB		2024
				直収電話	357	331	308	213	172	166	162		KDDI		2016年6月末
		同軸ケーブル	-	CATV	70	63	55	44	12	0	0		J:COM	1997	2017年8月末^[3]
	NGN ^[4] VoIP	FTTH	-	光IP電話	2407	2650	2846	3075	3241	3359	3441	電話番号利用数	NTT 東西	2003
		FTTH	-	光IP電話									ISP	2003		ブロードバンドインターネット接続とセット
		同軸ケーブル	-	ケーブルプラス電話									J:COM KDDI			電話の単独利用も可
		同軸ケーブル	-	ケーブルライン									SB
		ツイストペアケーブル	○	メタルIP電話									NTT 東西	2024		各社へ卸売
		無線	-	ホームプラス電話									KDDI	2015		VoLTE
050	IP網		-	050 IP	721	728	718	771	854	885	889			2003		インターネット電話を含む

日本の現況[編集]

2017年（平成29年）の固定電話の世帯普及率は70.6%で、世帯主年齢が20代で5.2%、30代で29.2%、40代で70.3%である^[5]。

かつて6000万件以上あった契約数は2000年度に携帯電話に追い抜かれ、2018年度は2000万件を割り込んだ。携帯電話やSNSで家族や友人と連絡し、固定電話に不慣れなまま就職する若い世代には、職場の固定電話に着信があると緊張し、わざと電話をとらなかったり、電話応対中に泣き出したり、果てはそうしたストレスから離職したりする者もいる。このため固定電話応対の研修や代行を行う企業もある^[6]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ “電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表（平成30年度第4四半期（3月末））” (プレスリリース), 総務省総合通信基盤局, (2019年6月21日) 2019年7月4日閲覧。
^ “（参考4）NTT東日本・NTT西日本を合計した加入電話・ISDN契約数の推移” (プレスリリース), NTT東日本, (2019年5月31日) 2019年7月4日閲覧。
^ J:COM PHONEはなぜ、サービスを終了したのですか？ | JCOMサポート
^ NTTグループによるNGN（狭義）ではなく、他事業者独自のIP網を含むNGN（広義）のこと。
^ “通信利用動向調査（世帯編）” (プレスリリース), 総務省, (2018年5月25日) 2018年9月16日閲覧。
^ 「固定電話恐怖症増える応対外注やスキル研修も」『読売新聞』朝刊2020年7月8日（くらし家庭面）

外部リンク[編集]

[1] “電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表（平成30年度第4四半期（3月末））” (プレスリリース), 総務省総合通信基盤局, (2019年6月21日) 2019年7月4日閲覧。

[2] “（参考4）NTT東日本・NTT西日本を合計した加入電話・ISDN契約数の推移” (プレスリリース), NTT東日本, (2019年5月31日) 2019年7月4日閲覧。

[3] J:COM PHONEはなぜ、サービスを終了したのですか？ | JCOMサポート

[4] NTTグループによるNGN（狭義）ではなく、他事業者独自のIP網を含むNGN（広義）のこと。

[5] “通信利用動向調査（世帯編）” (プレスリリース), 総務省, (2018年5月25日) 2018年9月16日閲覧。

[6] 「固定電話恐怖症増える応対外注やスキル研修も」『読売新聞』朝刊2020年7月8日（くらし家庭面）

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