FTTH

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FTTHの装置の一例。
灰色のボックスがメディアコンバーター(光回線終端装置などを内蔵)
メディアコンバーターの左下が光ケーブル、右下がイーサネットケーブル(写真はRJ-45)である。

Fiber To The Home(ファイバー・トゥ・ザ・ホーム)または略してFTTH(エフ・ティー・ティー・エイチ)とは光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信構成方式のことである。また一般個人宅に限らず、同様の形態でサービスの提供を受ける小規模なオフィスも含めてFTTP(Fiber To The Premises : 敷地)ということもある。

収容局設備から各ユーザー宅までのラストワンマイルにおいて光通信の伝送システムを構築し、広帯域(主に100Mbps - 10Gbps)の常時接続サービスを主に提供するものである。

なお光通信分野における広義のFTTHは光ファイバーを伝送路に使用したアクセス系通信システムの総称として、FTTxに示される網構成によるものも含める。狭義のFTTHはFTTxのうち一般個人宅まで直接引き込まれる網構成のみをいい、区別される。

特徴[編集]

利点[編集]

ADSLと比較して収容局(中継局)からの線路長が長くても伝送損失の影響が少なく、また道路鉄道AMラジオ放送といったノイズ源からの干渉等による外部の影響も受けない。それらを原因とした速度低下や切断(再トレーニング)も少なく、安定した通信が可能である。収容局から加入者宅までの通信可能距離は、後述するPONの場合では概ね20kmまでとなっている。

安定したIP電話IPテレビ電話光波長多重通信による多チャンネルのケーブルテレビデジタルテレビ放送を含む)の同時伝送等の多彩なサービスの提供が可能である。上り(≒送信)の帯域がADSLよりも確保されているため、撮影した動画の送信や自宅サーバ運営など大容量のデータをやりとりする環境では大きな利点となる。

欠点[編集]

既存の通信網(電話線、ケーブルテレビなど)を利用するわけではなく新規に光通信網を構築するため、サービスエリアの拡大に多大な費用がかかる。そのため、提供されるエリアは都市部や需要のある地域などに限定される。尚、離島でも八丈島のようにBフレッツが利用可能な例もある。

各戸への光ケーブルの引き込みが考慮されていない設計が古いマンションアパートなどの集合住宅ビルでは、戸別導入は難しい。そのためLAN配線、VDSLFWAなどを利用する。これらはFTTHに含めずFTTBと呼ばれる。ただし、設計が古いマンションでも、要望すれば各戸への引き込みが可能な場合がある。

通信に利用されるガラス製の光ケーブルはその性質から屋内の配線での自由な取り回しが利かず、また取り扱いに一定の知識・技術、専用の工具を要するため、それらを持っていない利用者が自由に配置換えなどをすることは困難である。

ISPが最大通信速度100Mbps - 10Gbpsをベストエフォートで提供している。これは、加入者と局舎間の通信規格上の最大速度であって、光ファイバーの芯を共有(下記参照)し、数Gbps - 数十Gbps程度のバックボーン回線を使用しているため、インターネットなどへの通信速度は最大値から大きく下回る場合が多い。

アクセス網の網構成方式[編集]

収容局設備内から各ユーザー宅までのアクセス網のネットワーク構成として次のようなものがある。

専有型[編集]

「占有型」ともいい、収容局設備(中継局)から各ユーザー宅までを直接1本の光ケーブルで結ぶもの。伝送帯域を1つの加入者で専有でき網構成も単純であるが、それが故に運用コストが高くなる。NTTなどではSingle Starと呼ばれている。

共有型[編集]

収容局設備(中継局)から各ユーザー宅の間に光ケーブルの分岐ポイントがあるもの。一つの光ケーブルを多くのユーザーで共有するため、収容局内の伝送設備などの運用コストを低く抑えることができる。

専有型と比べて、1軒あたりの収容局までの伝送速度は利用するユーザーが多いほど反比例する形で低くなる。ただし、ユーザーが享受できる伝送速度は専有型・共有型だけでは決定されない。これは局設備で専有回線及び共有回線を一つに束ねそこにコアネットワークへ接続する形をとるが、そのコアネットワークの状況にも大きく左右されるため一概に専有型だから速いあるいは共有型だから遅いということはいえない。

共有型にも以下の2種類がある。

Active Optical Network (AON)[編集]

AONとPONの通信の比較図

中継局からの1本の光ケーブルを能動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。能動素子が分散設置されるため保守が煩雑となる。NTTではActive Double Starと呼んでいる。

Passive Optical Network (PON)[編集]

光スプリッタ(光カプラ)と呼ばれる光受動素子で1本の光ファイバーを分岐させているもの。ケーブルの延長距離の短縮と、中継局装置の数の減少を図っている。NTTではPassive Double Starと呼んでいる。

次のような種類がある。

A-PON (ATM-PON)
ATM (Asynchronous Transfer Mode) をプロトコルとして用いたもの。
BPON (Broadband PON)
WDM(波長分割多重)を用いたもの。あるいはITU-T G.983シリーズで標準化されたATM-PONを指す。
E-PON (Ethernet-PON)
イーサネットをプロトコルとして用いたもの。
GE-PON (Gigabit Ethernet-PON)
ギガビット・イーサネットをプロトコルとして用いたもの。特にIEEE 802.3ahとして標準化されたものを指すことが多い。
G-PON (Gigabit PON)
ITU-T G.984シリーズで標準化されたPON。

GE-PONを利用したサービスの多くは、各ユーザー側光回線終端装置からユーザー共有している局終端装置 (OLT : Optical Line Terminal) までの通信規格上の最大速度が10-1Gbpsとなっているだけである。ユーザ側端末は、1Gbpsが最高で100Mbpsに制限されているものもある。バックボーンが細いなどといったボトルネックが原因でユーザ端末側では公称速度どおりのスループットに達しないことも少なくない。また、使用する光の波長等が規格化されていないため、事実上OLTとONTは同一メーカーのものを使用する必要がある。

日本におけるFTTH[編集]

普及度[編集]

2001年以降、USEN・東西NTT(Bフレッツ)・電力系通信事業者らによって、光ファイバーを使い、より安定して高速な通信が可能なFTTH接続が都市部で開始された。2000年代後半以降は、利用可能地域の拡大と共に、家電量販店などにおけるセールスも、FTTHの方に力を入れることが多くなっている。2010年代以降は集合住宅向け光接続の料金がADSL接続と大差がなくなりつつある。さらに、東北地方3県を除き2011年7月に実施された地上デジタル放送への移行によって、「アンテナの代わり」としてCATVやFTTHのセールスが行われることがあり[1]、それに伴う移行も考えられる。

当初は下り公称帯域10Mbpsで開始された。幹線の速度が100Mbpsにその後強化され、2010年代には幹線の速度が1Gbpsとなった。2015年現在、ユーザ末端の規格上(公称)の最高通信速度は、NURO光が10GbpsNTT東日本フレッツ 光ネクストギガファミリー、およびNTT西日本フレッツ 光ネクストKDDIauひかりケイ・オプティコムeo光 が1Gbpsである。低価格プランとして100Mbpsのものがある。普及初期においては50・20・10Mbpsのもの存在した。商用サービスにおける下り(≒受信)の平均実効速度は、公称帯域の50%〜70%が一般的であり、全ての都道府県においてADSLより速いが東京都50Mbps、沖縄県10Mbpsと地域によって差がある。

《0AB〜J》を使用したIP電話が利用可能となり、超高速性を生かしVODやIPテレビ電話の提供が本格化し始めた。

FTTHのサービスはインフラストラクチャーとしてデジタル・ディバイド解消のため地理的条件に左右されず希望者にサービスが提供されることが理想である。距離に関係なく一定の通信品質を提供できることから、ブロードバンド・ゼロ地域のや携帯電話不感地帯の解消といった、いわゆる情報格差の解消の実現のためにも期待されている。ADSLでは低速な通信しかできなかったり通信できなかったりする本来FTTHが必要とされる過疎地域や市街地の周辺地域について、電気通信事業者が採算性を理由にサービスの提供を拒否している地域が存在し、近年のサービス提供エリア拡大により格差が解消されつつある傾向はあるものの該当地域での不満が拡大しつつある。FTTHが特別なサービスとはいえない状態にまで普及しつつあるなか、サービス提供の平等化が重要となっている[2]

一分岐貸し問題[編集]

加入者線共有型のFTTHにおいて、NTT東西が他事業者に一芯単位で貸し出している光ケーブルを、一分岐ごとに貸し出すことの是非をめぐる問題である。総務省情報通信行政・郵政行政審議会 電気通信事業部会 接続委員会で審議されている。

光回線を持たないADSLを提供している事業者が、光回線を借りる場合空き分岐が発生するリスクがなくなり、格安にFTTHを提供することができる。しかし、光回線を貸し出すNTTにとっては、新技術の導入による回線速度の向上や帯域制御が困難になり、光回線の新設投資の回収の年月の延長につながり普及の妨げになる。NTTのみが損失を負担するため、空き分岐の解消への借りる事業者の意欲が低下し、設備利用率の低下につながるとの指摘がある。また、設備投資リスクを回避した格安業者の出現は、自社で光回線を設置しているNTT以外の事業者の設備投資の回収可能性を低下させる。ほとんどがNTTの固定電話を使用していた既設メタル回線によるADSLから、プロバイダIP電話を提供するFTTHへの切り替えが、携帯電話により通話時間が減っている中でNTTの収益悪化を加速させていることもある。FTTHにおけるNTTによる寡占化(NTT西日本、東日本を合計した全国シェアは約69.7%(2015年9月末現在))が問題視されているものの、NTT西日本営業地域では、NTT西日本のシェアが50%を下回っている地域もあり、局地的にはCATV業者などと熾烈な競争が展開されている。一方で、NTTは、物理的なケーブルではないものの、フレッツを介して広くVNOであるプロバイダ各社にネットワークを提供しており、物理回線を提供する業者として一定の義務を果たしているともいえる。

2011年11月18日、総務省による調停が、望まない形で結審したことから、ソフトバンク系列は、NTT東西に対して訴訟を提起したものの棄却されている[3][4]。ソフトバンク系列は、コストがかかるにもかかわらず自社のFTTHユーザが増えないため、フレッツを利用したFTTHを提供していた。2015年2月から、NTTの光回線サービスの卸売でソフトバンクモバイルブロードバンドと組み合わせたインターネット接続事業を開始している。ADSLの場合よりも利益率が低いのみならず、想定している一分岐貸しの場合に見込まれる粗利率よりも低くなると予想されている。

一芯単位であることには利点もある。KDDIは、一芯単位であることの利点を利用して、1Gbps専有型での通信サービスを提供している。

光回線サービスの卸売[編集]

2015年2月から、NTT東西による光回線サービスの卸売が開始された。携帯電話のMVNOと同様、通信設備を持たない事業者がネットワークを借り、「FVNO」(仮想固定通信事業者)として自社ブランドでサービスを提供する。携帯電話・モバイルブロードバンド・エネルギー小売り・機械警備などを組み合わせたサービスが提供・企画されている。

NTTドコモFMCを行わせて、事実上のNTTグループの一体運営につながると、他業者から批判されている。また、一分岐貸しと同様な影響があるとの光回線を敷設してきた他の業者の懸念の解消のため、NTT東西からの光回線サービスの卸売料金・工事費・販売促進費などは、コストを下回る料金を設定できず、合理的理由なしに業者間で差をつけることができない[5]

また、消費者保護のための措置が、関係各社に要請された[6]

一分岐貸しは物理的な機器レベルで分割して共用するのに対して、「サービス卸」は、仮想ネットワークサービスの提供であって、物理的な光ケーブルや機器は回線業者(この場合NTT)による一括管理下にある点が異なる[7]

総務省のインターネットによるアンケート調査によると、企業向け光サービス利用状況は、「ドコモ光」が46.6%、NTTグループ全体では64.7%となった[8]

違法勧誘問題[編集]

光回線サービスの卸売の場合、NTT東西から「転用」という簡易な手続きで乗換えが可能となった。しかし、転用した回線を業者変更する場合、契約解除料を請求され、電話番号メールアドレスが変わり、新規加入と同等の工事費が必要となる[9]

特に代理店による違法勧誘・不正契約が社会問題化している[10]。個人情報を聞き出し、無断で契約変更を行うなど、非常に悪質なものもあった[11]

身分を偽った勧誘も多発している[12]。また、PCに不慣れな人間に遠隔操作ソフトを導入させて、契約させる事例も発生している[13]

違法・不正勧誘にあった場合の相談窓口 電気通信サービス相談窓口 | 総務省

脚注[編集]

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  1. ^ たとえばフレッツ・テレビ
  2. ^ “情報通信審議会 2020-ICT基盤政策特別部会 基本政策委員会(第11回)配布資料・議事録” (プレスリリース), 総務省, (2014年7月10日), http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/joho_tsusin/02kiban02_03000201.html 2015年10月24日閲覧。 
  3. ^ “NTT東西に対する訴訟の提起について” (プレスリリース), ソフトバンクBB,ソフトバンクテレコム, (2011年11月18日), http://www.softbankbb.co.jp/ja/news/press/2011/20111118_01/ 2015年10月24日閲覧。 
  4. ^ “NTT東西に対する独禁法差止訴訟の判決について” (プレスリリース), ソフトバンクBB,ソフトバンクテレコム, (2014年11月18日), http://www.softbank.jp/corp/group/sbb/news/info/2014/20140619_01/ 2015年10月24日閲覧。 
  5. ^ “NTT東西のFTTHアクセスサービス等の卸電気通信役務に係る電気通信事業法の適用に関するガイドライン(案)” (プレスリリース), 総務省, (2015-1-), http://www.soumu.go.jp/main_content/000334522.pdf 2015年10月24日閲覧。 
  6. ^ “NTT東西による光回線サービスの卸売の提供に伴う消費者向け光サービス提供に当たっての消費者保護のための取組(要請)” (プレスリリース), 総務省, (2015年1月28日), http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01kiban08_02000158.html 2015年10月24日閲覧。 
  7. ^ 実績として、NTTは、通信速度の向上と、コスト削減を目的として、FTTHのサービス開始から6年間で分岐方式を4回(計7種類)変更している。現在は「GE-PON」と呼ぶ方式だが、将来は10Gビット/秒超の高速化を実現する「WDM-PON」への移行が検討されている。
  8. ^ NTTグループ6割超 企業向け光回線卸、寡占化進む | 産経新聞
  9. ^ “光サービス(FTTHサービス)の乗換えにあたっての注意点!!” (プレスリリース), 総務省, http://www.soumu.go.jp/main_content/000338678.pdf 2015年10月24日閲覧。 
  10. ^ “よく分からないまま契約していませんか?インターネット、携帯電話等の電気通信サービスに関する勧誘トラブルにご注意!” (プレスリリース), 国民生活センター, (2015年3月6日), http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20140306_1.pdf 2015年10月24日閲覧。 
  11. ^ 光サービス卸で不適切勧誘 総務省、2社に行政指導へ | 産経新聞
  12. ^ “NTT西日本の販売代理店をかたる強引な販売勧奨にご注意ください” (プレスリリース), NTT西日本, https://www.ntt-west.co.jp/info/support/attention2.html 2015年10月24日閲覧。 
  13. ^ 「遠隔操作ソフトのインストールは、訪問者を家に招き入れる行為」| RBB

関連項目[編集]