共同使用駅

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共同使用駅(きょうどうしようえき)は、駅施設(主に改札口プラットホーム等)を複数の鉄道事業者が共用する鉄道駅である[1]共同駅とも呼ぶ[2]

概要[編集]

同一地点に複数事業者の駅が設けられた場合、事業者側から見れば各駅で業務が重複して無駄が発生すること、乗客からみれば両事業者の路線を乗り継ぐ場合にそれぞれの改札を一度ずつ通らなければならないなど、不都合が発生する。そのため、一つの駅施設の管理を協定で複数の事業者が分担する、ないしは特定の一事業者にその他の事業者が委託する事例が生まれる[注釈 1]。これが共同使用駅である。

共同使用駅は、直通運転を行う事業者の接点となる駅や、複数の事業者による線路共用区間の駅でも見られる(例:東京メトロ南北線都営地下鉄三田線白金高輪駅 - 目黒駅間、北総鉄道北総線京成成田空港線の一部の駅)。直通運転における会社境界駅では、駅の管理をいずれか一方の会社に委託する形がほとんどである。

改札口から見た観点では、改札口を一つの事業者が代表して管理する駅のほかに、複数ある改札口を別の事業者が管理する駅(例:近鉄富田駅伊勢市駅)、連絡改札口が存在する駅、改札口のみ異なるが改札内は共同である駅(大鰐温泉駅大鰐駅など)もある。

なお、改札内が共同使用である駅では、改札を通らない、ノーラッチでの列車乗り換えが可能となる。入場券については、概ね最低料金の事業者のものに統一されている[注釈 2]が、一部例外もある。近年、特にストアードフェアシステム導入後は、直通運転に関係しない共同使用駅では、駅施設の工事等に際して改札口が分離される事例が多くなったが、逆に改札口が統合された駅(谷上駅[3][4]九段下駅[5]など)もある。

ユニオンステーション[編集]

北米のユニオンステーションのひとつ、インディアナ州インディアナポリスインディアナポリス駅。画像の建物は歴史登録財指定の旧駅舎で、既に駅舎としては使用されておらず、イベントスペースなどとして用いられている。
現在は近接する高架下に駅施設があり、原則としてアムトラックの列車が専ら乗り入れ使用する。

アメリカ合衆国およびカナダでは、複数の鉄道事業者が共同で利用するターミナル駅合同駅ユニオンステーション(union station、ユニオン駅)またはユニオンターミナル(union terminal)と呼ぶ。ユニオンディーポ(union depot)と称するところもある。

北米の多くの都市には都市名を冠さない「ユニオンステーション」という名の駅が存在し、通常はその都市に発着するすべての旅客列車が発着する。ただしこれには例外もあり、シカゴにはユニオン駅を含め4つのターミナル駅がある[注釈 3]

北米のユニオンステーションは駅に乗り入れる鉄道事業者が共同出資した企業が所有しているのが一般的であり、各社はこの企業に線路使用料を払って乗り入れる。

ただし今日では鉄道会社の統廃合や旅客列車本数の削減が進み、また長距離旅客列車の運行元がアムトラックおよびVIA鉄道に統合されたこともあって、「ユニオン駅」を名乗っているからといって必ずしも乗換駅や共同ターミナル駅となっているとは限らない。中にはナッシュビルのユニオン駅のように、既に廃駅となった旧い駅舎の建物自体が「ユニオン駅」という名前とともに残っている場合もある。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 例えば、東京メトロ南北線全線開業時(2000年)時点の各種契約書については、次の文献で確認でき、白金高輪駅は311頁、白金台駅は287頁(第8条)、目黒駅は304頁に記載されている。 - 東京地下鉄道 南北線建設史”. 帝都高速度交通営団(公益財団法人メトロ文化財団・メトロアーカイブアルバム). pp. 279 - 314 (2002年3月31日). 2020年7月5日閲覧。
  2. ^ 日本においては旧国鉄・JR線が経営移管された第三セクターのローカル線などで駅の構造上、中間改札を設けることのできない駅に多くみられる。
  3. ^ ユニオン駅のほか、オギルビー・トランスポーテーション・センターミレニアム駅ラサール・ストリート駅がある。

出典[編集]

  1. ^ 共同使用駅 | 鉄道用語辞典 日本民営鉄道協会
  2. ^ 列車種別・停車駅 (PDF)”. ハンドブック阪神. 阪神電気鉄道. 2018年12月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年12月28日閲覧。
  3. ^ ダイヤ改正を実施します・6月23日から全線において便利になります”. 神戸電鉄 (2001年3月13日). 2001年4月14日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2020年7月4日閲覧。
  4. ^ 谷上駅構内案内図 (pdf)”. 神戸電鉄. 2020年6月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月4日閲覧。
  5. ^ “平成25年3月16日(土)東京の地下鉄がさらに便利になります” (日本語) (PDF) (プレスリリース), 東京都交通局/東京地下鉄, (2013年2月15日), オリジナルの2019年12月27日時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20191227021441/https://www.tokyometro.jp/news/2013/pdf/metroNews20130215_serviceittaika.pdf 2020年8月31日閲覧。 

関連項目[編集]