ネオニコチノイド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

ネオニコチノイド: neonicotinoid)は、クロロニコチニル系殺虫剤の総称。ニコチン様物質を意味し、イミダクロプリドアセタミプリドジノテフランなどが該当する。

現在、農薬として世界100カ国以上で販売されている。植物体への浸透移行性があり残効が長い利点があり、殺虫剤の散布回数を減らせるため、世界各国において最も主流の殺虫剤として用いられて、1990年頃から使用が急増した。その後、世界各地でミツバチ大量失踪(蜂群崩壊症候群)が多発し、このネオニコチノイドも一因ではないかと言われている[1]

このため欧米では規制が強化されている[1]欧州連合(EU)では2018年、登録ネオニコチノイド主要5種の内3種を原則使用禁止。EU加盟国のうちフランスは主要5種全てを禁止した。しかし、脊椎動物(哺乳類)が摂取した際の影響評価は議論が続き、2018年時点では結論は出されていない[2]

概要[編集]

ネオニコチノイド系殺虫剤は、各国において一般家庭のガーデニング用から農業用、シロアリ駆除、ペットシラミノミ取り、ゴキブリ駆除、スプレー殺虫剤、住宅の化学建材[3]、木材防腐剤[4]など広範囲に使用されている。有機リン系薬剤、合成ピレスロイド剤、カーバメート系薬剤に対する感受性が低下した害虫にも高い効果を示す。

天然物であるニコチンニコチノイドは古くから殺虫剤として使われているが、人畜に対する毒性が高い。そこでこれらを元に毒性を低減すべく開発された。1979年昭和54年)にシェル株式会社で開発・発表されたニチアジンは、光に弱いという欠点があったため、実用化されず改良が加えられた。

1980年代に日本特殊農薬株式会社(現:バイエルクロップサイエンス株式会社)が、イミダクロプリドを開発し、1988年(昭和63年)に日本で公的試験を開始、1992年平成4年)にネオニコチノイド系として世界で初めて農薬登録された。その後、研究が進むにつれ、本系統剤が多様な化合物群で構成されることが見出され、1993年(平成5年)に、東京農業大学教授の山本出によって「ネオニコチノイド」と呼ぶ提案がなされた。以降「ネオニコチノイド系殺虫剤」の呼称が、世界で使われている。

2019年現在、殺虫剤抵抗性対策委員会Insecticide Resistance Action Committee, IRAC)による作用機・作分類で、ネオニコチノイドに分類される7剤中6剤が、日本企業により発明されている。

構造の中にシアノイミン (=N-CN)、ニトロイミン (-C=N-NO2)、クロロピリジル基、クロロチアゾリル基フリル基を持つのが特徴。クロロ(塩素)を持つ構造が代表的なので(クロロを持たないものも含めて)クロロニコチニル系とも呼ばれる。水溶性、無味・無臭である。しかし、アセチルコリンは、昆虫のみならず、ヒトでも神経伝達物質として自律神経系、神経筋接合部、中枢神経系において作用していることから、ネオニコチノイド系農薬がヒトのへの影響、とりわけ胎児小児への、脆弱な発達中の脳への影響を懸念する意見もある[5]

作用機序[編集]

ネオニコチノイドはシナプス部分の後膜に存在する神経伝達物質アセチルコリン受容体「ニコチン性アセチルコリン受容体 (nAChR)」に結合し、神経を興奮させ続けることで、昆虫を死に至らしめる[6]

毒性[編集]

急性毒性は低いとされているが、昆虫には選択的に毒性を発揮する。ヒトなど哺乳類には低濃度で単独使用した場合には比較的毒性が低いとされている。ただし希釈前の高濃度薬剤(顆粒水和剤・フロアブル)については、アセタミプリドやイミダクロプリドが、毒物及び劇物取締法の「医薬用外劇物」に指定されている。

生態系への影響[編集]

ネオニコチノイド系殺虫剤はこれまで各国で主に使用されてきた有機リン系殺虫剤と比べ、人体や哺乳類・鳥類爬虫類への安全性は高い。一方で昆虫に対する毒性は強く、また植物体への浸透移行性を持ち、さらに残効も長いことから殺虫成分が植物体内に長期間残る(葉面散布では2週間から1ヶ月程度。粒剤処理や灌注処理では3ヶ月程度。それに対し有機リン剤は3日程度)。

害虫予防や殺虫剤の散布回数削減のためにはこうした残効の長さは利点となるが、殺虫成分は葉や果実だけでなく花粉にまで移行するため、これらを餌とするミツバチなどの有用昆虫も長期にわたって巻き込まれる恐れもあるのではないかと危惧されている。

水溶性であるため、水田などで使用されると、河川湖沼など生態系に広く拡散する[1]

ミツバチ大量死・失踪との関係[編集]

1990年代初めから、世界各地でミツバチの大量死・大量失踪が報告され、既に2007年春までに北半球から4分の1のハチが消えたとされている[7]。 ミツバチ大量死は、2010年時点でカナダアメリカ合衆国中国台湾インドウルグアイブラジルオーストラリア、そして日本など、全世界的な広がりをみせている[8][リンク切れ]

各国での研究報告では、ネオニコチノイド系農薬はこうした「蜂群崩壊症候群」(Colony Collapse Disorder, CCD) の原因の一つではないかと指摘されている。

なお、同じネオニコチノイド系農薬でも、ミツバチに対する毒性は商品により大きく異なる[9][リンク切れ][10]。クロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム、ジノテフランはミツバチへの急性毒性が高いが、アセタミプリド、チアクロプリドは毒性が低い[11]

トンボ[編集]

石川県立大学の上田哲行と宮城大学の神宮字寛の調査によれば、ネオニコチノイド系殺虫薬を使用した水田ではアキアカネの羽化が従来の30%ほどになったことが指摘されている[12](アキアカネを含むトンボ幼虫は水田などで水中生活をする。詳しくは「ヤゴ」を参照)。

水生生物全般[編集]

宍道湖(島根県)では、ニホンウナギワカサギが激減している。その原因について、水田でネオニコチノイド系殺虫剤が使用されるようになった時期と一致しており、河川から湖沼へ流入して小型水生生物オオユスリカ幼虫、キスイケナガミジンコ)を殺傷し、間接的に、それらを捕食する魚類を激減させた可能性があるとする研究報告が2019年11月、産業技術総合研究所(産総研)により発表された(東京大学、島根県保健環境科学研究所、名古屋市環境科学調査センター、千葉工業大学との共同研究)[1][13]

ヒトへの影響[編集]

農薬の毒性評価は対象動物の死亡率で行われ、分解代謝物が内分泌や神経作用に与える影響の評価が不十分と指摘されている[14]

急性毒性は低く、慢性毒性、発がん性、繁殖性、催奇形性及び変異原性の試験でも問題は認められなかったと報告されている[15][16]。ラットを用いた代謝試験では投与後、24時間以内に96%以上がそのまま排出され蓄積しなかった[3]。しかし大量摂取では中毒をおこす[16][3]

農薬散布者を除外して考えると、ヒトが体内に取り込む主要な経路は、飲料水や食品の経口摂取[16][15]とハウスダスト[17]、飛散物の吸引(肺)[18]とされる。

水溶性であるため、農作物の表面に付着すると農薬原体及び代謝物(分解副生成物)は内部に浸透する[15]、しかし常圧で 147-270℃以下では熱分解しないため、食品の調理過程で分解することは無い[14]。哺乳類では腸管から良く吸収され血液脳関門を容易に通過する[3]。残留基準は欧米諸国と比較し食品残留基準値が高く(緩く)設定されている[19]。特に、日本では使用される種類が多いため摂取量(曝露量)も多いと指摘されている[20]

農産物の可食部に残量した物質の経口摂取による健康障害が生じたとされる事例が報告されている[3][16]。報告されている症状は、亜急性のニコチン中毒症状に類似し[3]亜急性の頭痛、めまい、吐気、嘔吐、胸痛、動悸、筋肉痛、筋脱力、振戦、記憶障害、発語障害、意識障害、心電図異常などで、WPW(ウォルフ・パーキンソン・ホワイト)症候群[21]と診断された患者がいた[16][14]。その有症者からは、ネオニコチノイドの代謝物である6-クロロニコチン酸が尿中からLC/MS法検出された[3]

一方、松食い虫対策としてアセタミプリドが空中散布された地域では、気中濃度は検出下限(0.15μg/m3)以下であったが、周辺住民の一部には亜急性のニコチン中毒症状を訴え、医療機関を受診した事例があった[22]

2014年4月からの1年間、神奈川県で行われた調査によれば[23]、河川水からは水田での[24]薬剤使用量が増加する6月から7月の検出濃度が上がり、水道水からは河川水とほぼ変わらない濃度で検出されたと報告されている[23]

日本における主要用途[編集]

ネオニコチノイド単体の農薬として販売されるほか、他の殺虫剤や農業用殺菌剤および殺ダニ剤に混ぜられている[3]

農薬[25]
建材の防虫剤
例:床フローリング材の表面材接着層の接着剤混入処理剤[26]

各国の状況[編集]

EU[編集]

欧州連合(EU)ではミツバチ大量死事件を受けて、被害拡大を防止するために原因究明に精力的に取り組む一方、予防原則に基づいて、その原因の一つであると考えられるネオニコチノイド系農薬に対する規制を実施するなどの対策が講じている。

EU圏内では2013年12月よりネオニコチノイド系農薬のうちクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムの3種に対する使用規制が導入された。ただし、開花時期以外での散布、温室ハウス内での散布、ミツバチの来ない作物への使用、この3種以外のネオニコチノイド系殺虫剤の使用は禁止対象外である[27]

フランス[編集]

フランスはネオニコチノイド系農薬の使用規制に最も熱心な国である。1994年にイミダクロプリドによる種子処理(種子のコーティング)が導入された後、ミツバチ大量死事件が発生していた。そこで、1999年1月、予防措置として、イミダクロプリドによるヒマワリ種子処理を全国的に一時停止し、原因究明調査に着手。2002年、ミツバチ全滅事件発生。2003年、農業省の委託を受けた毒性調査委員会はイミダクロプリドの種子処理によるミツバチへの危険性を警告する報告書をまとめる。これを受けて、2004年に農業省は、イミダクロプリドを活性成分とするネオニコチノイド系殺虫剤ゴーシュの許可を取り消し、イミダクロプリドによるトウモロコシの種子処理も禁止。そして、2006年4月、最高裁の判決を受け、ネオニコチノイド系農薬ゴーシュ(イミダクロプリド)を正式に使用禁止とした。

2016年7月、フランス国民議会ネオニコチノイド系農薬の使用禁止などを盛り込んだ生物多様性法を可決した。2018年9月からネオニコチノイド剤は一部の例外を除き使用禁止となり、2020年7月からは例外使用規定が廃止され、全面禁止となる予定である[28]

オランダ[編集]

2000年、イミダクロプリドを開放系栽培での使用を禁止。

デンマーク[編集]

2000年、イミダクロプリドの販売禁止。

ドイツ[編集]

2006年にネオニコチノイド系農薬のクロチアニジンが広く市場に出回るようになると、ハチの大量死・大量失踪が初めて報告された。翌2007年から2008年にかけて被害がさらに深刻化、2008年、ドイツ連邦消費者保護・安全局 (BVL) は、イミダクロプリドとクロチアニジンの認可を取り消し、ネオニコチノイド系農薬7種類を販売禁止。

イタリア[編集]

2008年、農水省がイミダクロプリドやクロチアニジンによる種子コーティング処理を禁止。

アメリカ[編集]

2015年、アメリカ合衆国環境保護庁(EPA)はスルホキサフロル製剤の登録を取消、販売禁止となった[29]

2016年、メリーランド州で規制された[30]

日本[編集]

日本では、ネオニコチノイド系の農薬のうち、イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサム、ジノテフラン、ニテンピラム、アセタミプリド及びチアクロプリドの7種が使用可能となっている[31]

主に北海道を中心とする北日本でミツバチ大量死が多発しており、水田でカメムシ対策に使われているネオニコチノイド系殺虫剤が原因との結論を畜産草地研究所が出している[32]

ミツバチによる受粉が結実に必要なリンゴなどの果樹栽培を行っている地域を中心に、一部の農業協同組合(JA)や自治体には開花期のネオニコチノイド系殺虫剤散布の自粛を農家に呼びかけているところもある。なお、日本では2013年時点、欧州食品安全機関でミツバチに影響があると公表された「ネオニコチノイド系農薬を種子表面に付着させる」コーティング処理という害虫対策は一般的ではない[31]

2015年5月19日に厚生労働省は、ネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和した。一例を挙げれば、ほうれんそうでは従来の13倍に緩和した[33][34]

種類[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d 「ウナギやワカサギの減少の一因として殺虫剤が浮上-島根県の宍道湖でネオニコチノイド使用開始と同時にウナギ漁獲量が激減-」産業技術総合研究所(2019年11月1日)2019年11月19日閲覧
  2. ^ 石塚真由美、「ネオニコチノイド系殺虫剤の日本人における曝露実態」 『日本毒性学会学術年会』 2018年 45.1巻 第45回日本毒性学会学術年会, セッションID:S5-3, p. S5-3-, doi:10.14869/toxpt.45.1.0_S5-3, 日本毒性学会
  3. ^ a b c d e f g h 平久美子, 青山美子, 川上智規, 鎌田素之、「ネオニコチノイド系殺虫剤の代謝産物6-クロロニコチン酸が尿中に検出され亜急性ニコチン中毒様症状を示した6症例 (PDF) 」『中毒研究』 2011年 24巻 3号 p.222-230, NAID 40018984097, へるす出版
  4. ^ 宮内輝久、「木材保存剤の分析技術の高度化と規格化」 『木材保存』 2018年 44巻 3号 p.188-191, doi:10.5990/jwpa.44.188, 日本木材保存協会
  5. ^ 木村-黒田純子, 小牟田緑, 川野仁、「新農薬ネオニコチノイド系農薬のヒト・哺乳類への影響」『臨床環境医学』 Vol.21, No.1, 2012, p.24-34, 日本臨床環境医学会
  6. ^ 松田一彦、「ネオニコチノイドの選択毒性の分子基盤」 『Journal of Pesticide Science』 2002年 27巻 4号 p.392-395, doi:10.1584/jpestics.27.392, 日本農薬学会
  7. ^ ローワン・ジェイコブスン『なぜハチは大量死したのか』文芸春秋 2009年 ISBN 9784163710303
  8. ^ 水野玲子「世界に広がるミツバチ大量死 – 欧米諸国の対応」ダイオキシン環境ホルモン対策国民会議 ニュース・レター』Vol.62 (2010)
  9. ^ 殺虫剤の選択性-ミツバチに対する選択性の不思議-(アグロサイエンス通信)
  10. ^ Mechanism for the differential toxicity of neonicotinoid insecticides in the honey bee, Apis mellifera(2019年11月19日閲覧)
  11. ^ 岩佐孝男、モスピラン(アセタミプリド)のミツバチに対する低毒性機構 (PDF)日本曹達
  12. ^ 半数以上の府県で1000分の1に減少!? 全国で激減するアキアカネ日本自然保護協会「しぜんもん」(2014年8月12日)2019年11月19日閲覧
  13. ^ 土井慎一, 石原正彦, 江角敏明, 神谷宏, 山室真澄、「宍道湖水におけるネオニコチノイド濃度の予備的報告」 『陸水学雑誌』 2018年 79巻 3号 p.179-183, doi:10.3739/rikusui.79.179, 日本陸水学会
  14. ^ a b c 平久美子、「新農薬ネオニコチノイド系農薬のヒト・哺乳類への影響」『臨床環境医学』 Vol.21, No.1, 2012, p.46-56, 日本臨床環境医学会
  15. ^ a b c 脇田健夫, 安井直子, 山田英一, 岸大輔、「殺虫剤ジノテフランの開発」 『Journal of Pesticide Science』 2005年 30巻 2号 p.133-138, doi:10.1584/jpestics.30.133, 日本農薬学会
  16. ^ a b c d e 農薬評価書 アセタミプリド (PDF) 食品安全委員会 2008年8月
  17. ^ a b 斎藤育江, 大貫文, 鈴木俊也, 栗田雅行、「<原著> シロアリ駆除剤由来のネオニコチノイド系殺虫剤による室内環境汚染 (PDF) 」『研究年報』 第66号 2015年 p.225-233, 東京都健康安全研究センター
  18. ^ a b 竹ノ内敏一, 青井透、「液体クロマトグラフィー/ タンデム型質量分析法によるネオニコチノイド系殺虫剤チアクロプリド空中散布における飛散量分析の調査報告」 『環境化学』 2016年 26巻 1号 p.27-32, doi:10.5985/jec.26.27
  19. ^ 池中良徳, 宮原裕一, 一瀬貴大 ほか、「幼児に対するネオニコチノイド系殺虫剤の曝露評価」 『日本毒性学会学術年会』 2017年 44.1巻, 第44回日本毒性学会学術年会, セッションID:O-20, p.O-20-, doi:10.14869/toxpt.44.1.0_O-20, 日本毒性学会
  20. ^ 池中良徳, 一瀬貴大, Collins NIMAKO, 中山翔太 ほか、「ネオニコチノイド系殺虫剤の曝露実態の解明と毒性評価」 『日本毒性学会学術年会』 2019年 46.1巻, 第46回日本毒性学会学術年会, セッションID:S7-2, p.S7-2-, doi:10.14869/toxpt.46.1.0_S7-2, 日本毒性学会
  21. ^ 心房細動と WPW (Wolff-Parkinson-White)症候群 MSDマニュアル プロフェッショナル版
  22. ^ 平久美子, 青山美子、「2005年に一定地域のネオニコチノイド系および有機リン系殺虫剤散布後自覚症状を訴え受診した患者の心電図所見とその季節変動」『臨床環境医学』 2006年 Vol.15, No.1, p.114-123, 日本臨床環境医学会
  23. ^ a b 佐藤学, 上村仁, 小坂浩司 ほか、「神奈川県相模川流域における河川水及び水道水のネオニコチノイド系農薬等の実態調査」 『水環境学会誌』 2016年 39巻 5号 p.153-162, doi:10.2965/jswe.39.153, 日本水環境学会
  24. ^ 大山浩司, 矢吹芳教, 伴野有彩、「大阪府内の河川水中におけるネオニコチノイド系農薬濃度の季節変動の把握及び生態リスク評価」 『水環境学会誌』 2019年 42巻 6号 p.227-284, doi:10.2965/jswe.42.227, 日本水環境学会
  25. ^ 石坂眞澄、「ネオニコチノイド系殺虫剤の話 (PDF) 」 農環研ニュース No.104 2014年11月, 農業・食品産業技術総合研究機構
  26. ^ a b 馬場庸介、「複合フローリングのヒラタキクイムシ防除方法の開発」『木材保存』 2018年 44巻 3号 p.156-157, doi:10.5990/jwpa.44.156, 日本木材保存協会
  27. ^ EUでネオニコチノイド系農薬の規制スタート!グリーンピース(2013年12月6日)2019年11月19日閲覧
  28. ^ [1]
  29. ^ スルホキサフロルの残留基準の取扱いについて 厚生労働省
  30. ^ [2] メリーランド州
  31. ^ a b 農薬による蜜蜂の危害を防止するための我が国の取組”. 農林水産省 (2013年8月26日). 2014年6月7日閲覧。
  32. ^ ミツバチ大量死、原因は害虫用殺虫剤 分析で成分検出 Archived 2014年12月24日, at the Wayback Machine.『朝日新聞』2014年7月19日
  33. ^ [平成27年5月19日食安発0519第1号]食品衛生法施行規則の一部を改正する省令及び食品、添加物等の規格基準の一部を改正する件について(アセタミプリド、アプラマイシン、クレソキシムメチル、クロチアニジン、クロラントラニリプロール、ジクロベニル、ピリフルキナゾン、フルアジナム、フルオルイミド、マラチオン、マンデストロビン、メロキシカム、モサプリド)厚生労働省(2015年5月19日)2016年2月17日閲覧
  34. ^ 厚労省、ネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和alterna

関連項目[編集]

- アセチルコリンの分解酵素や受容体等に結合して殺虫特性を示す薬剤には、ネオニコチノイドの他にも有機リン化合物カルバミン酸系化合物、ニコチン剤など多種類がある。

主な製造販売企業

外部リンク[編集]