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ピリジン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ピリジン
Full structural formula of pyridine
Full structural formula of pyridine
Skeletal formula of pyridine, showing the numbering convention
Skeletal formula of pyridine, showing the numbering convention
Ball-and-stick diagram of pyridine
Ball-and-stick diagram of pyridine
Space-filling model of pyridine
Space-filling model of pyridine
物質名
識別情報
3D model (JSmol)
ChEBI
ChEMBL
ChemSpider
ECHA InfoCard 100.003.464 ウィキデータを編集
EC番号
  • 203-809-9
KEGG
UNII
性質
C5H5N
モル質量 79.102 g·mol−1
外観 無色の液体[2]
匂い 吐き気を催す、魚のような[3]
密度 0.9819 g/mL (20 °C)[4]
融点 −41.63 °C (−42.93 °F; 231.52 K)[4]
沸点 115.2 °C (239.4 °F; 388.3 K)[4]
混和性[4]
log POW 0.65[5]
蒸気圧 16 mmHg (20 °C)[3]
酸解離定数 pKa 5.23 (ピリジニウム)[6]
共役酸 ピリジニウム
磁化率 −48.7·10−6 cm3/mol[7]
熱伝導率 0.166 W/(m·K)[8]
屈折率 (nD) 1.5095 (20 °C)[4]
粘度 0.879 cP (25 °C)[9]
2.215 D[10]
熱化学[11]
標準定圧モル比熱, Cp 132.7 J/(mol·K)
標準生成熱 fH298)
100.2 kJ/mol
標準燃焼熱 ΔcHo −2.782 MJ/mol
危険性[12]
労働安全衛生 (OHS/OSH):
主な危険性
低~中程度の危険性[13]
GHS表示:
可燃性急性毒性(低毒性)[14]
Danger
H225, H302, H312, H315, H319, H332[14]
P210, P280, P301+P312, P303+P361+P353, P304+P340+P312, P305+P351+P338[14]
NFPA 704(ファイア・ダイアモンド)
NFPA 704 four-colored diamondHealth 2: Intense or continued but not chronic exposure could cause temporary incapacitation or possible residual injury. E.g. chloroformFlammability 3: Liquids and solids that can be ignited under almost all ambient temperature conditions. Flash point between 23 and 38 °C (73 and 100 °F). E.g. gasolineInstability 0: Normally stable, even under fire exposure conditions, and is not reactive with water. E.g. liquid nitrogenSpecial hazards (white): no code
2
3
0
引火点 20 °C (68 °F; 293 K)[15]
482 °C (900 °F; 755 K)[15]
爆発限界 1.8–12.4%[3]
作業環境許容濃度 (TLV) 5 ppm (TWA)
致死量または濃度 (LD, LC)
891 mg/kg (ラット, 経口)
1500 mg/kg (マウス, 経口)
1580 mg/kg (ラット, 経口)[16]
9000 ppm (ラット, 1 時間)[16]
NIOSH(米国の健康曝露限度):
TWA 5 ppm (15 mg/m3)[3]
TWA 5 ppm (15 mg/m3)[3]
1000 ppm[3]
関連する物質
関連するアミン ピコリン
キノリン
関連物質 アニリン
ピリミジン
ピペリジン
特記無き場合、データは標準状態 (25 °C [77 °F], 100 kPa) におけるものである。
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ピリジン (pyridine) は化学式 C5H5N、分子量 79.10 の複素環式芳香族化合物のアミンの一種である。ベンゼンに含まれる6つの CH 構造のうち1つが窒素原子に置き換わった構造をもつ。融点 41.6℃、沸点 115.2℃。 腐り果てた魚のような臭いを発する液体である。

石油に含まれるほか、誘導体(ピリジンアルカロイド)が植物に広範に含まれる。ニコチンピリドキシンなどもピリジン環を持つ。酸化剤として知られるクロロクロム酸ピリジニウム (PCC) の原料として重要。また有機合成において溶媒として用いられる。

消防法による危険物(第四類 引火性液体、第一石油類(水溶性液体)(指定数量:400L))に指定されており、一定量以上の貯蔵には消防署への届出が必要である。

人間の皮膚と接触するとメラニンと反応を起こし黒く色素沈着を残すため保護手袋での取り扱いが必要である。

物性

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ベンゼンとよく似た構造を持ち、ピリジンの窒素原子はsp2混成している。窒素原子は芳香族π共役系に 1電子を提供しており、炭素から提供された 5電子をあわせると 6電子となりヒュッケル則を満たすため、芳香族としての性質を示す。

ピリジンはベンゼンと同じように無極性溶媒に容易に溶けるが、極性溶媒であるにも溶ける。これはピリジンの窒素原子が水と水素結合を形成して溶媒和するためである。 窒素は炭素と比べて電気陰性度が高いため、分子内で窒素原子がわずかに負電荷を、残りの部分は陽電荷を帯び極性が生じていることも、極性溶媒に溶ける大きな要因である。

ピリジンはアミン類と同様に塩基性を示す。しかしその塩基性はアミンと比べてきわめて弱い。これは窒素原子の混成の差によるものである。

反応

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ピリジンは酸と反応して塩を作る。これはピリジニウム塩と総称される。塩化水素とは以下のように反応し塩化ピリジニウムとなる。

求電子置換反応

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ピリジンは芳香族でありながら、ニトロ化アシル化などの求電子置換反応を受けにくい。そのためには強い酸触媒と高温条件が必要になり、収率も低いことが多い。この理由は、窒素の電気陰性度のために環がわずかに電子不足であることと、求電子置換反応は通常酸性条件下で行われるので、ピリジン窒素がプロトン化を受けて環の電子密度がさらに低下するためである。

置換反応は主に C-3位に起こる。これは陽イオン中間体であるピリジニウムイオンの陽電荷が C-2,4位に非局在化しており、それらの位置が求電子的攻撃を受けにくいためである。

求核置換反応

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求電子置換反応に比べ、求核置換反応は起こりやすい。例えば、2-クロロピリジンや2-ブロモピリジンは酸性条件でヨウ化物イオンを作用させて、2-ヨードピリジンに変えることができる[17]。酸の付加により環が陽電荷を帯び、求核剤の攻撃を受けやすくなるためである。

ラジカル反応

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ピリジンは一連のラジカル反応を起こす。これは二量化によるビピリジンの形成に使われる。金属ナトリウムまたはラネーニッケルを使ったピリジンのラジカル二量化により4,4'-ビピリジン[18]または2,2'-ビピリジン英語版[19]が選択的に得られる。これらは化学産業における重要な前駆体試薬である。フリーラジカルが関与する人名反応の1つがミニスキ反応である。この反応は硫酸酸性条件でピリジンとピバル酸硝酸銀アンモニウム塩を反応させて、97%の収率で2-tert-ブチルピリジンを生成することができる[20]

酸化

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ピリジンまたはその誘導体を過酸化水素過カルボン酸などで酸化すると、環の窒素上に酸素原子が結びついたピリジン N-オキシドが生成する[21]。ピリジン N-オキシドに対しては混酸によるニトロ化などの求電子置換反応を行うことができ、それらは4位へと選択的に起こる。ピリジン窒素上の酸素は三臭化リンなどにより後に除去することができるため、ピリジンの 4-ニトロ化物を合成したい場合に N-オキシドを通る経路は有力である。

ピリジン環を有する化合物

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有機反応試剤

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天然物

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農薬

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殺菌消毒薬

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出典

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  1. Nomenclature of Organic Chemistry : IUPAC Recommendations and Preferred Names 2013 (Blue Book). Cambridge: The Royal Society of Chemistry. (2014). p. 141. doi:10.1039/9781849733069-FP001. ISBN 978-0-85404-182-4
  2. Shimizu, S.; Watanabe, N.; Kataoka, T.; Shoji, T.; Abe, N.; Morishita, S.; Ichimura, H. “Pyridine and Pyridine Derivatives”. Ullmann's Encyclopedia of Industrial Chemistry. Weinheima: Wiley-VCH. doi:10.1002/14356007.a22_399. ISBN 978-3-527-30673-2.
  3. 1 2 3 4 5 6 NIOSH Pocket Guide to Chemical Hazards 0541
  4. 1 2 3 4 5 Haynes, p. 3.474
  5. Haynes, p. 5.176
  6. Haynes, p. 5.95
  7. Haynes, p. 3.579
  8. Haynes, p. 6.258
  9. Haynes, p. 6.246
  10. Haynes, p. 9.65
  11. Haynes, pp. 5.34, 5.67
  12. Pyridine MSDS”. fishersci.com. Fisher. 2010年6月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年2月2日閲覧。
  13. Pyridine: main hazards, precautions and toxicity
  14. 1 2 3 Record of Pyridine 労働安全衛生研究所(IFA)英語版発行のGESTIS物質データベース
  15. 1 2 Haynes, p. 15.19
  16. 1 2 Pyridine”. 生活や健康に直接的な危険性がある. アメリカ国立労働安全衛生研究所(NIOSH). 2026年6月8日閲覧。
  17. 例: Schlosser, M.; Cottet, F. "Silyl-Mediated Halogen/Halogen Displacement in Pyridines and Other Heterocycles." Eur. J. Org. Chem. 2002, 4181–4184. doi:10.1002/1099-0690(200212)2002:24<4181::AID-EJOC4181>3.0.CO;2-M
  18. Badger, G; Sasse, W (1963). “The Action of Metal Catalysts on Pyridines”. Advances in Heterocyclic Chemistry. Advances in Heterocyclic Chemistry. 2. pp. 179. doi:10.1016/S0065-2725(08)60749-7. ISBN 9780120206025. PMID 14279523
  19. Sasse, W. H. F. (1966). “2,2′-bipyridine”. Organic Syntheses 46: 5–8. doi:10.1002/0471264180.os046.02. ISBN 0471264229. オリジナルの21 January 2012時点におけるアーカイブ。.
  20. Joule, J. A.; Mills, K. (2010). Heterocyclic Chemistry (5th ed.). Chichester: Blackwell Publishing. pp. 125–141. ISBN 978-1-4051-3300-5
  21. Ochiai, E. "Recent Japanese work on the chemistry of pyridine 1-oxide and related compounds." J. Org. Chem. 1953, 18, 534–551. DOI: 10.1021/jo01133a010
  22. Woman Health: Female Body Fluids (英語). 2007年10月18日閲覧。

参考文献

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関連項目

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外部リンク

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