北海道空襲
北海道空襲（ほっかいどうくうしゅう）は、アメリカ海軍が1945年7月14日から15日にかけて北海道各地で行った空襲の総称。
概要
第二次世界大戦末期、日本は制海権を失い、アメリカ海軍の艦艇の展開を沿岸部にまで許す状態となった。アメリカ海軍の第38任務部隊は、北海道南部から登別市沖合へと展開。13隻の航空母艦からのべ3,000機以上もの艦載機を発進させ、留萌市以南の北海道主要都市に無差別爆撃及び機銃掃射を行った。
特に軍需産業の生産地であった室蘭市、釧路市、根室市への空襲は大規模だった。
なお本州以南の日本本土に多く飛来したB-29は、基地であるサイパン島や硫黄島からでは北海道が航続距離範囲外であることもあって、道内での戦略爆撃はほとんど行なっていない。
被害
出撃当日の北海道地方は雲が掛かり視界が悪く、ほとんどが本来の攻撃目標に到達できず、根室市や釧路市といった沿岸の都市を除けば、各機独自の判断で手当たり次第に攻撃を加えている。
特に被害の大きかった都市は次の3市である。
- 室蘭艦砲射撃（室蘭市街地 被災世帯1,941世帯、被災人員8,227人、死者436人、重軽傷者49人 軍人含まず）
- 釧路空襲（釧路市街地 焼失倒壊家屋1,618戸、罹災者6,211人、死者183人、負傷者273人）7月14日～15日にかけて艦載機141機による8波による大規模な空襲のこと。鉄道工場、造船所、製紙工場、橋梁が主な攻撃目標で被害は全市街地に渡った。釧路港内外の船舶も攻撃を受け死者行方不明者28名・負傷8名。
- 根室空襲（根室市街地 焼失倒壊家屋2,457戸、死者369人）、
函館市、小樽市、帯広市、旭川市や戦略上全く意味のない農村部も攻撃され、一般市民を中心に死者2,000人を超える被害を出した。 また、この空襲を通じて千島列島から北海道、北海道から本州を結ぶ航路の船舶も攻撃対象となり、多くの船が撃沈または大破の被害を受け、ほとんどの航路が機能を失った。大動脈である青函連絡船も、全連絡船12隻が被害を受け（8隻沈没、2隻大破炎上、2隻航行不能、352人死亡）、壊滅状態となる。一方では、道庁所在地である札幌市は空襲はあったものの死者は1人のみで、被害はほぼ皆無だったという。京都市と並んで空襲をほぼ免れた都市であり、現在は人口で東京、大阪市、名古屋市に次ぐ国内第4の大都市であるにもかかわらず、珍しく多くの犠牲者を出さなかった都市でもある。