共生マーケティング

共生マーケティング（きょうせいマーケティング）とは企業と消費者、日本と世界、人間と自然が共に生きることを大前提とし、利益（Profit）よりも信頼（Confidence）を優先する自由市場経済におけるマーケティングをいう。企業同士のコラボレーションはもちろん、企業と消費者がソーシャルメディア等を通じて相互にグローバルに作用しあいながら、コモディティ、コスト、コミュニケーション、チャネル戦略を遂行するというもの。特に消費者の信頼を第一とする食品業界等では関心を持ちはじめ、導入を検討しているところも出ている。企業はかつて公害問題を解決できたのであるから、子育ても介護も、地球環境問題と同様に企業経営の中で社会的コストとして考えていくことは可能であろう。大災害に遭っても共に生きることを目的とした自由競争のマーケティング、それが「共生マーケティング(Commensal Marketing,Co-marketing,Symbiotic Marketing)」である。

従来のマーケティングの4Pを考える [編集]

1960年代の経済の高度経済成長を支えてきた従来のマーケティングは4P〔（Product（製品）, Price（価格）, Place（場所）, Promotion(販売促進）〕のマーケティングミックス（w:marketing mix）要因を中心に遂行するとProfit（利益）が得られるというものであった。

- Productは前に導くというラテン語の原義のとおり、オートメーション工場のベルトコンベアから吐き出される量産品でヒューマンタッチではないイメージがあり、造って売り込むというプロダクトアウトの臭いがする。自動車部品の欠陥が増えたり食品偽装が存在したりするのは利益を第一に考えるからである。
- Priceでは製品価格の概念のみであり、思考範囲が狭い。
- Placeでは場所を示すだけで商品のダイナミックな流れを感じることがない。
- Promotionは販売促進ということであるから、造って売り込むというプロダクトアウトそのものである。

消費者重視の、よりきめ細かい活動を必要とする低成長時代にあっては4Pではなく4Cで見ていったほうが適切というのが共生マーケティングである。

概要（共生マーケティング・ミックスの4Cの意義） [編集]

共生マーケティングのミックス要因の4C（商品、コスト、チャネル、コミュニケーション）は、1973年に早稲田大学商学研究科の修士論文に現れたもの。4Cとは次のようなもの。

- Commodity（顧客満足型商品）にすればラテン語で共に便利な、共に幸せにするという意味で、消費者から出発するアウトサイドインの考え方になる。これは消費者から始まる統合マーケティングコミュニケーション(IMC)の考え方と一致する。造ったから売ってしまえというプロダクトアウトの考え方では、産地を偽ったり、賞味期限を延長したりするといった商品偽装など無くなるはずもなく、こんなことは以ての外であり、消費者との相互作用によって信頼できる商品やサービスを開発しようという哲学がコモディティに反映していく。はじめからコモディティを創れば最近言われているコモディティ化に対処しやすい。

- Cost（共に立ち上がるという原義）のほうがプライスだけでなく生産コスト、販売コスト、買い物コスト、社会的コストと広く捉えることができる。ノースカロライナ大学のローターボーンも同様のことを言っている。地球環境コスト（原発等の安全対策コストも含まれる）だけでなく、子育てコスト、介護コストも企業が加味して行けば、例えば化粧品会社のように社内に託児施設をつくることで待機児童の問題にも貢献でき、介護をしている従業員への支援システムをつくることを社会的コストとして加味したり、優良企業と福祉ビジネスとの社会的コストに関する共生によって介護関係の雇用の問題も解決の糸口が見えてくる。

- Channel（流通経路、原義は運河）のほうが商品のダイナミックな流れをそのまま表すことができる。納入業者、製造業者、流通業者、消費者が共生できるビジネスモデルを創成する。生産者・製造者・流通業者が共生している食品会社や製造と流通が共生しているアパレル産業などがある。チャネルとしてインターネット販売も考えられる。大震災復興にはチャネル対策は重要である。

- Communication（原義：意味を共有する）のほうが双方向型の共生の考え方に相応しい。ローターボーンの見解も同様である。節約を呼びかける電力会社の広告や社会に呼びかけるACジャパンの公共広告は「プロモーション」ではなく「コミュニケーション」であろう。1990年代に良いといって騒がれた統合マーケティングコミュニケーション(IMC)戦略は4P理論では位置づけられない。これからの経営はアウトサイドイン型で、消費者の心を掴み(consumer insight)、広告等で提案(proposition)をし、絆(engagement)を創っていかなければならない。プロポジションとしては、コミュニケーション・ツールをコーディネートしてオーディエンスに順次コンタクトしていくというクロスメディアを考慮すると効果的である。勿論、市場の調査・分析・報告を行うMarketing Information System(MIS)もコミュニケーションに含まれる。「プロモーション」のカテゴリーではこれらの課題を包含することはできない。

共生マーケティングはこれら4Cを遂行することで、人に優しく、地球に優しくでき、生活者の信頼(Confidence)を得てはじめて商品が売れ、利益が後からついてくるという考え方に基づくマーケティングである。自由競争社会にあって、信頼を損なわないマーケティング、それが共生マーケティング(Commarketing)である。この共生マーケティングのフレームワークの一つに7Cs COMPASS MODELがある。