三角点
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三角点（さんかくてん）とは三角測量に用いる際に経度、緯度、標高の基準になる点のことである（標高については別途、基準となる水準点も存在する）。測量法で定められている測量標の一つであり、永久標識に分類される。通常、見晴らしの良い場所に設置されるため高山の山頂付近に設置されている場合が多い。このため、一等三角点を山頂に持つ山の踏破を目標とする登山愛好者も多い。場所によっては、公立学校などの公的建造物の屋上に設置されている場合もある。三角点には、基準となる柱石が設置されている。
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[編集] 設置・管理体制
- 日本の近代政府による位置の基準となる標識の最初のものとしては、明治4年11月8日（1871年12月19日）に太政官から沙汰のあった東京府下測量のための測量標旗の規格[1]がある。これは測量標としては仮設標識に相当するものであったが、明治7年（1874年）4月27日には永久標識としての測量標柱の規格を定める内務省達[2]が発せられている。
- その後、内務省地理局の三角測点を経て日本国内の測量業務は明治17年（1884年）6月26日に参謀本部に移管され、以後三角点の設置・管理は太平洋戦争以前は参謀本部陸地測量部が、戦後は国土地理院が行っている。
- 戦前までは三角点、水準点ともに参謀本部が各県の警察に指示してパトロールをさせていた。
- 明治時代当時の参謀本部の目標としては、5万分1地形図を全国整備することであった。緯度幅10分、経度幅15分のこの地形図一図葉を作成するためには当該範囲内に少なくとも30～40点の基準点が必要となり全国を約1,300図葉でカバーするためには約4～5万点の基準点が必要となるが、まともに基準点を設置していては誤差の累積を免れない。そこでまず大まかな三角網を形成し、これを基にしてさらに小さな三角網を形成するといった方法を採り必要な数の基準点に達するまでこれを繰り返すことで誤差の累積を回避した。当時の技術水準における角度の測定精度は0.1秒であり、目標位置精度を2cmに設定すると点間距離は40kmまでに設定できた。こうして組まれていった三角網が、“一等三角網”と呼ばれるものである。
- 上記のような事情から三角点の等級というものは設置される山自体の等級を表しているものではなく、あくまで三角網の形状（できるだけ正三角形に近い形が望ましい）、測角のための相互視通等の条件により大きな三角網に設定されたかどうかによるものである。
- また当時の測角精度においては水平角に比べ高低角の精度が劣ったため別途、水準測量を実施し水準点から各三角点に標高値を取り付ける作業が平行して行われていった。
- 一定の期間毎に三角点同士の再測量（GPS測量など）が行われ、精度が維持されている。
- 柱石の破壊など機能を損ねる行為をする者は、測量法の規定により2年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処せられる。
- 柱石は、花崗岩など硬い素材の石が用いられる。石の頂部には十字の切り込みが入れてある。
[編集] 基準点の種類
[編集] 一等三角点
- 設置間隔は約40km、必要に応じて補点（約25km間隔）が設置される。
- 全国に約1000点。
- 柱石の一辺は18cm、破壊や破損に備えて、柱石の直下には2枚の盤石も埋設されている。
[編集] 二等三角点
- 設置間隔は約8km。
- 全国に約5000点。
- 柱石の一辺は15cm、破壊や破損に備えて、柱石の直下には盤石も埋設されている。
[編集] 三等三角点
- 設置間隔は約4km。
- 全国に約3万2000点。
- 柱石の一辺は15cm、破壊や破損に備えて、柱石の直下には盤石も埋設されている。
- 現在の技術水準においては、2万5千分1地形図を作成するための位置の基準としては、以上の等級の三角点で充足される。
[編集] 四等三角点
- 設置間隔は約2km。
- 全国に約6万9000点。
- 柱石の一辺は12cm、破壊や破損に備えて、柱石の直下には盤石も埋設されている。
- 地籍調査又はこれに相当する調査の測量の基準点として、国土交通省土地・水資源局国土調査課の委任を受け、国土地理院が設置するもの。
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 横手山山頂の2等三角点 |
