ドミノ理論
ドミノ理論（ドミノりろん）は、ある一国が共産主義化すれば、ドミノ倒しのように近隣諸国が次々と共産主義化してしまうという、冷戦時代のアメリカ合衆国における外交政策上の理論である。実際に起こった現象についてはドミノ現象と呼ぶ。
転じて、一度ある事件が起これば、次々と連鎖的にある事件が起こるとする理論、例えば「真にドミノが倒れる」確率に言及することなく、「風が吹けば桶屋が儲かる」式、またバタフライ効果理論を展開することも「ドミノ理論」と呼ばれる。ドミノ理論は、検証や論理の正確性を欠く場合は、誤謬や詭弁だと見なされる場合もある。
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発端[編集]
「ドミノ理論」という語は、1954年に、ドワイト・D・アイゼンハワー大統領とジョン・フォスター・ダレス国務長官によって主張された。ドミノ理論は、冷戦時代のアメリカ合衆国の外交政策決定に関わる人々の間で、支配的な考え方であった。アメリカ軍によるベトナム戦争への介入にも、この理論が用いられた。
論争[編集]
ドミノ理論の妥当性について、1975年の南ベトナムの共産化の後に新たに共産化した東南アジアの国はないため、東南アジアにおけるドミノ理論は西側陣営にとって杞憂であったとする見方がある。
一方、稲垣武は北ベトナムの軍事圧力でラオスおよびカンボジアといったインドシナ半島諸国が共産化したことがドミノ理論の裏付けであるとし、軍事介入で10年間持ちこたえたからこそ東南アジア全体の共産化が阻止されたとする[1]。ただしこの場合アメリカが、それらの国で見境いなく反共主義側を支援し、挙句の果てに内戦に発展させた事が、逆にそれぞれの国で共産主義勢力の台頭を招いたと言う側面もあるという事を留意する必要がある。
各国一斉に体制が変更される場合はそれなりの共通の下地があるため、近隣諸国からの影響が体制の変更を促進することは否定できないとする見方もあるが、それがどれほど決定的なものであるかについては定説はない。
その他の用例[編集]
- 元の意味とは違うが、イラク戦争で、イラク民主化により中東全域に動きが広がることを期待したジョージ・W・ブッシュ大統領の政策を、「（民主化の）ドミノ理論」と形容することがある
- ハンガリーやポーランドで起こった「民主化」が、チェコスロバキアや東ドイツへ波及し、最終的には東ヨーロッパで全ての共産党一党独裁国家が倒された1989年の東欧革命は、ドミノ理論が逆の意味で現実化した事件と見なし、「東欧ドミノ現象」と呼ばれることがある。
- また、
なども、「ドミノ現象」として捉えられることがある。
脚注[編集]
- ^ 稲垣武 『「悪魔祓い」の戦後史-進歩的文化人の言論と責任』 文藝春秋、1994年。ISBN 9784163491707。
関連項目[編集]
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