ラジオショッピング

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ラジオショッピング(Radio Shopping)は、ラジオ放送を媒体として放送されるショッピング番組。通信販売の一形態。

概要[編集]

アメリカでは1922年にシアーズ・ローバック・アグリカルチュラル・ファウンデーション社がラジオ局WLS(ワールズ・ラージェスト・ストア)の放送を開始して同社提供の番組を流した[1]

日本では民放ラジオ局ワイド番組の中に挿入されるか、独立した番組として放送されるショッピング番組をいい、このようなラジオショッピングは文化放送の関連会社・文化放送開発センターが1973年(昭和48年)に開始したことが始まり。

当初は下記にも述べるラジオ局やそのグループ企業が行うラジオショッピングが一般的であったが、2006年頃以降のラジオ業界の広告収入の減少(2009年のリーマンショックや、2020年のコロナショックでその傾向が顕著)に伴い、いわゆる『スポンサー通販』が増えてきている。

主なラジオショッピング[編集]

ラジオショッピングは、ラジオ局自体あるいはそのグループ企業が行うものと、広告コマーシャル)として放送枠を買い、外部の通販会社などが自社商品を販売するスポンサー通販に分かれる。

周波数無関係(中波・短波・FM全て)
AM
FM


過去

特徴[編集]

ラジオ局自身(あるいはグループ企業)が行うラジオショッピングは、商品構成にその局ならではの色が出るが、商品のラインナップは手堅いものが多い。

事例としてはパソコン掃除機加湿器エアコン(標準取り付け工事を含む)・携帯ラジオなどの家電製品から、高級腕時計宝飾品寝具・防災用品などの雑貨、高機能下着などの衣類、ブランド牛肉・高級な魚介類漬物などの食品、仏壇・墓石や、畳の張替え・シロアリ駆除・エアコンのクリーニング・トイレリフォームの斡旋も取り扱われる。

完全な自社手配(あるいはグループ企業)でラジオショッピングを提供している局は、TBSラジオ文化放送ニッポン放送FMヨコハマSTVラジオRKBラジオなど数局であり、多くはスポンサー通販が占めている。

スポンサー通販でも、ジャパネットたかたのように家電・精密専門店的傾向のある場合と、総通などのように美容用品・健康食品・生活雑貨などが主体の通販会社ならではの品揃えものがある。これらのアイテムは出稿料を賄うために高利益商品という側面を持つ。

利点[編集]

  • 番組のアナウンサー・出演者が商品を紹介する場合は、その人の信用力を利用して商品を販売することができる。
  • ラジオ局の考査を経ているため、商品の質・企業の信用力はある程度は担保はされている。
  • 映像がないので、実演が難しい商品も販売をすることができる。
  • リスナーも「商品を見て注文していないため、自分のイメージと異なることがありうる」と納得しており、商品が届いた時に「頼んだものと違った」というトラブルが少なく、返品も少ない。
  • テレビショッピングと比べて、比較的少ない予算で始めることができる。そのため、有名企業から地方の中小企業まで、スポンサー通販に参入する企業業態は様々である。

欠点[編集]

  • 実物を見ることができないため、販売元・商品の信用力・知名度が大きな要素となる。
  • 商品紹介は大げさになりがちで、その口調が嫌われることがある。
  • 口頭だけの説明ではわかりづらい商品は扱われない。
  • まともな商品であっても、ラジオ局の規定で取り扱いを自粛している種類の商品は販売することができない。なお考査基準はスポンサー通販よりも、ラジオ局直営の通販のほうが厳しくなっている。
  • CM料金・コールセンターの経費・送料などが掛かるため、一般の店舗で販売されているものよりも割高になることが多い。
  • 実物が見えないこともあり、説明のために出演者の表現が大げさになる。

各ショップではホームページで写真つきで商品を紹介し、注文できるようになっているところが多い。また、ラジオ局のグループ企業によるものでは、平行してラジオ局のウェブサイト上でも放送された商品のページを公開したり、注文を受けることが多い。

脚注[編集]

  1. ^ ジョー・ピュリッジ『エピック・コンテンツマーケティング 顧客を呼び込む最強コンテンツの教科書』日本経済新聞出版社、2014年
  2. ^ 第1部「フジサンケイグループの形成とリビング作戦」、境政郎『テレビショッピング事始め』(扶桑社、東京、2008年)。ISBN 978-4-594-05565-3
  3. ^ 『会社四季報・未上場会社版 2017年下期』東洋経済新報社、2017年 1160ページ

関連項目[編集]

外部リンク[編集]