ナローバンド

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ナローバンド (Narrow band)とは狭帯域通信の事である。

無線通信におけるナローバンド[編集]

無線通信におけるナローバンドは、周波数帯域が狭い無線電信電話である(対義語:ワイドバンド)。ナローバンドとワイドバンドの線引きは無く、相対的な比較や時代によって変遷していく。かつて、無線通信のFMが50kHzステップだった時代、25kHzステップのFMはナローFMと呼ばれたが、その後、12.5kHzの超ナローFMが登場すると、次第に25kHzステップのFMはワイドFMと呼ばれるようになり、12.5kHzステップのFMは単にナローFMと呼ばれるようになった。ワイドからナローへの切替をナロー化と言う。ナロー化の移行期間において、ナロー化システムとワイドシステムの共存をはかるために、送信のみナローで受信はワイドと言う無線機で運用されることがあり、擬似ナローと呼ばれる。なお、かつて存在したアナログ携帯電話(大容量方式)のチャネルステップは6.25kHzであったが、これは12.5kHz仕様のままでチャネルステップのみ6.25kHzとしたものであり、この場合はナローとは呼ばずインタリーブと呼ぶ。2002年頃から、12.5kHzの次のナロー化である6.25kHzがデジタル方式(ARIB STD-T61)により進められている。航空無線(AM)においては、欧州を中心に25kHzから8.33kHz(25kHzを3等分)へのナロー化が進められている。

有線通信におけるナローバンド[編集]

有線通信におけるナローバンドは、通信速度の遅いデータ通信で、通信速度に対する下限・上限の明確な線引きがなされていないが、目安として64kbps以下~256kbps以下の低速な回線を指すことが多い(ADSLの場合はおおむね1.5Mbpsを下限とすることが多い)。インターネット接続のためのものを指すことも多い(対義語:ブロードバンドインターネット接続)。ISDNの場合は狭帯域ISDN (N-ISDN) の事を指し、一次群速度インターフェース (PRI: Primary Rate Interface) な1.544Mbps (T1) 及び2.048Mbps (E1) 以下の遅い通信速度の回線を指す(対義語:広帯域ISDN (B-ISDN) )。

特徴[編集]

周波数帯域が広いものや、通信速度の速いものと比較して次の特徴がある。

  • ナローバンドだけなら国内のほぼ全域(=ほぼ全ての市・町・村)に提供されている。
  • 同じ伝送路多重化できる回線数が多い。
  • 有線通信の場合、放射雑音が少なく、外部からのノイズにも強い。
  • 同じ伝送距離を確保するためのエネルギーが少ない。
  • 低位規格の伝送路の使用が可能である。
  • 回路規模を小さくすることが可能である。

将来性[編集]

ブロードバンド接続サービスや高速な移動体通信の普及を背景として、特殊な用途に使用されているものを除き、廃止及びサービスの縮小が検討されている。

例えば、NTTはPSTN(加入電話回線網)の廃止時期を2025年としている[1]。ISDNについては全廃が決定している。加入電話回線についてはFTTHを提供することが、経済的合理性から適切ではない離島などの地域に例外的に維持されるのみとされている。メタル回線の廃止については、加入電話、公衆電話、緊急通報 の電話サービスをユニバーサルサービスとして、電気通信事業法の第7条により「公平かつ安定的な提供に努めなければならない」と規定されているサービスであることが問題となっていたが、平成23年4月より、加入電話に相当する光IP電話が新たにユニバーサルサービスの対象となり、メタル回線の廃止を阻む問題ではなくなった。

実際、携帯電話などの高速な移動体通信の契約数(MVNO含む)は1億3,276万を超える一方で、かつては6000万件以上あったNTTの加入電話とISDNの契約数合計(フレッツ光のひかり電話は含まれない)は2011年度末で3168万件[2][3]と激減していることがある。ブロードバンドサービスの契約数は3,952.8万件[4]であるので、もはや、ブロードバンド接続は、NTTの加入電話よりも一般的なものとなっているといえる。

脚注[編集]

  1. ^ PSTNのマイグレーションに関する概括的展望について
  2. ^ 平成23年度電気通信役務契約等状況報告について(NTT東日本)
  3. ^ 平成23年度電気通信役務契約等状況報告について(NTT西日本)
  4. ^ 電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成23年度第4四半期(3月末))|総務省

関連項目[編集]