宮沢 (横浜市)
| 宮沢 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度27分16秒 東経139度29分24秒 / 北緯35.454483度 東経139.490125度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 行政区 | 瀬谷区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）4月30日現在[1]） | |
| 人口 | 9,254 人 |
| 世帯数 | 4,183 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 1.202 km² | |
| 人口密度 | 7698.84 人/km² |
| 設置日 | 1999年（平成11年）8月2日 |
| 郵便番号 | 246-0038[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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宮沢町 | |
|---|---|
| 国 |
日本 |
| 都道府県 |
神奈川県 |
| 市町村 |
横浜市 |
| 区 | 瀬谷区 |
| 町名制定 | 1939年（昭和14年）4月1日 |
| 町名廃止 | 2000年（平成12年）8月7日 |
宮沢（みやざわ）は、神奈川県横浜市瀬谷区の地名。現行行政地名は宮沢一丁目から四丁目。住居表示未実施区域[5]。
概要[編集]
地理[編集]
瀬谷区南東部に位置する。東で三ツ境・阿久和東、南で阿久和南・南瀬谷・泉区和泉町、西で南台、北で二ツ橋町と隣接する。最南部の3･4丁目は、泉区に隣接している。
面積[編集]
面積は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 面積（km2） |
|---|---|
| 宮沢一丁目 | 0.273 |
| 宮沢二丁目 | 0.305 |
| 宮沢三丁目 | 0.315 |
| 宮沢四丁目 | 0.309 |
| 計 | 1.202 |
商業[編集]
商業施設は個人商店のみでコンビニエンスストアやスーパー等は所在していない。
地価[編集]
住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の公示地価によれば、宮沢1丁目43番2の地点で17万2000円/m2となっている[6]。
歴史[編集]
沿革[編集]
かつて横浜市に編入前でのこの場所は、鎌倉郡瀬谷村大字宮沢であった。
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 横浜市に編入。横浜市戸塚区宮沢町となる。
- 1969年（昭和44年）10月1日 - 瀬谷区の新設により、横浜市瀬谷区宮沢町となる。
- 1981年（昭和56年）4月13日 - 宮沢町の一部を南台一丁目、南台二丁目へ編入。
- 1999年（平成11年）8月2日 - 宮沢町の一部を宮沢一丁目、宮沢二丁目、二ツ橋町へ編入。なお、宮沢一丁目、宮沢二丁目は新設となる。
- 2000年（平成12年）8月7日 - 宮沢町の一部を宮沢三丁目、宮沢四丁目、二ツ橋町へ編入。なお、宮沢三丁目、宮沢四丁目は新設となり、宮沢町は廃止となる[7]。
地名の由来[編集]
町名は旧町名である「宮沢」を採った。旧町名『宮沢町』は昭和14年の横浜市編入の際、鎌倉郡瀬谷村大字宮沢から新設した町。1969年（昭和44年）10月1日の行政区再編成にともない、（旧）戸塚区から編入。古くは鎌倉郡宮沢村といい、鎌倉郡上矢部村から移住した人が田畑を開拓したという。1889年（明治22年）の町村制施行の際、二ツ橋村、瀬谷村と合併して瀬谷村大字宮沢となる。町名は旧村名を採った[8]。
世帯数と人口[編集]
2023年（令和5年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 宮沢一丁目 | 1,521世帯 | 3,443人 |
| 宮沢二丁目 | 1,685世帯 | 3,644人 |
| 宮沢三丁目 | 762世帯 | 1,698人 |
| 宮沢四丁目 | 215世帯 | 469人 |
| 計 | 4,183世帯 | 9,254人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。なお、1995年のみ宮沢町の数字である。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 9,278
|
| 2000年（平成12年）[10] | 8,957
|
| 2005年（平成17年）[11] | 9,498
|
| 2010年（平成22年）[12] | 9,730
|
| 2015年（平成27年）[13] | 9,422
|
| 2020年（令和2年）[14] | 9,247
|
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。なお、1995年のみ宮沢町の数字である。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 3,103
|
| 2000年（平成12年）[10] | 3,147
|
| 2005年（平成17年）[11] | 3,406
|
| 2010年（平成22年）[12] | 3,580
|
| 2015年（平成27年）[13] | 3,515
|
| 2020年（令和2年）[14] | 3,691
|
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年11月時点）[15]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 宮沢一丁目 | 1〜5番地 | 横浜市立二つ橋小学校 | 横浜市立東野中学校 |
| 27〜37番地 | 横浜市立南瀬谷小学校 | 横浜市立南瀬谷中学校 | |
| その他 | 横浜市立三ツ境小学校
横市立南瀬谷小学校の 何れかを選択 |
横浜市立原中学校
横浜市立南瀬谷中学校の 何れかを選択 | |
| 宮沢二丁目 | 1〜15番地、17番地の1〜3 17番地の5、27番地の1 27番地の8〜12・17〜18 29番地の1〜7・11〜12 34番地の9〜12・18 |
横浜市立南瀬谷小学校 | 横浜市立南瀬谷中学校 |
| その他 | 横浜市立原小学校 | 横浜市立原中学校 | |
| 宮沢三丁目 | 全域 | ||
| 宮沢四丁目 | 全域 |
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 宮沢一丁目 | 25事業所 | 105人 |
| 宮沢二丁目 | 38事業所 | 186人 |
| 宮沢三丁目 | 38事業所 | 352人 |
| 宮沢四丁目 | 24事業所 | 232人 |
| 計 | 125事業所 | 875人 |
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 129
|
| 2021年（令和3年）[16] | 125
|
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 942
|
| 2021年（令和3年）[16] | 875
|
交通[編集]
鉄道[編集]
地区全域が至近の鉄道駅から1km以上離れている鉄道空白地帯に属する為、北部地域は相鉄本線三ツ境駅や瀬谷駅、南部地域は三ツ境駅や相鉄いずみ野線いずみ野駅を利用。
道路[編集]
- 神奈川県道40号横浜厚木線（厚木街道）
- 神奈川県道401号瀬谷柏尾線
- 横浜市道環状3号線（環状3号）
- 鴨居上飯田線
環境[編集]
地区内には、阿久和川や和泉川が流れており、特に和泉川沿いには、二ツ橋の水辺や宮沢ふれあい樹林,東山の水辺,東山ふれあい樹林,関ケ原の水辺,寺ノ脇の水辺,宮沢遊水地などがあり、火の見櫓や酪農家などがあり特に三丁目･四丁目などはのどかな田園風景が望める。
しかし、一丁目や二丁目などでは、宅地化が進み、宮沢ふれあい樹林の一部は、新興住宅地になってしまったのも現状である。
宮沢はかまくらみちと環状４号線，瀬谷柏尾線などの幹線道路に囲まれているため地区内をそれらの抜け道として利用する車が多く交通量はそれなりにあるが地区内に信号機が一つもない。
その他[編集]
日本郵便[編集]
関連項目[編集]
- 宮沢 (曖昧さ回避)
脚注[編集]
- ^ a b “令和５(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “宮沢の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “横浜市の町名一覧 五十音順(横浜市全体)” (PDF). 横浜市 (2020年10月19日). 2023年5月26日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年10月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “瀬谷区の区名とそのあゆみ”. 横浜市. 2021年10月11日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小中学校等通学区域”. 横浜市 (2017年11月15日). 2018年1月24日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
外部リンク[編集]
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