東野 (横浜市)

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東野
町丁
地図北緯35度28分33秒 東経139度29分35秒 / 北緯35.475722度 東経139.493025度 / 35.475722; 139.493025
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川県
市町村 横浜市
行政区 瀬谷区
人口情報2023年(令和5年)4月30日現在[1]
 人口 2,107 人
 世帯数 865 世帯
面積[2]
  0.233 km²
人口密度 9042.92 人/km²
設置日 1983年昭和53年)12月20日
郵便番号 246-0012[3]
市外局番 045(横浜MA[4]
ナンバープレート 横浜
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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東野(あずまの)は、神奈川県横浜市瀬谷区地名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。

地理[編集]

瀬谷区の東部に位置し、東に東野台、南に二ツ橋町、西に相沢、北に瀬谷町と接している。

地名の由来[編集]

町名は、東野という字名が、この地域一帯の名称として使われていたので、名付けた[5]

歴史[編集]

沿革[編集]

  • 1983年昭和53年)12月20日 - 町界町名地番整理事業の施行に伴い、瀬谷町、二ツ橋町の各一部を分離し、東野を新設[6]

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)4月30日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

町丁 世帯数 人口
東野 865世帯 2,107人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
1,765
2000年(平成12年)[8]
1,895
2005年(平成17年)[9]
1,808
2010年(平成22年)[10]
1,842
2015年(平成27年)[11]
1,936
2020年(令和2年)[12]
2,002

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
528
2000年(平成12年)[8]
624
2005年(平成17年)[9]
641
2010年(平成22年)[10]
675
2015年(平成27年)[11]
720
2020年(令和2年)[12]
772

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[13]

番・番地等 小学校 中学校
1〜14番地、35番地
36番地、38〜48番地
51〜53番地、55〜60番地
72〜76番地
78番地、79番地
横浜市立相沢小学校 横浜市立東野中学校
15〜34番地、37番地
49番地、50番地
54番地、61〜71番地
77番地、80〜165番地
横浜市立二つ橋小学校

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

町丁 事業所数 従業員数
東野 14事業所 193人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
10
2021年(令和3年)[14]
14

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
45
2021年(令和3年)[14]
193

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
  3. ^ a b 東野の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 瀬谷区の区名とそのあゆみ”. 横浜市. 2021年10月11日閲覧。
  6. ^ 市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年10月11日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
  13. ^ 小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。