リアルマネートレーディング
リアルマネートレーディング（Real Money Trading、以下RMT）とは、オンラインゲーム上のキャラクター、アイテム、ゲーム内仮想通貨等を、現実の通貨で売買する経済行為を指す。主に擬似的な経済システムが成立するMMORPG、MORPGなどで蔓延しているが、ほとんどのゲームではRMTは禁止事項になっている[1]。
一部ではリアルマネートレード（Real Money Trade）と表記される場合もあるが、英文法上問題なく、同義である。
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[編集] 概要
RMTが行われる背景には、オンラインゲーム内キャラクターのレベル、装備品の性能、仮想通貨の所持量等がプレイ時間に比例するシステム上の特性により、ゲーム内の優劣が決定的になる点にある。つまり、ゲームプレイ時間を多く取ることが出来るプレイヤーが、他プレイヤーを出し抜くことが可能である故、この経済行為は成立する。 RMTを基本設計に盛り込んでいないゲームにおいては、RMT対策のコスト増加、プレイヤー数の減少といったデメリットが顕著になるため、利用規約でRMTへの関与は全面的に禁止されているが、RMTをゲームの基本設計に位置付け、積極的に利用を推奨しているオンラインゲームも存在する。
海外で運営されている『エントロピア・ユニバース(en:Entropia Universe)』、『Second Life』、『エバークエスト2』ではRMT行為が活発に行われる事を前提としたゲームの設計がなされており、RMTの存在なくしてはゲーム内経済が成り立たず、RMTはゲームと事実上不可分のものとなっている。
『ファンタシースターオンライン』シリーズではフォトンドロップ系、『ディアブロII』ではラダー以外ではヨルダンの石、ラダーではジュエル系、ルーン系を事実上のレアアイテム交換用貨幣とし、プレイヤー間の暗黙の了解として使用されており、レアアイテムのトレードにゲーム内の標準的な通貨がそのまま使用される事はそれほど見られない。なお『モンスターハンター』では装備品全般とレアリティ4以上のアイテムの交換をシステムで禁じている。 さらに『ギルドウォーズ』に関しては戦闘に特化したゲームシステムとなっており、RMTがほとんど意味を為さないシステムとなっている。
[編集] RMTの手法
RMTには買い手と売り手が存在し、売り手であるRMT業者は実際のゲームプレイや一般ユーザーからの買取りでゲーム内仮想通貨を取得し、それらと商品として販売する。業者によるゲーム内仮想通過取得の過程では、BOTや不正アクセスの利用といった悪質な手法が用いられている場合もある（後述）。 購入者は、一般的なネット通販同様に業者のWebサイト等で注文し、銀行振り込み等で代金を支払い後、ゲーム内で仮想通貨を受け取る。
[編集] RMTをめぐる問題点
RMT業者がゲーム内通貨を取得する過程で、以下のような諸問題が発生する。 BOTの大量発生、サーバダウン・ラグの発生、ゲーム内経済の崩壊のほか、アカウント窃盗を目的としたコンピュータウィルス、不正アクセス等のサイバー犯罪の増加、不正行為への対策コストに反比例するサービス低下（新規コンテンツ開発の減少、顧客サポート機能低下など）がある。これらが原因となり、不満の蓄積したユーザー層が離散することにより、運営企業の収益低下リスクとなる。そのため、利用規約でRMTを禁止されているゲームにおいてRMTを利用することは、結果として運営企業に不要な負荷を強いることとなり、ゲームの魅力をユーザが自ら破壊する行為となる。
- より具体的なケースとしては、『リネージュ』シリーズのなどの運営を行うエヌ・シー・ジャパンが自社サイト上においてRMT行為を行う者に対し、電子計算機損壊等業務妨害罪の他、不正アクセス禁止法・著作権法・電気通信事業法違反容疑で刑事告発した事実がある。[2]
また、不正アクセス等のサイバー犯罪に結びつきやすく、資金洗浄に利用されている可能性があると指摘されている[3]。市場規模は2008年時点で年間150億円[4]との説もあるが、実態については不明な部分も多い。 2006年頃、経済産業省が諸問題の発生を背景としてオンラインゲーム各社へ調査に乗り出したこともあったが、現在その兆候はなく、依然として闇の部分が残る分野である。
RMTを利用した犯罪例として、ガンホー・オンライン・エンターテイメントが運営するラグナロクオンラインにおけるものがある。2006年7月ゲームマスター（GM）の立場にあった元社員が、上司のアカウントを不正使用し、ゲーム内通貨を量産後、RMT業者に転売、数千万円もの不正な売却益を得ていたとして、警視庁に不正アクセス禁止法違反容疑で逮捕、実刑判決が出る事態が発生している。詳細は日本のラグナロク (jRO) 関連問題を参照のこと。
[編集] RMTの是非
利用規約に違反しているという点においては明確な不正行為であり、運営企業の売上げに影響を与える点を考慮すると信用毀損罪・業務妨害罪に抵当する可能性がある。しかしながらRMT自体は私人間の経済行為に過ぎず、それを制限する規約自体に違法性があるとの指摘もある。[要出典]
[編集] 脚注
- ^ オンラインゲームのアイテム詐欺 インターネット詐欺対策集
- ^ RMTに手を出さない！手を貸さない - オンラインゲームポータルplaync
- ^ RMT のどこがいけない？（1/2） - japan.internet.com 2006年9月15日
- ^ （３）ゲームで資金洗浄可能 ： 連載・ネット社会・国境を越える闇 - 読売新聞 2008年11月5日
[編集] 関連項目
[編集] 参考文献
- ネットゲーム チートRMTの教科書 ISBN 4887188242
