マカフィー

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マカフィー
McAfee, Inc.
Mcafeeheadquarters.jpg
カリフォルニア州サンタクララにあるマカフィー本社
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州サンタクララ
設立 1987年
業種 情報・通信業
主要株主 インテル 100%
関係する人物 ジョン・マカフィー
外部リンク http://www.mcafee.com/
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McAfee, Inc(マカフィー インク)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクララに本社があるコンピュータセキュリティ関連のソフトウェアハードウェアを製作・販売する米インテルの子会社。[1]

概説[編集]

ITセキュリティの専業ベンダーとしては世界一の規模である。主にウイルス対策ソフト「マカフィー アンチウイルス」(McAfee Antivirus)とその関連セキュリティ製品を開発する。SaaS型のコンピューターウィルス対策製品である「Total Protection Service」は、日本国内で唯一のSaas型PCセキュリティ対策製品であり、2001年の販売開始当初日本市場を独占する。

マカフィー・セキュリティー・アプライアンス「McAfee Network Security Platform」というブランドで侵入防止専用機(Intrusion Prevention Appliance)や「McAfee Email and Web Security」という名称でスパム・フィッシング・ウィルス・スパイウェア対策、サイトの安全性評価警告、フィルタリングも可能なハードウェア製品も販売する。情報漏洩対策製品「Data Loss Prevention」や、Firewall製品、E-Mail対策製品、Web対策製品、指定したプログラム以外が動かないようにするApplication Control製品がある。これらの企業向け製品の多くはePOと呼ばれる統合管理ツールにより一元管理が可能であり、別々のメーカーのセキュリティ製品を個別に管理するに比べて、管理費用を劇的に抑えることができる。

コンシューマー市場においては、OEMやインターネットサービスプロバイダーによりウィルス対策製品を展開するほか、NTT Docomo、Softbank、Willcomの携帯電話 向けの製品も開発しており、携帯電話やタブレットPC向けの市場では市場を独占している。 Android端末向けのセキュリティ製品は端末に組み込むセキュリティ製品のほか、企業が端末を使用する上でのセキュリティ製品も販売している。

歴史[編集]

  • 1987年創設者ジョン・マカフィーが、McAfee Associates(マカフィーアソシエイツ)を創設する。
  • 1997年1月 日本のウイルス対策会社ジェード(1991年設立)を買収。
  • 1997年11月 Network General (ネットワークジェネラル)と合併し、Network Associates(ネットワークアソシエイツ)となる。

NASDAQに上場後:

製品[編集]

マカフィー社の製品はアンチウィルス製品のみではなく、現在ではWeb Filtering、SPAM対策、外部からの侵入防止製品、情報漏洩対策製品、暗号化製品などコンピュータセキュリティを総合的に開発・販売している。

また、SaaS型サービスの製品として、Total Protection Service (旧:Managed Total Protection)を展開しており、日本国内のシェアは99.2% に達している[4]

VirusScan
代表的なアンチウィルス製品。
Windows 以外にも、Mac OS やLinuxなどのサーバー向けOS に対応した製品があり、他のマカフィー製品と組み合わせた各種Suite製品がある。
Windows 版にはNAS内部のスキャン、VMwareなどの仮想化製品で利用する仮想ディスクファイル内のスキャンなどを行うアドオン製品も存在する。
また、携帯電話iPhoneAndroidWindows Mobile向けにVirusScan Mobileも存在しており、NTT DocomoやSoftbank Mobileの製品には、標準で搭載されている。
HIP(Host Intrusion Prevention)
SQLインジェクション、不正なアプリケーションの利用、脆弱性を利用した攻撃、Bot等の脅威を防御する、ホスト型の製品
Data Encryption
暗号化製品。ファイルやフォルダの暗号化やPCのハードディスクの暗号化を行う。
EWS(Email and Web Security)
スパムメール対策、フィッシング対策、ウェブフィルタリング製品。
NSP(Network Security Platform)
侵入防止製品。外部からの脅威に対する製品。最近は内部ネットワークのセキュリティ強化にも使われている。
DLP(Data Loss Prevention)
情報漏洩対策製品。ファイルやフォルダのタグ付け管理。USB機器のPCへの接続制限機能。
ePO(ePolicy Orchestrator)
ウィルスの定義ファイルやスキャンエンジンの更新、クライアントに導入されている製品の管理行うツール。
また、ePOはアンチウィルス製品の管理だけでなく、ゲートウェイ製品、侵入防止製品など、多岐にわたる製品を一括管理でき、管理効率を飛躍的に向上させる。
SiteAdvisor
アクセスしようとするウェブサイトの安全性評価を提供する。
有償版では、危険なサイトへのアクセスをブロックさせることも可能。

個人向け製品については、「マカフィー アンチウイルス」を参照

日本法人[編集]

マカフィー株式会社
McAfee Co., Ltd.
Shibuya-Mark-City-West-03.jpg
マカフィー日本法人が入居する渋谷マークシティウエスト
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:150-0043
東京都渋谷区道玄坂1-12-1
渋谷マークシティウエスト20階
業種 情報・通信業
事業内容 ネットワークセキュリティーソフトウエア及びハードウエア製品の開発、販売、保守サービスの提供
代表者 代表取締役会長 加藤孝博(アメリカ本社SVP兼任)
代表取締役社長 ジャン-クロード・ブロイド
資本金 4億8000万円
従業員数 300人(2010年12月31日現在、外部委託を含む)
決算期 12月
外部リンク http://www.mcafee.com/japan/
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日本法人は、東京都渋谷区道玄坂にあるマカフィー株式会社。

なお、公式オンラインショップである「マカフィーストア」は、資本関係のない別会社であるソフトバンク・テクノロジー株式会社が受託運営している。

  • 1991年平成3年)7月 - 静岡市にて株式会社ジェードシステムハウス設立(1997年平成9年)の買収以前は、独立企業で、マカフィーとの関連なし)
  • 1990年代 - 株式会社ジェードに商号変更
  • 1997年平成9年)
    • 2月 - アメリカのマカフィー・アソシエイツ・インクが、完全子会社[5]
    • 7月 - マカフィー株式会社に商号変更
  • 1998年平成10年)1月 - ネットワークアソシエイツ株式会社に商号変更
  • 2000年平成12年)1月 - 日本ネットワークアソシエイツ株式会社に商号変更
  • 2004年平成16年)7月4日 - 6月のアメリカ本社の商号変更を受けて、マカフィー株式会社に商号変更

脚注[編集]

  1. ^ “インテル、マカフィーの買収を完了”. McAfee, Inc.. (2011年3月2日). http://www.mcafee.com/japan/about/prelease/pr_11a.asp?pr=11/03/02-2 
  2. ^ “インテル、ウイルス対策のマカフィーを買収 6550億円” ((日本語)). 日本経済新聞. (2010年8月19日). http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C9381959FE3EBE2E1818DE3EBE2EAE0E2E3E29494E0E2E2E2;at=DGXZZO0195570008122009000000 2010年8月19日閲覧。 
  3. ^ 米Intel、McAfee買収を完了~連携の初成果は年内にも Internet Watch・2011年3月3日
  4. ^ 富士キメラ総研調べ、2009年7月 [1]
  5. ^ ウィルス対策ソフト最大手の米McAfee社、国内最大手のジェードを買収”. PC Watch (1997年1月30日). 2012年8月20日閲覧。

外部リンク[編集]