縁故主義
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縁故主義(えんこしゅぎ)またはネポティズム(nepotism)とは、親族を重用し、自らの側近や部下として配すること。また、親族を閣僚や大企業のトップに配置し私欲を満たしたり、裏切りを回避しようとする考え方のこと。社会学の分野においては、同じコミュニティに属する人間の意見を尊重し、排他的な思想に偏る内集団偏向のことを指す。
[編集] 由来
中世ヨーロッパのカトリックにおいて聖職者は様々な特権を持っており、司教や修道院長といった上級の聖職者は、世俗諸侯と変わらない権力を持っていたが、結婚し、跡継ぎの子供を作ることは認められていなかった。このため、親族の子供(甥)に様々な便宜を与えたり、実質的な後継者とすることが行われ、これをネポティズム(nepotism)[1]と呼んだが、密かに作った庶子を甥と偽ることもあった。ルネサンス期になると半ば公然と行われ、代表例が教皇アレクサンデル6世の庶子、チェーザレ・ボルジアである。
1692年に教皇インノケンティウス12世 が勅書「ロマーヌム・デチェット・ポンティフィチェム」(Romanum decet Pontificem)を発布し、教皇が親族に財産や土地、利益を与えることの禁止を明文化したことによりネポティズムは終焉を迎えた。
[編集] 脚注
- ^ nipote<伊>=甥、姪、孫。

