鈴木英

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鈴木 英
Suguru Suzuki.jpg
生誕 1908年4月1日
日本の旗 日本 千葉県
死没 (1985-09-18) 1985年9月18日(77歳没)
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1928 - 1945(日本海軍)
1953 - 1954(警備隊)
1954 - 1964(海自)
最終階級 OF-4 - Kaigun Chusa.gif 海軍中佐(日本海軍)
JMSDF Vice Admiral insignia (a).svg 海将(海自)
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鈴木 英(すずき すぐる、1908年明治41年) 4月1日 - 1985年昭和60年)9月18日)は、日本の海軍軍人海上自衛官太平洋戦争において軍令部作戦課員などを務め、戦後は海上自衛隊に入隊。最終階級は日本海軍では海軍中佐、海自では海将。父は鈴木孝雄陸軍大将で、その次男。妻は岡田啓介首相の娘、喜美子。

略歴[編集]

千葉県出身。府立四中を経て海軍兵学校に入校(第55期)。席次4番、恩賜組で卒業した。同期生に藤村義一寺内正道、のちに義兄となる岡田貞外茂がいる。鈴木は搭乗員であり専門は飛行艇であった。中尉に進級後の1930年(昭和5年)12月、第21期飛行学生を命ぜられ、首席で修了。1933年(昭和8年)3月から霞ヶ浦海軍航空隊で教官を務めた。岳父の岡田啓介が襲撃された二・二六事件の際は横須賀海軍航空隊教官であった[1]

その後、軍令部(三部五課)出仕。1937年(昭和12年)12月から横浜海軍航空隊分隊長、翌1938年(昭和13年)3月、横浜航空隊上海派遣隊指揮官として上海に派遣。1939年(昭和14年)12月、第四艦隊が編成され航空兼通信参謀。1940年(昭和15年)4月、海軍大学校甲種38期に入校するが、教育課程は約半年で中断となり第六航空戦隊参謀に転じている。第三艦隊参謀兼副官を経て海軍省人事局員となる。すでに日米開戦は間近で、鈴木は商船に乗り込み、南雲機動部隊による真珠湾攻撃の予定航路の気象状況、商船通行状況などを実地調査し、在ホノルル日本総領事館との秘密連絡も行った[2]1942年(昭和17年)12月、海軍大学校甲種課程が再開され翌1943年(昭和18年)6月、卒業。第八五一航空隊飛行長、第二十八航空戦隊参謀など南方戦線で飛行艇部隊による哨戒などを担当した。1944年(昭和19年)末、航空本部出仕が発令され内地に戻り、航空本部総務部部員、軍令部作戦課員を歴任し終戦を迎える。

戦後は海上自衛隊に入隊し、自衛艦隊司令官幹部学校長等を歴任し、1964年(昭和39年)12月に海将で退官。退官後は日本電気嘱託を務めた。

年譜[編集]


脚注[編集]

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  1. ^ 『父と私の二・二六事件』「脱出」
  2. ^ 『九軍神は語らず』「内外の情勢」
  3. ^ 昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800 
  4. ^ 昭和14年11月1日 海軍辞令公報(部内限) 第397号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076600 
  5. ^ 昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限) 第401号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076700 
  6. ^ 昭和14年12月11日 海軍辞令公報(部内限) 第415号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072077200 
  7. ^ 昭和15年4月15日 海軍辞令公報(部内限) 第469号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072077900 
  8. ^ 昭和15年10月15日 海軍辞令公報(部内限) 第543号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000 
  9. ^ 昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第555号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079500 
  10. ^ 昭和16年4月10日 海軍辞令公報(部内限)第614号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700 
  11. ^ 昭和16年7月18日 海軍辞令公報(部内限)第674号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081600 
  12. ^ 昭和17年7月23日 海軍辞令公報(部内限)第905号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086300 
  13. ^ 昭和17年12月2日 海軍辞令公報(部内限)第1003号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072088400 
  14. ^ 昭和18年6月2日 海軍辞令公報(部内限)第1134号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072091400 
  15. ^ 昭和18年9月1日 海軍辞令公報(部内限)第1203号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092700 
  16. ^ 昭和18年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第1249号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072094100 
  17. ^ 昭和20年1月7日 海軍辞令公報 甲 第1686号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102800 
  18. ^ 昭和20年2月19日 海軍辞令公報 甲 第1726号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072103500 
  19. ^ 昭和20年6月11日 海軍辞令公報 甲 第1824号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105200 
  20. ^ 昭和20年12月12日 第二復員省辞令公報 甲 第10号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072158100 
  21. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  22. ^ 昭和20年12月8日 第二復員省辞令公報 甲 第7号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162000 
  23. ^ 『官報』 本紙第8078号(昭和28年12月7日)
  24. ^ 『官報』号外第34号(昭和53年5月2日)
  25. ^ 『官報』本紙第17603号(昭和60年10月14日)

参考文献[編集]