簑原俊洋

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簑原 俊洋(みのはら としひろ、1971年 - )は、米国カリフォルニア州出身の国際政治学者神戸大学大学院法学研究科教授。専門は日米関係アメリカ外交国際政治安全保障

略歴[編集]

1971年生まれ、米国カリフォルニア州出身[1]。専門は、日米関係アメリカ外交国際政治安全保障[2]1992年カリフォルニア大学デイヴィス校卒業後、ユニオン・バンクに勤務[3]1994年に来日し、神戸大学大学院法学研究科に入学、五百旗頭真を師事する。排日移民法の研究で、同大学博士後期課程を一年短縮して1998年に修了・博士政治学)。日本学術振興会特別研究員神戸大学法学部助教授1999年)、神戸大学大学院法学研究科助教授2000年)を経て、2007年より現職。その間、ハーバード大学2000年2001年客員研究員)、カリフォルニア大学アーバイン校2002年客員教授)、カイロ大学クウェート大学ストックホルム大学アイオワ大学(ノグチ・卓越フェロー)、オックスフォード大学2005年客員フェロー)、ライデン大学2006年客員教授)。その他、ソウル大学校仁荷大学校国立台北大学中央研究院などで客員教授ハーバード大学ライシャワー研究所リサーチ・アソシエイト、米日財団(USJLP)フェロー、英米財団(BAP)フェローを務める。2016年4月より(株)KREABシニアアドバイザー、2019年4月よりインド太平洋問題研究所(RIIPA)理事長。主著に『排日移民法と日米関係』(アメリカ学会清水博賞受賞)[4]、『カリフォルニア州の排日運動と日米関係』、Tumultuous Decade: Empire, Society and Diplomacy in 1930s Japanなど多数[5]

著書[編集]

  • 『排日移民法と日米関係--「埴原書簡」の真相とその「重大なる結果」』岩波書店2002年
  • 『カリフォルニア州の排日運動と日米関係--移民問題をめぐる日米摩擦,1906-1921年』有斐閣2006年
  • 『アメリカの排日運動と日米関係--「排日移民法」はなぜ成立したか』朝日新聞出版2016年

編著[編集]

  • 『ゼロ年代 日本の重大論点--外交・安全保障で読み解く』柏書房2011年
  • 『「戦争」で読む日米関係100年--日露戦争から対テロ戦争まで』朝日新聞出版2012年
  • Tumultuous Decade: Empire, Society and Diplomacy in 1930s Japan, University of Toronto Press, 2013
  • The Decade of the Great War: Japan and the Wider World in the 1910s, Brill Publishers, 2014年
  • 『ハンドブック近代日本外交史--黒船来航から占領期まで』ミネルヴァ書房2016年

共同監修[編集]

  • 『もう一つの日米交流史--日米協会資料で読む20世紀』中央公論新社、2012年

論文[編集]

  • 「日米暗号戦争と政策決定への影響--なぜ『情報』は活かせなかったのか」『外交フォーラム』174号(2003年1月
  • 「日露戦争と列強への台頭--小村外交と大陸国家への道」『国際問題』546号(2005年9月

脚注[編集]

  1. ^ 簑原 俊洋(MINOHARA Toshihiro)――変わる国際秩序・日本は能動的外交を” (日本語). Research at Kobe. 2019年4月17日閲覧。
  2. ^ 簑原, 俊洋 (2018-2). “分断が深まる超大国の行方 : アメリカ史の文脈からとらえるトランプ政治(第10回)深化するアメリカの民主主義が生んだ大統領 : アンドリュー・ジャクソン”. 第三文明 (698): 82–84. https://ci.nii.ac.jp/naid/40021431323/. 
  3. ^ 『海洋国家としてのアメリカーーパクス・アメリカーナへの道』千倉書房、2013年10月19日。
  4. ^ 清水博賞 受賞者リスト - アメリカ学会”. www.jaas.gr.jp. 2019年4月18日閲覧。
  5. ^ カリフォルニア州の排日運動と日米関係”. 2019年4月17日閲覧。