小池聡

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
こいけ さとし
小池 聡
生誕 (1959-12-30) 1959年12月30日(62歳)
東京都渋谷区
国籍日本の旗 日本
職業ベジタリア代表取締役社長
活動期間1982年 -
著名な実績ベジタリアファーム新潟[1]
農業ICT(水田センサー)[2]
代表作農業ベンチャー設立
(東京大学EMP)[3][4]
補足

小池 聡(こいけ さとし、1959年12月30日 - )は、日本実業家・篤農家。ベジタリア代表取締役社長[5]文部科学省革新的イノベーション創造プログラム構造化チーム委員[6]総務省日・アセアン官民協議会委員。東京商工会議所(渋谷)副会長。公益社団法人ベトナム協会理事。公益財団法人日本ユースリーダー協会理事。東京大学EMP倶楽部副会長[7]日本経済大学教授。植物生理に基づいたサイエンスと最新のテクノロジー農業ベンチャーのクラスター創造による農業ルネサンスに尽力をしている。

経歴[編集]

1959年12月30日東京都渋谷区の出身。桐蔭学園高等学校を卒業。中央大学商学部を卒業。サンフランシスコ州立大学経営大学院留学。スタンフォード大学経営大学院SEP修了。1983年、株式会社電通国際情報サービスに入社。1992年、iSi電通アメリカ営業開発部長。1996年、iSi電通アメリカ取締役副社長兼COO1997年、iSi電通ホールディングス副社長兼CFO。ネットイヤーグループInc.社長兼CEO1998年、ネットイヤーグループInc.をMBOし独立。ネットエイジに資本参加し社外取締役に就任。1999年、日本に進出しネットイヤーグループ株式会社設立。代表取締役CEOに就任。2001年、ダイムラー・クライスラージャパン・ホールディングスのアドバイザリーボードメンバーに就任。2004年、ネットイヤーナレッジキャピタルパートナーズ株式会社を株式会社ネットエイジと経営統合し株式会社ネットエイジグループとして事業再編。株式会社ネットエイジグループ代表取締役CEO兼ネットエイジキャピタルパートナーズ株式会社代表取締役社長に就任。東京大学EMP(ExecutiveManagementProgram)の1期生として入学。2009年、農業事業のビジネス化で就農。2010年、東大EMP発ベンチャーとしてベジタリア株式会社を設立。代表取締役社長に就任。2013年、株式会社イーラボエクスペリエンスを買収。代表取締役社長に就任。2016年6月29日、株式会社NTTドコモと資本業務提携[8]9月23日新潟市における「ドローン実証プロジェクト」に関する 連携協定を締結[9]2017年1月5日地方創生新潟1号ファンドの投資決定[10]5月31日、オムロンベンチャーズ株式会社が出資[11]9月8日、株式会社電通国際情報サービスが出資[12]12月21日三菱商事と資本業務提携[13]2018年5月19日、農業の国家戦略特区に指定されている新潟市に農業参入[14]6月29日農業高校、アグリテック企業と連携[15]11月20日、株式会社オーガニックnicoと業務提携契約を締結[16]

出演番組[編集]

論文[編集]

  • Innovator ベジタリア代表取締役社長 小池聡氏 IT企業の経営から農業へ 半世紀ぶりの革命を起こす(日経エレクトロニクス (1157), 85-89, 2015-07)[18]
  • データに基づく農業の知識産業化 : スマートサプライチェーンによる高付加価値ブランド実現に向けて(<特集>人工知能農業)(人工知能 = journal of the Japanese Society for Artificial Intelligence 30(2), 193-198, 2015-03-01 人工知能学会 ; 2014-)[19]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ ベジタリア株式会社グループが市長表敬しました”. 新潟市. 2019年5月14日閲覧。
  2. ^ パディウォッチ 水稲向け 水管理支援システム”. ベジタリア. 2019年5月14日閲覧。
  3. ^ ベジタリア株式会社”. UTEC. 2019年5月14日閲覧。
  4. ^ vision”. ベジタリア. 2019年5月30日閲覧。
  5. ^ MANAGEMENT TEAM”. vegetalia, inc.. 2019年5月14日閲覧。
  6. ^ COIについて-センター・オブ・イノベーション(COI)プログラム”. 文部科学省. 2019年5月14日閲覧。
  7. ^ EMP倶楽部”. EMP倶楽部. 2019年5月14日閲覧。
  8. ^ (お知らせ)農業IoT事業拡大に向けたベジタリアとの資本業務提携について”. 株式会社NTTドコモ (2016年6月29日). 2019年5月14日閲覧。
  9. ^ 新潟市における「ドローン実証プロジェクト」に関する 連携協定を締結”. @Press. 2019年5月14日閲覧。
  10. ^ 地方創生新潟1号ファンドの投資決定”. 新潟ベンチャーキャピタル株式会社. 2019年5月14日閲覧。
  11. ^ ベジタリア株式会社への出資について”. オムロンベンチャーズ株式会社 (2017年5月31日). 2019年5月14日閲覧。
  12. ^ ISID、農業IoT事業のベジタリアに出資”. 株式会社電通国際情報サービス. 2019年5月14日閲覧。
  13. ^ 三菱商事との資本業務提携に関するお知らせ”. ベジタリア (2017年12月21日). 2019年5月14日閲覧。
  14. ^ 農業ベンチャー「ベジタリア」が新潟市西区に参入 ICT活用、コスト低減”. 産經新聞社 (2018年5月19日). 2019年5月14日閲覧。
  15. ^ 農業高校、アグリテック企業と連携強める”. 日経BizGate (2018年6月29日). 2019年5月14日閲覧。
  16. ^ ベジタリア株式会社との業務提携に関するお知らせ”. 株式会社オーガニックnico (2018年11月20日). 2019年5月14日閲覧。
  17. ^ ベジタリア小池氏「科学で変える農業」1”. 日本テレビ (2016年9月29日). 2019年5月14日閲覧。
  18. ^ Innovator ベジタリア代表取締役社長 小池聡氏 IT企業の経営から農業へ 半世紀ぶりの革命を起こす”. CiNii. 2019年5月15日閲覧。
  19. ^ データに基づく農業の知識産業化 : スマートサプライチェーンによる高付加価値ブランド実現に向けて(<特集>人工知能と農業)”. CiNii. 2019年5月14日閲覧。

外部リンク[編集]