名古屋市交通局6000形電車

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名古屋市交通局6000形電車
Ntb6000.jpg
6000形第10編成
基本情報
製造所 日本車輌製造[1]
日立製作所笠戸事業所[1]
主要諸元
編成 5両編成 (3M2T)
軌間 1,067 mm
電気方式 直流1,500V
架空電車線方式
最高運転速度 75 km/h
起動加速度 3.0 km/h/s
減速度(常用) 3.5 km/h/s
減速度(非常) 4.0 km/h/s
車両定員 先頭車 127人
中間車 138人
一編成674人(三次車は732人)
自重 先頭車 36t
最大寸法
(長・幅・高)
20,000mm×2,746mm×4,140mm
台車 ボルスタレス空気バネ台車
主電動機 かご形三相誘導電動機
主電動機出力 170kW
駆動方式 ギヤカップリング式平行可撓駆動方式
歯車比 1:6.53
編成出力 2,040kW
制御装置 三菱電機VVVFインバータ制御
GTOサイリスタ素子)(登場当初)
IGBT素子)(機器更新車)
制動装置 回生ブレーキ併用
電気指令式空気ブレーキ
純電気ブレーキ(機器更新車)
保安装置 CS-ATC
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中村区役所駅に停車中の回送車

名古屋市交通局6000形電車(なごやしこうつうきょく6000がたでんしゃ)は、1987年昭和62年)に登場した名古屋市交通局名古屋市営地下鉄桜通線用の通勤形電車である[1]

車両概要[編集]

名古屋市営地下鉄で初めてVVVFインバータ制御を採用した車両である[1]1987年昭和62年)から1993年平成5年)にかけて5両編成20本(100両)が導入された。桜通線開業まで鶴舞線で試験を兼ねて営業運転を実施していたが、右側運転台のため、鶴舞線3000形名鉄100系とは異なり、M式ATSを搭載しておらず、名鉄豊田線への直通列車には使用されなかった。

桜通線のプラットホームは、全駅で島式ホームを採用する計画であったことから、運転士からホームの視認性を高めるため、運転台は右側に配置されている。その後開業した今池駅 - 野並駅 - 徳重駅も全駅が島式ホームである。この右側運転台仕様は後の6050形においても継承された。

桜通線は、開業時からATOの導入完了前にかけて車掌が乗務していたが、ATOの導入完了以降はワンマン運転を実施している。また、野並駅 - 徳重駅間延伸開業前に全編成の車内案内表示器の内容に駅ナンバリングや停車時の現在駅が追加されたほか、1・2次車の車内案内表示器が6300形中間車も含めて更新されると同時に内容に従来表示されなかった英語が追加され、2019年(令和元年)からは駅ナンバリング放送も実施されている。さらに、同区間延伸開業後は6両編成での運行を計画していたものの、6050形は5両編成で落成したため、本形式も両数や編成に変化がない。

歴史[編集]

  • 1987年(昭和62年)12月28日 試作車4両編成1本が落成[1]
  • 1989年(平成元年)9月10日 量産車4両編成12本(48両)が落成。
  • 1994年(平成6年)3月30日 1・2次車に組み込まれる6300形中間車13両と3次車5両編成7本(35両)が落成。

編成[編集]

形式
← 徳重
中村区役所 →
6300形以外 6300形
6100
(Mc)
6200
(T)
6300
(M)
6700
(M)
6800
(Tc)
製造年 製造次数 製造年 製造次数
車両番号 6101 6201 6301 6701 6801 1987年 1次車 1993年 3次車
6102 6202 6302 6702 6802 1989年 2次車
6113 6213 6313 6713 6813
6114 6214 6314 6714 6814 1993年 3次車
6120 6220 6320 6720 6820

※6300形中間車は今池駅 - 野並駅間延伸開業時に1・2次車に組み込まれた車両。

主要電気機器更新[編集]

本形式についても試作車の製造から既に約24年が経過し、後に導入された6050形と比較するとATOに関連するブレーキ精度が悪く、停車位置の誤差がやや大きいこと、停車位置を優先するあまり、ブレーキシステムが急になってしまうことから、主要電気機器の経年劣化が目立ってきたため、2012年3月から2022年2月にかけて全編成に主要電気機器更新が行われることになった。

主要電気機器更新の主な内容は以下の通り。

  • 主回路システムと補助電源装置のIGBT素子化
  • ブレーキシステムを純電気ブレーキ機能付きに更新
  • ATOのブレーキ段数を7段から20段以上に増加
  • アナログ速度計の更新(1・2次車のみ)
  • ホーム監視映像を送る対列車映像伝送装置の撤去

営業区間[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e 鉄道ジャーナル』第21巻第14号、鉄道ジャーナル社、1987年12月、 113頁。

外部リンク[編集]