エグゼクティブサーチ

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ヘッドハンティングから転送)
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エグゼクティブサーチ: Executive search)は、役員などの経営幹部または特定の専門的なスキルを持った人材を、外部からスカウトする業務を指す。ヘッドハンティングとも。

欧米諸国と比較すると、日本では2000年代までは、伊藤忠商事瀬島龍三日産自動車川又克二日本航空朝田静夫全日本空輸若狭得治、全日本空輸の安西正道京成電鉄佐藤光夫JR東日本住田正二JR西日本角田達郎JR北海道鈴木茂東京電力新木栄吉、東京電力の青木均一、東京電力の菅礼之助トヨタ自動車工業中川不器男マツダ和田淑弘、マツダの古田徳昌富士重工業大原栄一、富士重工業の田島敏弘日本ビクター野村吉三郎アサヒビール村井勉、アサヒビールの樋口廣太郎任天堂岩田聡セガ入交昭一郎ロッテリア篠崎真吾スクウェア・エニックス和田洋一ダイエー林文子パソナグループ竹中平蔵三洋電機野中ともよヤマト運輸木川眞などの例はあるものの、経営幹部の外部からの招聘はあまり盛んとは言えなかったが、2010年代に入ると、 サントリーローソンから新浪剛史が、 ベネッセ日本マクドナルドから原田泳幸が、日本航空京セラから稲盛和夫が、東京電力に弁護士から下河辺和彦が、東京電力にJFEホールディングスから数土文夫日本郵政東芝から西室泰三が、資生堂日本コカ・コーラから魚谷雅彦が、みずほフィナンシャルグループ政策研究大学院大学から大田弘子が、LIXILゼネラル・エレクトリックから藤森義明が、スクウェア・エニックスに公認会計士松田洋祐が、コメダホールディングスにセガから臼井興胤が、東京電力ホールディングス日立製作所かろ川村隆が、社長や会長、議長としてスカウトされるケースが増えたことで、その背後にあるエグゼクティブサーチに対しても注目が集まっている。

業務の内容[編集]

人材を探す企業が、エグゼクティブサーチファームといわれる専門の会社や独立したコンサルタントに依頼して、候補者となる人材を関連業界などから探す形を取るのが一般的。条件に合う人材が見つかった場合、エグゼクティブサーチファームが依頼した企業の代わりとなって、候補者が転職する可能性を探ることや、候補者の説得を行う他、面接などの日程および場所の調整、報酬などの条件面の交渉を両者の間に入って行う。[1][出典無効]

報酬は、依頼をする企業の側が、数百万円から1千万円程度の金額を依頼料(リテーナーフィー)として支払った上で、紹介を受けた候補者の採用時に、当該候補者の年収の3割程度を成功報酬として追加で支払う形が一般的である(リテーナー式)。日本では依頼料無しの完全な成功報酬型(コンティンジェント式)の人材紹介もエグゼクティブサーチを名乗ることが多いが、欧米では、リテーナー式でない人材紹介はエグゼクティブサーチに含まないことが多い。[2]

登録型の人材紹介との違い[編集]

経営幹部のスカウトという性質上、エグゼクティブサーチで探すのは、現在転職を希望している人材ではなく、必ずしも転職を考えていない人材であることが多い。大手エグゼクティブサーチファームは、候補者側からの自薦による登録は受け付けていないところも多く、あくまで自社で探して見つけた人材のネットワークを重視し、そのネットワークの中にいる人材の紹介がメインとなる。

エグゼクティブサーチファーム[編集]

エグゼクティブサーチファームとは、企業から依頼を受け、役員などの経営幹部の外部からのスカウトを専門とする会社である。エグゼクティブサーチのコンサルタントは、担当する業界、分野で、幅広いネットワークおよび知見を持ち合わせており、元々その業界で経営幹部として活躍しているケースも多い。大手エグゼクティブサーチファームでは、MBAやそれに準ずる学歴をコンサルタント採用の条件としている。

著名なエグゼクティブサーチファーム[3][編集]

参考文献[編集]

  1. ^ Executive Search 英語版ウィキペディア
  2. ^ Glossary(用語集) Association of Executive Search Firm
  3. ^ エグゼクティブサーチ会社の世界ランキングを発表 日本人材ニュース 2009年7月7日

外部リンク[編集]