アステリア (企業)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒140-0014 東京都品川区大井1-47-1 NTビル10F |
| 設立 | 1998年9月1日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 |
2010701012175  |
| 事業内容 | XMLを基盤としたソフトウェアプロダクトの開発・販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長/CEO 平野洋一郎 |
| 資本金 | 22億7,534万円 |
| 売上高 | 14億7,360万円（2017年3月期） |
| 従業員数 | 112名（2017年9月30日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 12.27% 平野洋一郎 11.21% 北原淑行 5.35% 日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口9） 3.44% パナソニックインフォメーションシステムズ 3.31% （2018年9月30日現在[1]） |
| 外部リンク |
www |
アステリア株式会社（英名：Asteria Corporation）は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しているIT企業。
2018年10月1日インフォテリア株式会社からアステリア株式会社に商号を変更。1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立された。
XML技術をベースとしてシステム連携を行うパッケージソフト「ASTERIA Warp」を主力製品とし、モバイルコンテンツ管理サービス「Handbook」や、IoT活用モバイルクラウド基盤「Platio」、エッジコンピューティング用ミドルウェア「Gravio（グラヴィオ）」など「つなぐ」ことをテーマにしたソフトウェア製品の開発・販売を行っている。
沿革[編集]
- 1998年
- 1999年
- 1月 世界初の商用XMLエンジンiPEXを出荷開始。
- 3月 個人投資家（エンジェル）を中心とした増資で3,400万円を調達。
- 6月 日本テクノロジーベンチャーパートナーズ（代表：村口和孝）を中心とした増資で6,600万円を調達。
- 11月 国内VCを中心とした増資で6億円を調達。
- 2000年
- 3月 海外VCを中心とした増資で20億円を調達。
- 4月 子会社インフォテリア・ネットワークス株式会社、インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社、Infoteria USAを設立。
- 2001年
- 2月 国内初のRosettaNet対応パッケージソフト「Asteria for RosettaNet」を出荷開始。
- 2002年
- 5月 インフォテリア・ネットワークス株式会社を吸収合併。
- 6月 「ノン・コーディング」をコンセプトとしたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA R2」を出荷開始。
- 2003年
- 10月 「ノン・コーディング」のコンセプト進化させたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA 3」を出荷開始。
- 2005年
- 3月 インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社を吸収合併。
- 2006年
- 2007年
- 1月 第4世代ASTERIAシリーズとして「ASTERIA ARMS」「ASTERIA Warp」「ASTERIA Warp Lite」を出荷開始。
- 6月 東京証券取引所マザーズ市場上場。初値は、公募価格の2.6倍の人気となった。
- 7月 オンライン表計算サービス「OnSheet」を発表。同10月提供開始。
- 10月 SaaS専業子会社「インフォテリア・オンライン株式会社」設立。
- 2008年
- 1月 SaaS型データ連携ソフト「ASTERIA On Demand」を提供開始。
- 2月 マスターデータ管理パッケージソフト「ASTERIA MDM One」を出荷開始。
- 4月 オンライン付箋サービス「lino」をリリース。
- 8月 Infoteria USAが、ミニブログサービス「Rejaw」をリリース。
- 10月 ファイル転送サービス「OnTranq」をリリース。
- 2009年
- 4月 「Lingr」と「Rejaw」のサービス終了。
- 6月 iPhoneコンテンツ作成・配信・閲覧の統合サービス「Handbook」を提供開始。
- 6月 Infoteria Corporation USAを閉鎖
- 9月 インフォテリア・オンライン株式会社を吸収合併
- 2010年
- 2012年
- 2013年
- 9月 香港に「 Infoteria Hong Kong Limited」（100％子会社）を設立。
- 2016年
- 6月 CData Software inc.と共同出資でCData Software Japan合同会社を設立[2]。
- 10月 ASTERIA Warpの新ラインナップ「ASTERIA Warp Core」を提供開始。
- 10月 モバイルアプリ開発ツール「Platio」を提供開始。
- 10月 ヒト、モノ、情報がつながるリアルな空間「IoT Future Lab.」を開設。
- 2017年
- 4月 英デザイン戦略コンサルティング企業「This Place社」を買収し100％子会社化。
- 6月 エッジコンピューティング用ミドルウェア「Gravio（グラヴィオ）」提供開始。
主な製品・サービス[編集]
- ASTERIA Warp - ノーコードのデータ連携ツール
- ASTERIA Warp Core - ASTERIA Warpの基本機能を厳選しパッケージ化。月額課金
- ASTERIA MDM One - マスターデータ管理を行うパッケージソフト
- Handbook - モバイル向けコンテンツ管理（MCM）サービス
- Platio - IoT対応モバイルアプリ開発基盤
- Gravio - エッジコンピューティング用ミドルウェア
- SnapCal - パーソナルクラウド対応“つながる”カレンダー ※iPhone/iPad/Android用アプリ
- lino - オンライン付箋サービス ※SaaSで提供
役員[編集]
- 平野洋一郎 - 代表取締役 執行役員 社長/CEO
- 北原淑行 - 取締役 執行役員 副社長/最高技術責任者
- 五味廣文 - 社外取締役（新生銀行 会長/元 金融庁長官）
- Anis Uzzaman - 社外取締役（Pegasus Tech Ventures, CEO）
- 時岡真理子 - 社外取締役 (East Meet East CEO, 元Quipper共同創業者/COO)
- 齊藤裕久 - 常務執行役員 最高財務責任者
- 黄 曦 - 常務執行役員 中国開発センター担当/亿福天（杭州）信息科技有限公司 董事長
- Dusan Hamlin - 執行役員 Global COO/This Place Limited CEO
- 熊谷 晋 - 執行役員 エンタープライズ本部長
- 田村 健 - 執行役員 研究開発本部長
- 長沼 史宏 - 執行役員 コミュニケーション本部長
- 髙野 善晴 - 常勤監査役
- 赤松 万也 - 監査役
- 長崎 玲 - 監査役
過去の主な社外取締役[編集]
- 田村耕太郎 - 社外取締役 (国立シンガポール大学特任教授、Milken Institute Asia Fellow)
- 宋文洲 - 社外取締役 (ソフトブレーン株式会社創業者)
- 磯崎哲也 - 社外取締役 (磯崎哲也事務所代表)
- 村口和孝 - 社外取締役 (NTVP代表)
- 菊池三郎 - 社外取締役 (元ロータス株式会社 代表取締役)
主な参加団体[編集]
- 一般社団法人日本データマネジメント協会（JDMC）
- 一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）
- MIJSコンソーシアム
- 先端IT活用推進コンソーシアム（AITC）
- XML技術者育成推進委員会 （副会長）
脚注[編集]
- ^ 四半期報告書（第21期第2四半期）
- ^ CData Software Japan 合同会社に日本法人を再編
- ^ https://www.asteria.com/jp/news/press/2019/02/08_01.php 投資専門子会社「Asteria Vision Fund」の設立について
- ^ AI研究開発子会社「アステリアART(アート)」の設立について
- ^ 商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせインフォテリア 2018年5月22日
- ^ インフォテリア、社名をアステリアに変更 10月1日付 日本経済新聞 2018年5月22日
外部リンク[編集]
- アステリア株式会社
- Asteria アステリア (@Asteria_corp) - Twitter
- アステリア株式会社（Asteria） (@Asteria.corp) - Facebook
- Asteria Corporation - YouTubeチャンネル
