玄田有史

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玄田有史
生誕 (1964-10-30) 1964年10月30日（59歳）
日本の旗 日本、島根県飯石郡頓原町
国籍 日本の旗 日本
研究機関 東京大学社会科学研究所
研究分野 労働経済学
母校 東京大学
影響を
受けた人物		 石川経夫
受賞 サントリー学芸賞
日経・経済図書文化賞
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玄田 有史（げんだ ゆうじ、1964年（昭和39年）10月30日 - ）は、日本の経済学者、東京大学教授。専攻は労働経済学。島根県飯石郡頓原町（現：飯南町）生まれ、松江市出身。

経歴

学歴

職歴

言論活動

2001年に出版した、中高年層の雇用（既得権益とみなす）を守るために若年層の雇用を抑制する日本の民間企業の現状を分析した経済評論『仕事のなかの曖昧な不安　揺れる若年の現在』（中央公論新社）によりサントリー学芸賞及び日経・経済図書文化賞を受賞[1]。2004年に上梓した『ニート―フリーターでもなく失業者でもなく』（幻冬舎）で用いられた「ニート」（若年無業者）という用語が話題となり、これ以降「ニート」問題を浮き彫りにした“第一人者”として扱われ、メディア・講演などに出演するようになった。

2005年より東京大学社会科学研究所の全所的プロジェクトである「希望学」（希望の社会科学）研究のリーダーとして活動。宇野重規、中村尚史、橘川武郎、中村圭介らと希望についての思想研究の他、岩手県釜石市や福井県における地域調査などを実施した。

2010年よりサントリー学芸賞社会・風俗部門選考委員。東日本大震災後は、東日本大震災復興構想会議検討部会専門委員などを務めた。

2012年には、労働市場の「置換効果」および「世代効果」の発見、さらには日本における雇用の創出・消失の研究業績に対し、日本経済学会・石川賞が与えられた[2]。

2012年には、ふだんずっと一人でいるか、家族としか一緒にいることのないという生活を送る20〜59歳の未婚無業者（通学中を除く）を「スネップ」（SNEP、孤立無業者）と定義し、その実態把握と対策の必要性を主張している[3]。2013年には、それらの実態をまとめた書『孤立無業（SNEP）』（日本経済新聞出版社）を上梓した。

批判

玄田の言説を疑問視・批判する声が少なからず存在する。玄田のかつての同僚で、彼が座長を務めた『青少年の就労に関する研究会』の委員だった本田由紀は、玄田が「ニート」を「就業希望を示しながら求職活動をしていない人々」および「就業自体を希望していない若者」などと分類し定義したことについて[4]、「そもそも若者の労働市場におけるポストがないのが問題なのに、ニートという新しい概念を説明する際に“消極的である”とか“意欲がない”といった、個人の内面のあり方で説明されてきた問題は大きかった」と指摘した[5]。

近年、マスメディアやインターネット上で展開されるようになった「ニート」への批判についても、玄田がその原因を作ったとする見方がある。自著やウェブサイトなどで玄田を批判し続けてきた評論家の後藤和智は、他の労働・経済学者が従来より指摘していた若年層の問題を、玄田が社会的排除などの要素を除いて独自理論を立て、心理面を重視した“日本型ニート”に置き換えた張本人であるとしており[6]、「ニートバッシングに直接荷担したわけではないにせよ、彼の言説は少なくともバッシングする側と同様に『ニート』というものを現代の若年層に見られる特有のものとして捉えている」と指摘している[7]。また、引きこもり経験者で、「ひきこもり名人」を自称して講演や執筆活動をしている勝山実は、玄田が「スネップ」（孤立無業者）という新語を生み出したことについて、「ニートバッシングの生みの親、玄田有史が新たな偏見差別用語を開発した」などと不快感を示している[8]。

こうしたレッテル貼りの張本人と扱われてきたことについて玄田は、「確かにニートの本を出した時、そういう若者にレッテルを貼って差別や偏見を助長したとメディアや評論家などからバッシングを受けてきた。でも僕は全然後悔していない。差別につながると言われても、『そういう受け取り方があるんだな』と。そもそも彼らは差別されるような存在でもないし、ニートという言葉を使って、誰かを差別しようとかバカにしようとか偏見をもたらそうとか思ったことはこれっぽっちもない。僕はそんな思いで研究をやっていない」と反論している。今後についても、「僕は彼らのことが見えてしまった以上、無視しちゃいけないと思うからニートやスネップを一所懸命研究している」「（ハンセン病に喩え）差別につながる恐れがあるから触れない方がいい、というふうになったらその病気は永遠に治療されないし、差別されたままになる。そしたらその人たちは永遠に救われない。だから、やるんです」と述べている[9]。

著書

単著

  • 『仕事のなかの曖昧な不安――揺れる若年の現在』（中央公論新社, 2001年／中公文庫, 2005年）
  • 『ジョブ・クリエイション』（日本経済新聞社, 2004年）
  • 『14歳からの仕事道』（理論社, 2005年）
  • 『働く過剰-大人のための若者読本』（NTT出版, 2005年）
  • A Nagging Sense of Job Insecurity – The New Reality Facing Japanese Youth, LTCB International Library Trust, International House of Japan, 2005.
  • 『希望のつくり方』（岩波新書, 2010年）
  • 『人間に格はない－石川経夫と2000年代の労働市場』（ミネルヴァ書房, 2010年）
  • 『増補改訂 14歳からの仕事道』（イースト・プレス, 2011年）
  • 『孤立無業（SNEP）』（日本経済新聞出版社,2013年）
  • 『危機と雇用―災害の労働経済学』（岩波書店,2015年）

共著

共編著

  • （中田喜文）『リストラと転職のメカニズム―労働移動の経済学』（東洋経済新報社, 2002年）
  • （佐藤博樹）『成長と人材―伸びる企業の人材戦略』（勁草書房, 2003年）
  • （東大社研・宇野重規）『希望学(1)希望を語る―社会科学の新たな地平へ』（東京大学出版会, 2009年）
  • （東大社研・中村尚史）『希望学(2)希望の再生―釜石の歴史と産業が語るもの』（東京大学出版会, 2009年）
  • （東大社研・中村尚史）『希望学(3)希望をつなぐ―釜石からみた地域社会の未来』（東京大学出版会, 2009年）
  • （東大社研・宇野重規）『希望学(4)希望のはじまり―流動化する世界で』（東京大学出版会, 2009年）
  • （東大社研）『希望学　あしたの向こうに―希望の福井、福井の希望』（東京大学出版会, 2013年）
  • （東大社研・中村尚史）『〈持ち場〉の希望学: 釜石と震災、もう一つの記憶』（東京大学出版会, 2014年）

受賞

社会的活動

  • 日本労働研究機構特別研究員（1996年9月 - 2003年9月）
  • 『日本労働研究雑誌』編集委員（1996年9月 - 2006年7月）
  • 内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官（2000年5月 - 2004年4月）
  • 厚生労働省労働政策審議会職業能力分科会委員（2001年 - 2009年）
  • 厚生労働省女性の活躍推進協議会委員（2001年7月 - 2005年3月）
  • 厚生労働省少子化をめぐる懇談会委員（2001年 - 2003年）
  • 内閣府青少年をめぐる懇談会委員（2002年 - 2003年）
  • 内閣府男女共同参画社会の将来像検討委員（2003年 - 2004年）
  • 釜石応援ふるさと大使（2008年 - ）
  • 希望王国いわて文化大使（2008年 - ）
  • ふくいブランド大使（2008年3月 - ）
  • 東日本大震災復興構想会議検討部会専門委員（2011年4月 -2012年2月）
  • 岩手県東日本大震災津波からの復興にかかる専門委員（2011年5月 - ）
  • 釜石市復興まちづくり委員会　アドバイザー（2011年6月 - ）
  • 日本キャリアデザイン学会副会長（2013年度 - ）[14]

参照元

  1. ^ “玄田 有史　『仕事のなかの曖昧な不安』　サントリー学芸賞　サントリー文化財団”. 2013年2月19日閲覧。
  2. ^ “日本経済学会 - Japanese Economic Association”. 2015年2月28日閲覧。
  3. ^ “「孤立無業者」162万人　働き盛りの未婚男女、11年　　：日本経済新聞”. 2013年2月19日閲覧。
  4. ^ “若年無業の経済学的再検討”. 『日本労働研究雑誌』567号、100頁、 2007年10月. 2014年3月17日閲覧。
  5. ^ “本田由紀さんインタビュー【08年5月特集-なぜ若者は不安定化したのか】”. 不登校新聞『Fonte』 (2008年5月13日). 2014年3月15日閲覧。
  6. ^ 後藤和智（@kazugoto） - Twitter 2013年2月20日 - 7:10
  7. ^ “「豊かさの中の欠乏」から「欠乏の中の豊かさ」へ”. 後藤和智OffLine サークルブログ (2013年6月12日). 2014年3月15日閲覧。
  8. ^ 勝山実（@hikilife） - Twitter 2013年2月20日 - 7:03
  9. ^ “『希望の道標』第19回 経済学者 玄田有史 〜その3〜”. リクルート進学総研 (2013年2月27日). 2014年3月15日閲覧。
  10. ^ “（平成16年度）労働関係図書優秀賞・論文優秀賞／独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）”. 2013年3月14日閲覧。
  11. ^ “日本経済研究センター　JCER”. 2013年3月14日閲覧。
  12. ^ “審査委員の表彰”. 2013年2月19日閲覧。
  13. ^ “功労者表彰”. 2013年8月1日閲覧。
  14. ^ “日本キャリアデザイン学会 役員一覧”. 2013年8月1日閲覧。

外部リンク

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