オプション取引

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オプション取引(略してオプションとも呼ばれる)とは、デリバティブの一種であり、ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日又は期間において、一定のレート又は価格(行使レート、行使価格)で取引する権利(オプション)を付与・売買する取引である。選択権取引。

概要[編集]

オプションとはある目的物(原資産という)を、一定期間後の特定日(清算日)か、あるいは種類によってはそれ以前で条件が満たされた時点で権利を行使し、特定の価格で買い付ける(又は売り付ける)ことのできる権利をいう。原資産を買う権利についてのオプションを「コールオプション」、売る権利についてのオプションを「プットオプション」と呼ぶ。原資産が株式であれば株式オプション、金利であれば金利オプション、通貨であれば通貨オプションという。

オプション取引とは、このオプションという権利を売り・買いする取引のことを指す。オプションを取得する買い手はオプション料(プレミアム)をオプションの設定者(売り手)に支払い権利を収得する。コールオプションを買った場合、原資産の市場価格が上がるほど利益は無制限に発生する可能性がある一方、市場価格が下がって買い手にとって不利となった場合は原資産を買う権利の行使を放棄できるため、リスク(損失)は常に支払うオプション料に限定されている。オプションを設定する売り手は取引所が指定する一定量額(証拠金)を差し入れオプションを設定し、これを販売することでオプション料(プレミアム)を買い手からあらかじめ受け取る。コールオプションの売り手は約定時点でプレミアムを受け取ることができ、利益はこの受け取ったプレミアム限定される。一方、売り手は買い手の権利行使には必ず応じなければならず、リスク(損失)は無制限に発生する可能性(危険性)がある。原資産の市場価格が差し入れた証拠金の額を超えた時点で追加証拠金の積み増し(追い証)か強制決済が求められることになる。逆にプットオプションの場合、原資産の市場価格が下がるほど買い手の利益となり、売り手の損失が大きくなる。

理論上の原資産の市場価格は通常0以下にはならないため、無限の予算制約のもとで複数のオプションを組み合わせれば、オプションの売り手は損失に制限を加えることができ、またそうではなくても「無限に」損失が発生するわけではない(×無限、○無制限)。売り手と買い手の収支合計は(手数料を除くと)0であり、現実問題としてオプションの買い手側の利益にも上限がある。契約としては権利行使価格を設定した保証契約であり、保証契約締結のための合意価格がプレミアムとなる。

契約の形態から、オプションの買い手が一方的に有利で売り手は一方的にリスクを引き受けているかのように見えるが、実際には価格変動のリスクに見合うプレミアム価格で売買されることから必ずしも一方が有利というわけではない。むしろ数年に一度のテイルリスクが生じていない日常的売買においては、タイムディケイの恩恵を一方的に享受できる売り方のほうが有利に見えることが多い。但し市場オプションでなく店頭オプションの場合は、販売側と購入する顧客側で知識格差があり(情報の非対称性)、顧客側で妥当なプレミアム価格を計算できる知識をもたない場合、通常顧客側に不利な価格設定となる可能性がある。とくにCDOなど仕組債の場合はこの非対象性が重要な問題となる。

取引所で設定されたオプションの買い手は購入したオプションを転売することが可能であり、オプションを設定した売り手についても市場で同条件のオプションを買い戻すことで自己のポジションを解消することも可能である。

実際の取引の一例[編集]

現在、金1kgの現物価格が、10万円であるとする。投資家Aは金価格の上昇を予想し、投資家Bは、下落を予測した。

取引の成立
AはBより、「1年後、金1キロを、10万円で購入する権利」を、1万円で買った。この場合
  • 原資産 : 金1kg
  • 購入する権利 : コール・オプション
  • 権利行使日 : 1年後の同日
  • 権利行使価格 : 10万円
  • オプション代金(プレミアム) 1万円 となる。
取引の終了
  • 1年後に、金の現物価格が10万円以下であった場合。
    金の現在の市場価格が8万円や9万円であるなら、金を10万で買える権利には意味がない。そのためAはオプションを行使せず権利放棄する。プレミアムの1万円は、Aの損失、Bの利益として確定する。
  • 金の現物価格が、10万円超であった場合。
    Aは、オプションを権利行使して、Bより金塊1キロを10万円で購入し、市場価格で売却して、差額分の利益を得る。
    Bは、手元に金塊がない場合、金塊1キロを市場価格で購入し、Aに10万円で引き渡す義務を負う。差額分はBの損失である。

AとBの最終的な収支は、プレミアムの1万円と売却損益を差し引きした額である。したがって、金価格11万が、この取引の損益の分岐点である。注意すべきは、Aの損失の限度が1万円であるのに対し、Bの損失には限度がないことである。例えば金価格が20万になっていた場合、Bの損失は9万円にまで膨らむ。「オプションの売り」がハイリスクと言われるのは、このためである。

種類[編集]

取引形態
オプション取引は特約条項付き売買契約の一種であり、相対取引・取引所取引のいずれにも利用されるほか、原資産が実物・先物いずれの場合にも設定が可能である。
分類
オプションは、権利行使のできるタイミングに着目すると、次の3つのタイプに分類できる。
  • ヨーロピアン・タイプ
    権利行使日のみに権利行使が可能である。
  • アメリカン・タイプ
    取引日から権利行使の最終日までいつでも権利行使が可能である。
  • バミューダン・タイプ
    あらかじめ複数の権利行使日が設定されており、そのうちのいずれかの日において権利行使が可能である。名前の由来は、バミューダ諸島ヨーロッパアメリカの中間に位置することによる。
オプションの種類
オプションには、大まかに次のような種類がある。※市場により、語彙や説明が異なることがあるので注意
  • オプション(バニラ・オプションまたはプレーン・バニラとも呼ばれる。次のエキゾチックに対して、ノン・エキゾチックと表されることもある)
  • エキゾチック・オプション(通常のオプションに色々な付加的な条件を設定したもので、以下のようなものがある)
    • ノックイン・オプション - 特定の期間内または特定の期日に或る価格に達するなどの条件を満たした場合に有効になる。
    • ノックアウト・オプション - 特定の期間内または特定の期日に或る価格に達するなどの条件を満たした場合に無効になる。
    • デジタル・オプション - 満期日に特定の条件を満たすと決められた価値を持つ。
    • バリアー・オプション(Barrier Option)
      • ノックアウトオプション(Knock-out Option)
      • ノックインオプション(Knock-in Option)
    • バイナリーオプション(Binary Option)
      • キャッシュ・オア・ナッシング(Cash-or-nothing)
      • アセット・オア・ナッシング (Asset-or-nothing)
市場取引
取引を指して単に「オプション」という場合、日本では主に大阪証券取引所で取引される日経225オプション取引のことを指す。同商品は、「シンガポール取引所(SGX)」でも取り扱われている。
通貨オプション(外国為替オプション)は、銀行と企業間などでの取引は多いが、日本においては個人投資家が売買できる環境はあまり整ってはいない。
他に、東京穀物商品取引所とうもろこしオプション大豆オプション粗糖オプションなどがあるが、市場参加者は多くなく、流動性も低い。
ニューヨーク・マーカンタイル取引所 (New York Mercantile Exchange; NYMEX) では、チーズ、バター、卵を取引していたが、プラチナ、パラジウム、及びエネルギー(原油、ガソリン、等)これらのオプションに重点を変えた。
なお、カバードワラントは証券化された一種のオプションであり、個別株・株価指数・原油や海外の株や指数などの種類がある。ただし売りから取引を開始することはできない。

原資産と権利行使価格の関係[編集]

  • イン・ザ・マネー
    原資産が権利行使価格を上回っている状態を「イン・ザ・マネー」 (ITM) という。たとえば原資産15,500円のとき、権利行使価格15,000円のコールは差額の500円をすでに価値として持っている。これを「本質的価値」という。
  • アウト・オブ・ザ・マネー
    原資産が権利行使価格を下回っている状態を「アウト・オブ・ザ・マネー」 (OTM) という。たとえば原資産15,500円のとき、権利行使価格15,000円のプットは本質的価値はない。しかし実際にはいくらかのプレミアムがつく。これはSQ算出日まで日数があるためで、これを「時間的価値」という。いわば期待値である。
  • アット・ザ・マネー
    原資産が権利行使価格付近にある状態を「アット・ザ・マネー」 (ATM) という。原資産と権利行使価格がちょうど等しいとき、時間的価値は最大である。

オプション取引の利点とリスク[編集]

利点[編集]

  • オプション買い方は、SQ算出日に原資産が権利行使価格を大幅に上回った(下回った)場合のみならず、SQ算出日前であっても原資産価格が大きく動けば、オプションの転売によって多額の利益を得ることができる。
  • オプション売り方は、原資産価格が思惑と反対方向に大きく動かない限り、かなりの高確率で利益を得ることができる。SQ算出日前であってもタイムディケイ(後述)の恩恵を受けることができる。
  • オプション同士、オプションと先物を組み合わせることによって多種多彩な戦略が組める。(後述)

リスク[編集]

  • オプションの買い方は、原資産価格が思惑通り動かなかった場合、投資金額の全額を失うことがある。ただし、損失は投資金額に限定される。
  • オプションの売り方は、原資産価格が思惑と逆の方向に大きく動いた場合は多額の損失をこうむる場合がある。コール・オプションの場合、損失額は無制限である。

リスク評価[編集]

オプション取引におけるポジション全体のリスクは、シナリオマトリクス法モンテカルロ法ストレステストなどで評価されるのが一般的である。 シナリオマトリクスは、原資産価格、IV、残存時間等、オプション価格に与えるパラメータを変動させたマトリクスである。日経平均オプション取引で採用されているSPAN証拠金は、16のシナリオで、ポジションのリスク評価を行っている。

歴史[編集]

デリバティブが最初に歴史上で確認されたのは、ギリシャ時代である。哲学者タレスオリーブの豊作とそれに伴う圧搾機の賃料の高騰を予測し、圧搾機を定価で借りる権利を予め所有者に権利料(プレミアム)を払って押えておき、実際に豊作になった時に圧搾機を定価で借り上げて(権利行使)需要者に高値で貸し付け、差益を得たという。

その後、オプション取引が歴史上に確認できるのは17世紀中頃のことで、この当時オランダではチューリップの球根を対象にオプション取引が活発に行われていた(チューリップ・バブル)。1637年にオランダが経済不況に陥ったのは、チューリップ価格の急騰でコール・オプションを大量に売っていた業者が支払不能となったことが発端だったと伝えられている。

17世紀末にはロンドンで株式と商品のオプションが始まった。開始当初はオランダのチューリップ球根のオプション騒動から反対が多く、商品などのオプション取引は1733年に取引禁止となり、オプション取引がアメリカで登場するのは、それよりおよそ100年後の18世紀末のこととなる。

アメリカにおけるオプション取引の歴史は、南北戦争前の1790年代に株式のオプション取引が始まり、19世紀にはすでにシカゴで取引された時代もあったが、1982年になって商品先物取引委員会(Commodity Futures Trading Commission, CFTC)の厳格な規制のもとで初めて制度化され、先物業界の中に大きな地位を占めることとなった。当初、現在バニラ・オプションまたはプレーンと呼ばれるオプションのみが存在していたが、その後エキゾチック・オプションが開発され、1990年代に市場に浸透していった。

日本においては、1982年10月に砂糖、金、財務省証券で先物オプション取引がスタートして以来、大きな発展をとげ、現在では主要通貨から債権、金利、株価指数、穀物、畜産、ソフト、石油製品、通貨など取引対象は多岐にわたる。

今日、世界の政治経済が不安定さを増すことで株価や商品の価格は激しい変動を余儀なくされており、オプション取引の真価が発揮される時代となっている。オプション取引は一般投資家及び機関投資家から厚い信頼を得て、世界的なスケールで行われている。

日本の米相場[編集]

かつて、国内で現行のオプション取引と類似取引で予約期間が2日半が期限である天目下目(メガネ)が株式市場において新潟米穀株式取引所など、新潟と長岡の株式取引所で行われていた。米においても新潟県の取引所で予約売買の上米下米通称三等五等といわれた取引が行われていた。上下米の予約期間は2日半が期限。又カリ.ハシゴと称し主として場外の正米仲間間で行われていた取引もあった。

天下目や上下米は 明後日正午がアイサツ(期限)で アイサツ相場=天下目の契約期限の標準値段、天目=買予約 、下目=売予約、ナガレ=手金(現在でいうプレミアム料に相当)を売り方が受け取るという取引であった。上下米取引においては手金は100石につき2円(昭和8年当時)であった。天下目取引は新東など当時の花形銘柄が上場されていた。

オプションの性質[編集]

オプションの買い手が、売り手に支払うオプションの取得対価は、「プレミアム」と呼ばれる。プレミアムの価格は、下記のような多くの要因でそれ自体が日々変動し、取引所で取引される金融商品である。算出式はきわめて複雑で、計算方法を確立した数学者がノーベル賞を受賞している。

プレミアムは、オプションを現時点で行使した場合の利益(本質的価値)と、現時点から将来の権利行使日までの利益に対する、期待可能性(時間的価値)の和で表される。

プレミアム = 本質的価値 + 時間的価値

プレミアムの価格設定のために用いられるのが、オプション評価モデルであり、1973年に発表された「ブラック-ショールズ方程式」などがある。

オプションを有する者は、権利行使日に行使レートが市場レートよりも有利な状態である「イン・ザ・マネー」(ITM)ならば権利を行使し、市場レートよりも不利な状態である「アウト・オブ・ザ・マネー」(OTM)ならば権利を放棄し市場レートで取引を行うことができる。行使レートと市場レートが等しい状態は「アット・ザ・マネー」(ATM)と呼ばれる。

時間的価値と本質的価値[編集]

権利行使日までの残存日数が長いほど時間的価値が高い。時間的価値は、権利行使日までの残存日数が長いときはゆっくりと減り、権利行使日に近づく(およそ 1 か月以内)と急激に減る。イン・ザ・マネーのオプションには本質的価値がある。アット・ザ・マネーやアウト・オブ・ザ・マネーのオプションの本質的価値は 0 である。イン・ザ・マネーのオプションの本質的価値は、原資産価格とオプションの権利行使価格との差の絶対値である。オプションの価格から本質的価値を引いた額がオプションの時間的価値である。つまり、オプションの価格は時間的価値と本質的価値との和である。

原資産の価格とオプションの価格[編集]

原資産の価格が上がるとコール・オプションの価格は上がり、プット・オプションの価格は下がる。原資産の価格が下がると、コール・オプションの価格は下がり、プット・オプションの価格は上がる。

インプライド・ボラティリティとオプションの価格[編集]

インプライド・ボラティリティ(予想変動率)は、オプションの行使の可能性と連動すると考えられており、インプライド・ボラティリティが高くなるとオプションの価格は上がり、インプライド・ボラティリティが下がるとオプションの価格は下がる。

オプション・プレミアムを決める要素[編集]

オプション・プレミアムは、実際には買い方と売り方の需給で決まるのであるが、理論的には以下の要素で決まる。

  • 原資産価格
    一般的に原資産価格が上昇すればコールが高くなり、プットは安くなる。逆に原資産価格が下降すればコールは安くなり、プットは高くなる。
  • 権利行使価格
    コールもプットもOTMならば権利行使価格に近づくほど高くなる。逆に権利行使価格から離れるほど低くなる。ITMに入ると逆になる。
  • SQ算出日までの時間
    SQ算出日までの時間があればあるほど、原資産が権利行使価格に達する確率が高くなるので、コール・プットともに高くなる。
  • 金利配当
  • インプライド・ボラティリティ (IV)
    ボラティリティとは、原資産の変動の激しさの度合いである。これ以外の上記4要素とボラティリティでプレミアムの理論価格が決定される。逆に上記4要素を考慮し、プレミアムから逆算した値がインプライド・ボラティリティである。これは投資家が予測している今後の原資産の変動の激しさの度合いといえる。過去の原資産の変動の度合いは「ヒストリカル・ボラティリティ」と呼んで区別する。


ギリシャ指標[編集]

  • Δ(デルタ)
    原資産が1上昇するときプレミアムが上昇する割合。コールならば正の、プットならば負の値である。また絶対値は、OTMで権利行使価格から離れるほど低くなり、ATMでほぼ0.5となり、ITMにはいると1に近づくが、1以上になることはない。しかし、たとえばデルタ0.2のコールは原資産が100円上昇すれば100×0.2で20円上昇するはずだが、実際そうはならない。後述のガンマによりデルタ自体が変化するからである。なおデルタは権利行使される確率も表している。
  • γ(ガンマ)
    原資産が1上昇するときデルタが上昇する割合。常に正の値でATMで最大である。
  • κ(カッパ)もしくはベガ
    インプライド・ボラティリティ (IV) が1上昇するときプレミアムが上昇する割合。常に正の値でATM付近で最大になる。またSQ算出日までの日数の長いものほどベガは大きくなる。
  • Θ(セータ)
    1日の時間の経過により失われるオプション・プレミアム。常に負の値。原資産が変わらなければSQ算出日に近づけば近づくほど権利行使できる確率が少なくなるため。このように、オプション・プレミアムが時間の経過と共に小さくなっていくことを「タイム・ディケイ」という。

なお、オプションの買いの時はギリシャ指標の値に枚数を、売りの時は枚数×(-1)をそれぞれかける。

多種多彩なオプション戦略[編集]

オプション取引はオプション同士、または先物とオプションを組み合わせることによって、幅広い戦略をとることが可能である。

基本4類型[編集]

  • ロング・コール(コールの買)
    短期間で原資産価格が大きく上昇した場合に利益になる。利益の額は無制限、損失はプレミアムに限定される。
  • ショート・コール(コールの売)
    短期間で原資産価格が大きく上昇しない限り利益になる。利益の額はプレミアムに限定され、損失は無制限。
  • ロング・プット(プットの買)
    短期間で原資産価格が大きく下落した場合に利益になる。利益の額は無制限、損失はプレミアムに限定される。
  • ショート・プット(プットの売)
    短期間で原資産価格が大きく下落しない限り利益になる。利益の額はプレミアムに限定され、損失は無制限。

注:より正確には、ロング・プットの利益とショート・プットの損失は、無限ではなく原資産の価値がゼロあるいは最低値になった場合を限界とする。

コンビネーション[編集]

同じ限月のコールとプットを組み合わせる戦略で、ストラドルは同一権利行使価格のオプション組み合わせ、ストラングルは異なる権利行使価格の組み合わせ戦略。

  • ロング・ストラドル
    同じ権利行使価格のコールとプットを買うポジション。原資産価格が上下どちらであっても大きく動けば利益になるが、比較的投資金額が大きい。行使価格10,000円のコールを375円、プットを360円で買った場合、プレミアム費735円を越える価格帯(損益分岐点10,735以上あるいは9,265以下)で利益が発生する。逆に10,000円に近づくほど損失が生じ、10,000円ではすべて損失になる。
  • ショート・ストラドル
    同じ権利行使価格のコールとプットを売るポジション。原資産価格がある一定の範囲に収まれば利益になる。行使価格10,000円のコールを375円、プットを360円で売った場合、プレミアム収入735円を越える価格帯(損益分岐点10,735以上あるいは9,265以下)で損失が発生する。損失額は無限定(青天井)。逆に上下735円幅におさまる限りプレミアム収入に利益が生じ、10,000円ですべて利益になる。
  • ロング・ストラングル
    OTMのコールとプットを買うポジション。原資産価格が上下どちらであってもかなり大きく動かないと利益にならないが、比較的投資金額が小さい。仮に10,000円近辺の相場で行使価格11,000円のコールを55円、9,000円のプットを80円で買った場合、プレミアム費用は135円に限定されるが、相場が11,135円ないし8,865円を越えて大幅に変動した場合利益が発生する(例えば12,000円になった場合+865円)。
  • ショート・ストラングル
    OTMのコールとプットを売るポジション。ショートストラドルと比べて利益は小さいが、原資産価格の許容範囲が広い。オプション取引で最も安定して収益を上げることができる戦略といわれる。仮に10,000円近辺の相場で行使価格11,000円のコールを55円、9,000円のプットを80円で売った場合、プレミアム収入は135円、相場が損益分岐点8,865円から11,135円の範囲を越えない場合は利益が発生し9,000-11,000範囲におさまればすべて利益となるが、それを越えた場合の損失額は無限定(青天井)。必要証拠金に対して得られるプレミアム収入はすくないが、市況が安定している場合には確実な利回りが想定できる。

スプレッド[編集]

同種類のオプションを組み合わせる戦略

  • バーチカル・スプレッド
    同じ限月で権利行使価格の異なるコールの売りと買、プットの売りと買のポジション。
    • デビットスプレッド
      ATMに近いコールの買いと遠いコールの売りを組み合わせる。プットについても同様。基本的に前者は相場上昇で、後者は相場下落で利益になるが、利益・損失ともに限定される。
    • クレジットスプレッド
      ATMに近いコールの売りと遠いコールの買いを組み合わせる。プットについても同様。基本的に前者は相場下落で、後者は相場上昇で利益になるが、利益・損失ともに限定される。
    • レシオスプレッド
      デビットスプレッドでATMから遠めのコールまたはプットを、近めのものより2倍以上枚数を多く売る戦略。コールレシオスプレッドの場合、相場がほどほどに上昇した場合利益となるが、行き過ぎた上昇は逆に損失となる。いっぽう相場が横横ないし下落した場合の損益は当初の(売りの受取額)-(買いの支払額)となる。利益限定で損失無限大。
    • バックスプレッド
      クレジットスプレッドでATMから遠めのコールまたはプットを、近めのものより2倍以上枚数を多く買う戦略。プットバックスプレッドの場合、原資産がほどほどに下落し、IV上昇によりガンマロングにならならい場合損失となるが、行き過ぎた下落によりIVが暴騰し、ポジション全体でガンマロングとなるまたはIV×ベガ分の利益が得られた場合は利益になる。いっぽう原資産が横横ないし上昇した場合の損益は当初の(売りの受取額)-(買いの支払額)である。利益無限大で損失限定。
  • ホリゾンタル・スプレッド
    権利行使価格が同じで、限月が異なるオプションの買と売りを組み合わせるポジション。

取引戦略[編集]

オプションの性質から、さまざまな取引戦略を取ることができる。オプションというものをどのように捉えるかで、以下の4つのパターンに分類することができる。

  1. 原資産の取引のリスクヘッジとしてオプションを用いる場合(カバード・コール、カバード・プット)
    原資産取引のポジションと逆になるようにコールまたはプットを買って、予想が外れた場合の損失を限定しようとするもの。(オプションの売りでは、カバード・コールと言う手法は存在するが、十分なプレミアムを貰わなければ、利益が限定されるため、ヘッジとして十分に機能しないので、プレミアムが高いところでヘッジする。)
  2. 株などと同じように、オプションを単独で売買して利益を狙う場合(コール、プットの買いまたは売り)
  3. 同一限月で権利行使価格の異なるコールやプットの買いや売りを組み合わせてポジションを組む場合(バーティカル・スプレッド
    ポジションの組み方には多数の種類があり、ストラドル、ストラングル、などの名前が付いている。原資産価格があまり動かない場合にのみ利益が得られる組み方と、逆に原資産価格が大きく動いた場合にのみ利益が得られる組み方とがある。
  4. 異なる限月のオプションの買いと売りとを組み合わせて一種の鞘取りを行う場合(ホリゾンタル・スプレッドカレンダー・スプレッド
  • 1.はオプション本来の使用法である。
  • 3.はオプション独特の取引で、原資産価格が上昇するか下降するか(方向)を予測するのではなく、現状からどの程度動くか(程度)を予想して行うものである。予想した程度の範囲に収まれば、どちらの方向に動いても利益が得られる。ポジションの組み方によっては原資産の価格が全く動かない場合でも利益を得られることがあるという点[1]は、他の商品取引にはない大きな特徴である。最もオプションらしい取引とも言える。
    • これらの戦略においては、決済日まで持ち越す場合と、決済日前に反対売買してしまう場合とがある。
  • 3.・4.ともに、各銘柄のインプライドボラティリティ(IV)のサヤを取る手法もある。この場合は、決済日前に決済することが一般的である。

単純に売り・買いに注目して分類すれば、以下のような分類を行うこともできる。

売り戦略[編集]

  • コール・オプションの売り
  • プット・オプションの売り
  • クレジット・スプレッド
  • ストラドルの売り
  • ストラングルの売り
  • コンドルの売り
  • LEAPSのプット・オプション売り
  • カバード・コールの売り
  • バタフライの売り

買い戦略[編集]

  • コール・オプションの買い
  • プット・オプションの買い
  • ストラドルの買い
  • ストラングルの買い
  • コンドルの買い
  • バタフライの買い
  • ゼロ・コスト・オプションの買い

その他の戦略[編集]

  • ブル・コール・スプレッド
  • ブル・プット・スプレッド
  • ベア・コール・スプレッド
  • ベア・プット・スプレッド
  • カレンダー・スプレッド
  • ダイアゴナル・スプレッド
  • リバース・カレンダー・スプレッド
  • ストラングル・スワップ

その他の用語[編集]

  • 通貨オプション
    権利行使日に行使レートで外国為替取引を行うことができる権利を売買する取引である。
  • キャップ
    変動金利に対して、支払金利の上限を設定することができるオプション取引である。
  • フロア
    変動金利に対して、受取金利の下限を設定することができるオプション取引である。
  • カラー
    変動金利に対して、上限金利と下限金利を設定することができるオプション取引である。カラーは、キャップとフロアの組み合わせで合成される取引である。
    カラーの購入=キャップの購入+フロアの売却
    カラーの売却=キャップの売却+フロアの購入
  • スワップション
    権利行使日に一定条件のスワップ取引を行うことができる権利を売買する取引である。
  • デジタルオプション
    権利行使日に原資産の価格が権利行使価格に達した場合に一定の金額が支払われるオプション。
  • オプション料
    プレミアムのこと。オプション自体の代金。

[編集]

  1. ^ ただしこれ以外にも、2.で(特にアウト・オブ・ザ・マネーの)オプションを単独で売り立てたような場合は、原資産価格が動かなくても利益が得られることがある。