市場デリバティブ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

市場デリバティブ(しじょうデリバティブ)または上場デリバティブ(じょうじょうデリバティブ)とは、取引所に上場されているデリバティブのこと[1]。対となる言葉は店頭デリバティブ[1]

日本の取引所[編集]

以下は、取り扱いデリバティブ類型の表示を含め、例であり一覧ではないことに注意されたい。金融商品取引所は金融商品取引法の規制の範疇、商品取引所は商品先物取引法の規制の範疇。

大阪取引所(金融商品取引所および商品取引所)[2]
  • 株価指数(日経225先物オプションなど)、配当指数、ボラティリティ指数、REIT指数
  • 個別株式(有価証券オプション)
  • 債券(長期国債先物・オプションなど)
  • 貴金属(金・銀・白金・パラジウム)
  • ゴム
  • 農産物(大豆・小豆・とうもろこし)
東京金融取引所(金融商品取引所)[3]
東京商品取引所(商品取引所)[4]
  • エネルギー(電力・原油・ガソリン・灯油・軽油)
大阪堂島商品取引所(商品取引所)[5]
  • 農産物(とうもろこし、米国産大豆、米穀、小豆)
  • 砂糖(粗糖)

日本の法律上の用語[編集]

市場デリバティブ[編集]

金融商品取引法においては用いられている[6]が、商品先物取引法においては(金融商品取引法上の用語引用として以外は)用いられていない[7]。金融商品取引法第2条第20項では、デリバティブ取引を市場デリバティブ取引、店頭デリバティブ取引、外国市場デリバティブ取引の3つに分類していて、市場デリバティブ取引とは日本の取引所のデリバティブ取引を指す。

上場デリバティブ[編集]

法律上の用語としては用いられていない[8]

出典[編集]

  1. ^ a b わが国デリバティブ市場の規模と構造 ─1998年デリバティブ・サーベイの集計結果─”. 日本銀行 金融市場局. 2019年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。 PDF1ページ目下部(脚注1)
  2. ^ 商品一覧|日本取引所グループ”. 日本取引所グループ(引用者注: 日本取引所グループは大阪取引所の親会社). 2019年7月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
  3. ^ 上場商品概要|事業内容について|東京金融取引所とは|株式会社 東京金融取引所”. 東京金融取引所. 2019年4月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
  4. ^ 上場商品一覧”. 東京商品取引所. 2018年8月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
  5. ^ 業務規程”. 大阪堂島商品取引所. 2019年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。 1条(PDF3ページ目)
  6. ^ 金融商品取引法”. 日本国総務省. 2019年7月11日閲覧。
  7. ^ 商品先物取引法”. 日本国総務省. 2019年7月11日閲覧。
  8. ^ 日本国総務省の提供する、e-Gov法令検索 https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0100/search の「法令用語」検索機能を用い、結果が存在しない(=法律上の用語として用いられている可能性が低い)ことを確認(2019年7月11日検索実行)