ライセンス感染

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CC BY-SAパブリックドメインを合わせた時にSA属性によりCC BY-SAが強制されるライセンス感染の例

ライセンス感染(ライセンスかんせん)は、コピーレフトライセンスが課せられた著作物において、原著作物のライセンスがその二次的著作物にも適用されることを比喩的に表現したスラングである[1][2][3][4][5][6]コピーレフトライセンスGNU GPLCC BY-SAなどがある。

語源[編集]

原著作物のライセンスがその二次的著作物に適用されるライセンスの性質は、感染性ウイルス性: viral) と俗称されることがあり[7]、当該ライセンスが、ある著作物から二次的著作物へ、さらにその二次的著作物へと伝わることを、ウイルス感染することに喩えたものである。またそのようなライセンスを「感染性ライセンス」「ウイルス性ライセンス(: Viral license)」とも呼ばれる。類似のスラングに、コピーレフトの代表格であるGNU GPL由来のソースコードが何らかの理由によって他のライセンスのソフトウェアに混ざることにより、ソフトウェア全体にGNU GPLが適用されてしまうことを指して、GPL汚染(GPLおせん)というスラングも存在する[8]

実例[編集]

この用語は複次著作物に互換性のあるライセンスを要求するGNU GPLに言及する時に用いられる[9]。この感染性は「併用するソフトウェア」を「コピーレフトソフトウェアライセンスのソフトウェア」へ変更することを強制する。例えば他の複数のライセンスの互換性がないソフトウェアライセンスが課せられたソフトウェアを併用した場合、全てのソフトウェアライセンスコピーレフトソフトウェアライセンスに置き換えられる。

この概念は一般的にはソフトウェアの宣伝に有用なソフトウェアライセンスに関連しているが、ソフトウェアの複製品を再頒布する権利を与える二者間契約のソフトウェアソースコードOEM契約と比較される場合がある。しかし、この概念の制約は二者間契約に留まらずエンドユーザーとのソフトウェア利用許諾契約にまで至る[10]

マイクロソフトWindows 7をネットブックへのインストールを支援するソフトウェアにGPL由来のソースコードが混ざっていたため、ソフトウェア全体のソース公開を余儀なくされた[11]

ソフトウェア以外のライセンス感染の例としては、フランスの著者ミシェル・ウエルベックが彼の小説『La Carte et Le Territoire英語版』でウィキペディアの記事から文章を剽窃したことが発覚した際、コメンテーターは自動的に彼の全ての小説にCC BY-SAのライセンスが課せられると言及した[12]

歴史[編集]

1990年以降、GPLv1がリリースされた約1年後から、GNU GPLに対して「General Public Virus」や「GNU Public Virus(GPV)」というような蔑称が使われ始めた[13][14][15][16][17][18]。2001年には、マイクロソフトの副社長クレイグ・マンディは「GNU GPLのウイルス性はそれを用いて作られる全ての組織の知的財産権を脅迫する姿勢をとっている」述べた[19]。他の立場では、スティーブ・バルマーソースコードGNU GPLを課すことは、結果として周囲のソースコードがGNU GPLとなる場合にのみ利用できるため、商業分野では役に立つことはないと宣言し、「それに触れる全ての知的財産権にそうであることを転移させる癌である」と説明した[20]マイクロソフトGNU GPLへの攻撃に対し、フリーソフトウェアの提唱者と開発者たちはライセンスを擁護する共同声明を出した[21]

用語への批判[編集]

このようなライセンス感染性に対して、コピーレフトソフトウェアライセンスの支持者は、自発的感染や他ライセンスへの攻撃を行うようなウイルス的なものではないと主張し、その上で、ライセンスの伝播という性質は、フリーソフトウェアの自由が二次著作物においても最大限に確保されるためには必要なことであると主張している。

フリーソフトウェア財団の代表のリチャード・ストールマンは、「GNU GPLの領分は接近や接触による展開ではなく、プログラムにGNU GPLのソースコードを含めた時の意図的な展開のみである。それはウイルスではなく、オリヅルラン(: spider planet)のように展開する。」と説明している[22]フリーソフトウェア財団のコンプライアンスエンジニアのデビッド・ターナー英語版は、「ウイルス性ライセンスという用語はコピーレフトフリーソフトウェアを使用に関して誤解と恐れを作っている」と述べている[23]。デイビット・マクゴーワンは、GNU GPLプロプライエタリ・ソフトウェアフリーソフトウェアに矯正することが出来ることを信じられる理由はないが、「企業がGNU GPLソースコードを組み込んだプログラムを商業頒布することを禁止し、著作権侵害による被害を回避しようとする」ことは出来ると述べている。加えて、もし企業が「実際にGNU GPLプログラムからソースコードをコピーしたなら、そのような訴訟は極一般的な著作権の主張であり、大半の民間企業は立場を反転させてその権利の保護にまわるだろう」と述べている[24]

相互運用性[編集]

GPLのようなよく知られたコピーレフトフリーソフトウェアライセンスは、連携先を切り替えられるコマンドラインツールの実行やウェブサーバの相互通信のように、連携が抽象的であるならばコピーレフトではないライセンスのコンポーネントとの併用を認める相互運用性に関わる条文を含んでいる。結果的に、「コピーレフトではないライセンスのソフトウェアのモジュール」が「GNU GPLのソフトウェア」と併用された場合、それらが抽象的に相互に連携するならばそれはまだ合法である。この相互運用性の許可は、ライブラリ静的リンクおよび動的リンクを含むかもしれないし、含まないかもしれない[25]GNU GPLライブラリ静的リンク動的リンクの両方で相互運用性を認めておらず、GNU LGPL静的リンクでのみ相互運用性を認めていない。フリーソフトウェア財団は、Javaクラスライブラリ再実装であるGNU Classpathのライセンスでは、Javaクラスライブラリの連携時にGPLリンク例外は適用されないことを宣言している。

相互運用性の条文は、フリーソフトウェアの強固な強制力と厳格な解釈において、それらを統合、集約、結合する際に頻繁に実用的な執行がなされていない。コピーレフトフリーソフトウェアのソースコードと統合、集約、結合する大半のソフトウェア形態は、コピーレフトフリーソフトウェアとなる派生的な行為であることが望ましい主張している。しかし、ソフトウェアを開発するコミュニティや開発者はGPLとの互換性を持ちながらコピーレフトであることを強制しないライセンスの互換性のあるApache LicenseMIT licenseなどのソフトウェアライセンスを採用することがある。

法的解釈[編集]

国によって異なるが、例えば日本国著作権法28条によれば、原著作物の著作権者は、二次的著作物の利用に関して、二次的著作物の著作権者が有するものと同一の種類の権利を専有するとされている。つまり、コピーレフトに限らず、他人の著作物の利用の際には、ライセンスの感染性が通常付きまとうものと考えられる。

しかし、コピーレフトという考えが登場した時期はまだソフトウェア分野での法整備が不充分であり、改変プログラムの権利の範囲が不明確であったという背景があった。そのため、ソフトウェア分野では、単純に原著作者が二次著作物の著作権者が有するものと同一の種類の権利を占有するとは言い切れなかった。このような背景から生まれたコピーレフトソフトウェアライセンスには、そのソフトウェアライセンスが二次著作物にも適用されることがライセンス条項に定められており、これがライセンスの感染性を示すものとなっている。

それに対して、MIT licenseソフトウェアライセンスでは、二次的著作物に同じソフトウェアライセンスを適用する必要はない。言い換えると、MIT licenseのライセンスを採用する時点で、原著作物の著作権者が法律によって当然に有すると定められている権利の一部を放棄していることになる。その結果、ここに挙げられているようなライセンスの感染性はなくなる。

脚注[編集]

  1. ^ Microsoft license spurns open source - CNET News”. News.cnet.com. 2015年5月30日閲覧。
  2. ^ Geere, Duncan (2011年12月16日). “Some rights reserved: the alternatives to copyright (Wired UK)”. Wired.co.uk. 2015年5月30日閲覧。
  3. ^ Glossary”. A2Knetwork.org. 2015年5月30日閲覧。
  4. ^ Inoculating Your Purchase – Contractual Protection from Viral Licenses in M&A Transactions (PDF)”. Friedfrank.com. 2015年5月30日閲覧。
  5. ^ Steve Nightingale (2015年3月16日). “Legal update on Information and Communication Technology – July 2013”. 2013年9月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年2月4日閲覧。 “"The principal fear relating to using OSS arises from a concept known as 'copyleft' (as in the opposite of copyright), which arises in some – though not all – OSS licences. More pejoratively known as 'viral' licences, copyleft licences (the most well-known of which are the GPLv2 and its successor GPLv3)"”
  6. ^ New Media Rights (2008年9月12日). “Open Source Licensing Guide”. California Western School of Law. 2015年11月28日閲覧。 “The GPL license is ‘viral,’ meaning any derivative work you create containing even the smallest portion of the previously GPL licensed software must also be licensed under the GPL license.
  7. ^ Speech Transcript - Craig Mundie, The New York University Stern School of Business” (2001年5月3日). 2005年6月21日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2011年2月7日閲覧。
  8. ^ オープンソース版のAsteriskを販売できますか?”. 日経BP. 2011年4月29日閲覧。
  9. ^ Nikolai Bezroukov (2000年). “Comparative merits of GPL, BSD and Artistic licences (Critique of Viral Nature of GPL v.2 - or In Defense of Dual Licensing Idea)”. 2001年12月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月27日閲覧。 “Viral property stimulates proliferation of licenses and contributes to the "GPL-enforced nightmare" -- a situation when many other licenses are logically incompatible with the GPL and make life unnecessary difficult for developers working in the Linux environment (KDE is a good example here, Python is a less known example).
  10. ^ Meeker, Heather J. (2008). “2”. The Open Source Alternative. John Wiley and Sons. p. 11. ISBN 978-0-470-19495-9. https://books.google.com/books?id=J3rwa7t336sC&pg=PA11. 
  11. ^ 「Windows 7」移行支援ツールにGPLコードが含まれていた--MS、認める”. 2011年4月29日閲覧。
  12. ^ French Author Plagiarizes Wikipedia; Does That Mean His Entire Book Is Now CC Licensed?”. Techdirt.com (2010年11月29日). 2015年5月30日閲覧。
  13. ^ Vixie, Paul (2006年3月6日). “Re: Section 5.2 (IPR encumberance) in TAK rollover requirement draft”. IETF Namedroppers mailing list. 2007年9月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年4月29日閲覧。
  14. ^ General Public Virus”. Jargon File 2.2.1 (1990年12月15日). 2007年4月29日閲覧。
  15. ^ Hackvän, Stig (September 1999). “Reverse-engineering the GNU Public Virus — Is copyleft too much of a good thing?”. Linux Journal. オリジナルの18 July 2011時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110718132324/http://devlinux.org/lw-gnu-published.html 2007年4月29日閲覧。. 
  16. ^ Stewart, Bill (1998年10月8日). “Re: propose: `cypherpunks license' (Re: Wanted: Twofish source code)”. Cypherpunks mailing list. 2007年5月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年4月29日閲覧。
  17. ^ Buck, Joe (2000年10月10日). “Re: Using of parse tree externally”. GCC mailing list. 2007年4月29日閲覧。
  18. ^ Griffis, L. Adrian (2000年7月15日). “The GNU Public Virus”. 2007年4月29日閲覧。
  19. ^ Mundie, Craig (2001年5月3日). “Speech Transcript - Craig Mundie”. New York University Stern School of Business. 2008年8月23日閲覧。
  20. ^ Newbart, Dave (2001年6月1日). “Microsoft CEO takes launch break with the Sun-Times”. Chicago Sun-Times. オリジナル2001年6月15日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20010615205548/http://suntimes.com/output/tech/cst-fin-micro01.html  (Internet archive link) [リンク切れ]
  21. ^
  22. ^ Poynder, Richard (2006年3月21日). “The Basement Interviews: Freeing the Code”. 2010年2月5日閲覧。
  23. ^ Byfield, Bruce (2006年8月29日). “IT Manager's Journal: 10 Common Misunderstandings About the GPL”. 2008年8月23日閲覧。
  24. ^ David McGowan (2005), “Legal Aspects of Free and Open Source Software”, in Joseph Feller; Brian Fitzgerald; Scott A. Hissam et al., Perspectives on Free and Open Source Software, MIT Press, p. 382, ISBN 0-262-06246-1 
  25. ^ Raymond, Eric Steven (2002年11月9日). “Licensing HOWTO”. 2010年3月21日閲覧。