オープンソースライセンス

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オープンソースライセンスOpen Source Initiative(OSI)が提唱する「オープンソースの定義[1]に基づいたソフトウェアやその他のソースコードブループリント、設計書の利用、修正、頒布を認めるライセンスの総称である[2][3]

このライセンスは利用者や営利企業に彼らの好奇心や改変、改修の必要性に応じたソースコードの利用、修正、頒布を認める。オープンソースライセンスはOpen Source Initiativeのライセンスレビュープロセスを通したライセンスのみがそうであると認定される[4]。オープンソースライセンスの多くのソフトウェアは無償で利用することができるが、必ずしもフリーウェアである必要はない。ソースコード中に作者名や著作権名を残すことを要件とすることや、ライセンスされたソースコードを改変して再配布する場合は同じライセンスで配布することを要件とするコピーレフトライセンスを兼ねるオープンソースライセンスは存在する。

オープンソースライセンスの一例としてApache-2.0GPLv3CDDL-1.0などがある。オープンソースライセンスに類似するライセンスカテゴリとして、フリーソフトウェアライセンスやコピーレフトライセンス、パブリックドメインなどが存在している。それらの類似したライセンスカテゴリとオープンソースライセンスはある観点では同義のものを指し、ある観点では異義のものを指すことがある。

ライセンスレビュープロセス[編集]

Open Source Initiativeはライセンスレビュープロセスを通じて、対象のライセンスOSI公認の「オープンソースライセンス」であると承認している[5]

ライセンスレビューは対象のライセンスOpen Source Initiativeの定義する「オープンソース」を冠することに適してことを承認するためのものである[6]。レビュープロセスは、ライセンスオープンソースの定義に準拠していることの検証、適切なライセンスカテゴリの特定、虚栄心や複製ライセンスの抑制、綿密で透過性と即時性のあるレビューであることを目的に設置されている。

ラインセンスレビューは対象のライセンスオープンソースの定義に基づき、そのライセンスが課せられるソフトウェアやその他のソースコード、ブループリント、設計書が自由な利用、修正、頒布を許諾しているかを確認する。オープンソースソフトウェアはそれらが許諾されていることを定義としているため[1]、その条件に合致しないライセンスはオープンソースライセンスとしては認められず、ライセンスレビューの結果として非承認となる。オープンソースライセンスを課したソフトウェアは無償で利用できることが多いが、必ずしもフリーウェアである必要はない。非商用での再配布および個人用途での変更のみを許可するライセンスはオープンソースライセンスとは見なされない。ただし、Apache Licenseのようにソースコード中に作者名や著作権名を残すことを要件とすることや、GNU General Public Licenseのようにライセンスされたソースコードを改変して再配布する場合は同じライセンスで配布することを要件とするコピーレフトライセンスを兼ねるオープンソースライセンスは存在する。

Open Source Initiativeは多くのライセンスについてオープンソースライセンスであると承認していたが、無秩序にオープンソースラインセンスの承認を行った結果、有象無象のライセンスが乱立するライセンスの氾濫を引き起こし、それについて問題視する声が上がった[7][8]Open Source Initiativeはこの問題を解決するため、「ライセンス氾濫問題プロジェクト」(License Proliferation Project)を立ち上げた[9]。ライセンスレビュープロセスはライセンスの氾濫を防止するため、ライセンスカテゴリの特定や複製ライセンスの抑制を実施している[10]

ライセンスレビューは一般公開されたメーリングリストで実施されている[11]ライセンスのレビューはおおよそ60日以内を目安にレビュー結果を出す。メーリングリストでは、あるライセンスオープンソースの定義に従ったものになっているか、ライセンスを新規に作成した場合にライセンスの氾濫を引き起こすことはないか、などが協議されている。OSIボードメンバーの他、コミュニティメンバーから意見が上がることがある。

主要なオープンソースライセンス[編集]

2018年2月現在、広く使われている、もしくは、著名なコミュニティが採用しているオープンソースライセンスの一覧を以下に示す[12]

オープンソースライセンスの一例
ライセンス名 略称 OSI承認 FSF承認 GPL互換性 コピーレフト
Apache License 2.0 Apache-2.0 Yes[12] Yes[13] Yes[13] No[13]
修正BSDライセンス(三条項BSDライセンス) BSD-3-Clause Yes[12] Yes[14] Yes[14] No[14]
二条項BSDライセンス BSD-2-Clause Yes[12] Yes[15] Yes[15] No[15]
GNU General Public License, version 3 GPLv3 Yes[12] Yes[16] N/A Yes[16]
GNU Lesser General Public License, version 3 LGPLv3 Yes[12] Yes[17] Yes[17] Yes(weak)[17]
MIT license(X11 License) MIT Yes[12] Yes[18] Yes[18] No[18]
Mozilla Public License 2.0 MPL-2.0 Yes[12] Yes[19] Yes[19] Yes(weak)[20]
Common Development and Distribution License version 1.0 CDDL-1.0 Yes[12] Yes[21] No[21] Yes(weak)[22]
Eclipse Public License 2.0 EPL-2.0 Yes[12] Yes[23] No[23] Yes(weak)[23]

関連するライセンスカテゴリ[編集]

FSF フリーソフトウェアライセンス[編集]

フリーソフトウェアライセンスフリーソフトウェア財団(FSF)が提唱する「フリーソフトウェアの定義」に基づいて承認するライセンスの総称である。オープンソースライセンスはソースコードの利便性とそれの修正、頒布の特性に焦点を当てている一方で、フリーソフトウェアライセンスはユーザのプログラムの利用、修正、頒布の自由に焦点を当てている。

歴史的にオープンソース・イニシアティブフリーソフトウェア財団は対立することがあり[24]、それぞれの定義するオープンソースライセンスとフリーソフトウェアライセンスは明確なもしくは曖昧な違いが見出されることがある[25][26][27]。しかし、それらのライセンスで公開されたソースコードやプログラムのユーザーによる利用、修正、頒布を認めるという観点においては同等であるため、オープンソースライセンスでありフリーソフトウェアライセンスであるライセンスは存在しうる[28]

コピーレフトライセンス[編集]

コピーレフトライセンスはコピーレフトであることを求めるライセンスの総称である[29][30]コピーレフトcopyleft)という単語はコピーライトcopyright)の対義語として1970年代後半には作られていた造語であるが[31][32]フリーソフトウェア財団リチャード・ストールマンがその単語を好み、現在はその単語の意味するところを変えて同財団が好んで使用する用語となっている[33]

コピーレフトライセンスは、そのライセンスで公開されたソフトウェアを修正して二次創作物として公開する場合に同じライセンスもしくはそれと同等に自由な利用許可を強いたライセンスで公開することを求める。これは、コピーレフトライセンスであるフリーソフトウェアライセンスで公開されたソフトウェアソースコードを修正した二次創作物を公開する場合に、同じフリーソフトウェアライセンスで公開することを求めることを意味する。あるソフトウェアパブリックドメイン以下で公開されて他のユーザーは自由に利用できていたものが、そのソフトウェアを企業や大学(研究機関)が改変した二次創作物を独自のライセンスの元で公開した時に他のユーザーが自由に利用できなくなることを抑制することが出来る[33]。一方で、企業や大学(研究機関)としては改変にまつわる技術革新による利益を得ることが出来なくなるため、コピーレフトライセンスには否定的である[34]

オープンソースライセンスはそのライセンスを課したソフトウェアの利用、改変、頒布の利用許可を求めるが、その二次創作物に対して同等に自由な利用許可を求めることは強いることはせず、二次創作物のライセンスは二次創作者が選択可能であることを許している。その意味で、広義のオープンソースライセンスの一種としてコピーレフトライセンスは存在している。

クローズドソースライセンス[編集]

「オープン」の対義語としての「クローズ」を用いて、「オープンソースライセンス」の対義語として「クローズドソースライセンス」がプロプライエタリ・ソフトウェアライセンスの総称として使われることがある[35][36][37]。ただし、この用語はOpen Source Initiativeがオープンソースライセンスの対義語と定義しているものではなく、「オープンソースの定義」に反するライセンスがクローズドソースライセンスであるということではない。

Debian フリーソフトウェアガイドライン[編集]

Debianは自身の開発、提供するソフトウェアに対する基準としてDebianフリーソフトウェアガイドラインを課している[38]。それ自身はライセンス条文ではないが、Debianの開発、提供するソフトウェアが利用者の利用、修正、頒布を妨げることがないことをガイドラインとして明文化している。

Open Source Initiativeオープンソースの定義の策定にあたりDebianフリーソフトウェアガイドラインを参考にしており[39]、同ガイドラインの考え方はオープンソースライセンスにも引き継がれている。

パブリックドメイン[編集]

2004年頃、弁護士であるローレンス・ローゼンは「なぜパブリックドメインはライセンスではないか」(Why the public domain isn't a license?)というエッセイで、ソフトウェアは本質的にはパブリックドメインでその権利を放棄することはできず、それゆえパブリックドメインが非常に緩いオープンソースライセンスであると言い換えることは出来ないと言及し[40]、反論者に当たるにダニエル・バーンスタインやその他の者たちと論争をした[41]。2012年にローゼンがCC0がオープンソースライセンスであると認めたことにより最終的にこの論争は解決している[42]

パブリックドメインと同等にそれに関する権利を放棄することを宣言するライセンスとしてWTFPLがあるが、Open Source InitiativeWTFPLパブリックドメインと同義である(ライセンスの氾濫)であるとしてオープンソースライセンスとしては承認していない[43]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b Open Source Initiative (2007年3月22日). “The Open Source Definition”. 2018年2月8日閲覧。
  2. ^ Brief Definition of Open Source Licenses”. Open Source Initiative. 2013年4月25日閲覧。
  3. ^ Popp, Dr. Karl Michael (2015). Best Practices for commercial use of open source software. Norderstedt, Germany: Books on Demand. ISBN 978-3738619096. 
  4. ^ Open Source Initiative. “Licenses & Standards”. 2018年2月9日閲覧。 “a license must go through the Open Source Initiative's license review process”
  5. ^ Open Source Initiative. “Licenses & Standards”. 2018年2月8日閲覧。
  6. ^ Open Source Initiative. “The Licence Review Process”. 2018年2月8日閲覧。
  7. ^ #11: Simplified, rationalised licensing”. www.markshuttleworth.com (2006年11月8日). 2011年5月10日閲覧。
  8. ^ michelle. “OSI – Open Source Irrelevance?”. 2018年2月8日閲覧。
  9. ^ The Licence Proliferation Project”. Open Source Initiative. 2011年5月10日閲覧。
  10. ^ Open Source Initiative. “Is <SOME LICENSE> an Open Source license, even if it is not listed on your web site?”. 2018年2月8日閲覧。
  11. ^ License-review -- License submissions for OSI review”. 2018年2月9日閲覧。
  12. ^ a b c d e f g h i j Open Source Initiative. “Open Source Licenses by Category”. 2018年2月9日閲覧。
  13. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “Apache License, Version 2.0”. 2018年2月9日閲覧。
  14. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “Modified BSD license”. 2018年2月9日閲覧。
  15. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “FreeBSD license”. 2018年2月9日閲覧。
  16. ^ a b GNU Project (2018年2月10日). “GNU General Public License (GPL) version 3”. 2018年2月9日閲覧。
  17. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “GNU Lesser General Public License (LGPL) version 3”. 2018年2月9日閲覧。
  18. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “X11 License”. 2018年2月9日閲覧。
  19. ^ a b GNU Project (2018年2月10日). “Mozilla Public License (MPL) version 2.0”. 2018年2月9日閲覧。
  20. ^ Mozilla. “MPL 2.0 FAQ”. 2018年2月9日閲覧。 “The MPL is a simple copyleft license.”
  21. ^ a b GNU Project (2018年2月10日). “Common Development and Distribution License (CDDL), version 1.0”. 2018年2月9日閲覧。
  22. ^ Rami Sass. “Top 10 Common Development and Distribution License (CDDL) Questions Answered”. 2018年2月9日閲覧。 “The CDDL is considered a weak copyleft license.”
  23. ^ a b c GNU Project (2018年2月10日). “Eclipse Public License Version 2.0”. 2018年2月9日閲覧。
  24. ^ Richard Stallman. “Why "Open Source" misses the point of Free Software”. GNU website. 2018年2月9日閲覧。
  25. ^ Bertle King, Jr. (2017年2月21日). “Open Source vs. Free Software: What's the Difference and Why Does It Matter?”. 2018年2月9日閲覧。
  26. ^ Scott K Perterson (2017年11月7日). “What's the difference between open source software and free software?”. 2018年2月9日閲覧。
  27. ^ Maya Rotenberg (2016年4月12日). “What is the difference between open source and free software?”. 2018年2月9日閲覧。
  28. ^ Mark Drake (2017年10月30日). “The Difference Between Free and Open-Source Software”. 2018年2月9日閲覧。
  29. ^ copyleft.org. “copyleft.org”. 2018年2月9日閲覧。 “Copyleft as a concept is usually implemented in the details of a specific copyright license”
  30. ^ Lauren Collister (2018年2月2日). “Creative Commons, Copyleft, and Other Licenses - Copyright and Intellectual Property Toolkit - LibGuides at University of Pittsburgh”. 2018年2月9日閲覧。 “Copyleft licenses give each person who possesses the work the same rights as the original author”
  31. ^ Wang, Li-Chen (May 1976). “Palo Alto Tiny BASIC”. Dr. Dobb's Journal of Computer Calisthenics & Orthodontia, Running Light Without Overbyte 1 (5): 12–25.  (NB. Source code begins with the following six lines. "TINY BASIC FOR INTEL 8080; VERSION 1.0; BY LI-CHEN WANG; 10 JUNE, 1976; @COPYLEFT; ALL WRONGS RESERVED". The June date in the May issue is correct. The magazine was behind schedule, the June and July issues were combined to catch up.)
  32. ^ Rauskolb, Roger (December 1976). “Dr. Wang's Palo Alto Tiny BASIC”. Interface Age 2 (1): 92–108.  (NB. The source code begins with the following nine lines: "TINY BASIC FOR INTEL 8080; VERSION 2.0; BY LI-CHEN WANG; MODIFIED AND TRANSLATED TO INTEL MNEMONICS; BY ROGER RAUSKOLB; 10 OCTOBER, 1976 ; @COPYLEFT; ALL WRONGS RESERVED")
  33. ^ a b Free Software Foundation (2018年1月1日). “What is Copyleft?”. 2018年2月9日閲覧。
  34. ^ Dave Crossland (2011年6月17日). “Copyleft Business”. 2018年2月9日閲覧。
  35. ^ Michael (Monty) Widenius; Linus Nyman (2013年6月). “Introducing “Business Source”: The Future of Corporate Open Source Licensing?”. 2018年2月9日閲覧。
  36. ^ Open Source and Closed Source”. 2018年2月9日閲覧。
  37. ^ Nemesis2k2. “Basic closed-source license? - GDNet Lounge - GameDev.net”. 2018年2月9日閲覧。
  38. ^ Debian (2017年10月22日). “The Debian Free Software Guidelines (DFSG)”. 2018年2月9日閲覧。
  39. ^ Open Source Initiative (2007年3月22日). “The Open Source Definition”. 2018年2月9日閲覧。 “The Open Source Definition was originally derived from the Debian Free Software Guidelines (DFSG).”
  40. ^ Lawrence Rosen (2004年5月25日). “Why the public domain isn't a license”. rosenlaw.com. 2016年2月22日閲覧。
  41. ^ D. J. Bernstein. “Placing documents into the public domain”. 2018年2月9日閲覧。 “Most rights can be voluntarily abandoned ("waived") by the owner of the rights. Legislators can go to extra effort to create rights that can't be abandoned, but usually they don't do this. In particular, you can voluntarily abandon your United States copyrights: "It is well settled that rights gained under the Copyright Act may be abandoned. But abandonment of a right must be manifested by some overt act indicating an intention to abandon that right. See Hampton v. Paramount Pictures Corp., 279 F.2d 100, 104 (9th Cir. 1960)."”
  42. ^ Lawrence Rosen (2012年3月8日). “(License-review) (License-discuss) CC0 incompliant with OSD on patents, (was: MXM compared to CC0)”. opensource.org. 2018年2月9日閲覧。 “The case you referenced in your email, Hampton v. Paramount Pictures, 279 F.2d 100 (9th Cir. Cal. 1960), stands for the proposition that, at least in the Ninth Circuit, a person can indeed abandon his copyrights (counter to what I wrote in my article) -- but it takes the equivalent of a manifest license to do so. :-)[...] For the record, I have already voted +1 to approve the CC0 public domain dedication and fallback license as OSD compliant. I admit that I have argued for years against the "public domain" as an open source license, but in retrospect, considering the minimal risk to developers and users relying on such software and the evident popularity of that "license", I changed my mind. One can't stand in the way of a fire hose of free public domain software, even if it doesn't come with a better FOSS license that I trust more.
  43. ^ OSI Board Meeting Minutes, Wednesday, March 4, 2009” (2009年3月4日). 2018年2月9日閲覧。

外部リンク[編集]