国鉄タム7100形貨車

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国鉄タム7100形貨車
基本情報
製造所 三菱重工業日立製作所日本車輌製造
製造年 1960年(昭和35年)
製造数 104
消滅 1977年(昭和52年)
常備駅 塩浜駅浮島町駅前川駅
主要諸元
車体色 ねずみ色1号
専用種別 液化プロパン→LPガス
軌間 1,067
全長 14,300
全幅 2,500
全高 3,865
タンク材質 圧力容器用炭素鋼
荷重 15
実容積 35.3
自重 27.0t - 28.5
換算両数 積車 4.5
換算両数 空車 2.8
台車 TR41C
軸距 10,200
最高速度 75
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国鉄タム7100形貨車(こくてつタム7100がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)に在籍した私有貨車タンク車)である。

その後本形式より専用種別変更が行われ別形式となったタキ5850形についても本項目で解説する。

タム7100形

タム7100形は、液化プロパン専用の15t積タンク車として1960年(昭和35年)2月8日から1962年(昭和37年)9月3日にかけて104両(タム7100 - タム7198、タム17100 - タム17104)が三菱重工業日立製作所日本車輌製造の3社で製作された。タム7199は、なぜか欠番である。1963年(昭和38年)に専用種別の名称変更が行われLPガス専用となった。

本形式の他にLPガスを専用種別とする形式には、タム7200(8両)、タム7300(1両)、タム9000(1両)、タサ5400形(356両)、タサ5500形(18両)、タサ5700形(348両)、タキ25000形(310両)の7形式が存在した。

落成時の所有者セントラル石油瓦斯日本石油輸送出光興産丸善海運スタンダード・ヴァキューム石油丸紅飯田大洋プロパン瓦斯の7社である。その後名義変更、社名変更が多数行われた。

塗装は高圧ガス取締法(当時)による規定で、LPガスボンベと同様のねずみ色1号である。荷役方式は上入れ・上出し式である。

寸法関係は全長は14,300mm、全幅は2,500mm、全高は3,865mm、軸距は10,200mm、実容積は35.3m³、自重は27.0t - 28.5t、換算両数は積車4.5、空車2.8であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。

1977年(昭和52年)9月8日に最後まで在籍した7両(タム7100 - タム7102、タム7104、タム7106 - タム7107、タム7109)が廃車となり同時に形式消滅となった。

タキ5850形

国鉄タキ5850形貨車
基本情報
製造所 日本車輌製造**
製造年 1967年(昭和42年)*
製造数 55
消滅 1986年(昭和61年)
常備駅 沼垂駅末広町駅東高島駅
主要諸元
車体色 ねずみ色1号
専用種別 液化塩化ビニル
化成品分類番号(G)23
軌間 1,067
全長 14,300
全幅 2,500
全高 3,850
タンク材質 高張力鋼
荷重 25
実容積 35.3
自重 27.1
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 2.8
台車 TR41C
軸距 10,200
最高速度 75
備考 *改造初年、**改造所
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1967年(昭和42年)1月27日から1970年(昭和45年)7月17日にかけてタム7100形より55両の専用種別変更(LPガス→液化塩化ビニル)が行われ、形式名は新形式であるタキ5850形(タキ5850 - タキ5899、タキ15850 - タキ15854)とされた。

本形式の他に液化塩化ビニルを専用種別とする形式には、タム9300形(5両)、タサ4000形(5両)、タキ5800形(29両)、タキ10150形(43両)の4形式が存在し、本形式はその中で最大勢力であった。

落成時の所有者は日本石油輸送、丸紅飯田、東洋曹達工業の3社である。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号「燃(G)23」(燃焼性の物質、高圧ガス、高圧ガス、可燃性のもの)が標記された。

塗装は高圧ガス取締法(当時)による規定で、LPガスボンベと同様のねずみ色1号である。荷役方式は上入れ・上出し式である。

寸法関係は全長は14,300mm、全幅は2,500mm、全高は3,850mm、軸距は10,200mm、実容積は35.3m³、自重は27.1t、換算両数は積車5.0、空車2.8であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。

1986年(昭和61年)8月30日に最後まで在籍した4両(タキ5858 - タキ5859、タキ5862 - タキ5863)が廃車となり同時に形式消滅となった。一部の車は除籍後台湾へ譲渡されP25VT300形となり液化塩化ビニル専用車として運用された。

参考文献

  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

関連項目