並木 (名古屋市)
並木 | |
|---|---|
  並木 並木の位置  並木 並木 (名古屋市) | |
| 北緯35度9分5.38秒 東経136度51分3.84秒 / 北緯35.1514944度 東経136.8510667度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 中村区 |
| 町名制定[1] | 1969年（昭和44年）3月13日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.2869917 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,537人 |
| • 密度 | 8,800人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
453-0856[4] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
並木（なみき）は、愛知県名古屋市中村区の地名。現行行政地名は並木一丁目および並木二丁目[2]。住居表示未実施[6]。
地理[編集]
名古屋市中村区南部に位置する[7]。東は烏森町、南は八田町・長草町、北は岩塚町に接する[7]。
河川[編集]
- 柳瀬川[7]
歴史[編集]
地名の由来[編集]
当地がかつて並木連区に属していたことによる[8]。
沿革[編集]
- 1960年（昭和35年）10月1日 - 岩塚東部土地区画整理組合の設立が認可される[9]。
- 1969年（昭和44年）3月13日 - 以下の通り、中村区岩塚町の一部により、同区並木として成立[1]。
- 1974年（昭和49年）8月11日 - 以下の通り、中村区烏森町・岩塚町・八田町の各一部を編入する[10]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 並木一丁目 | 496世帯 | 939人 |
| 並木二丁目 | 843世帯 | 1,598人 |
| 計 | 1,339世帯 | 2,537人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移
| 1970年（昭和45年） | 1,256人 | [11] | |
| 1975年（昭和50年） | 1,402人 | [11] | |
| 1980年（昭和55年） | 1,465人 | [12] | |
| 1985年（昭和60年） | 1,546人 | [12] | |
| 1990年（平成2年） | 1,741人 | [13] | |
| 1995年（平成7年） | 1,897人 | [14] | |
| 2000年（平成12年） | 1,885人 | [15] | |
| 2005年（平成17年） | 2,139人 | [16] | |
| 2010年（平成22年） | 2,652人 | [17] | |
| 2015年（平成27年） | 2,777人 | [18] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[19]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[20]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|---|
| 並木一丁目 | 全域 | 名古屋市立岩塚小学校 | 名古屋市立御田中学校 | 尾張学区 |
| 並木二丁目 | 全域 |
施設[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ a b c d 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
- ^ a b “愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1500.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 270.
- ^ 名古屋市土地区画整理組合等一覧 - 公益財団法人名古屋まちづくり公社. 2020年9月14日閲覧.
- ^ a b c 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 443.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 52.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 28.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月16日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2016年7月28日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)
参考文献[編集]
- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。
- 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。
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