権現通

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権現通
権現通の位置(愛知県内)
権現通
権現通
権現通の位置
権現通の位置(名古屋市内)
権現通
権現通
権現通 (名古屋市)
北緯35度9分49.28秒 東経136度52分27.8秒 / 北緯35.1636889度 東経136.874389度 / 35.1636889; 136.874389
日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
中村区
町名制定[1] 1939年昭和14年)6月1日
面積
 • 合計 0.05113408 km2
人口
2019年(平成31年)2月1日現在)[3]
 • 合計 266人
 • 密度 5,200人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
453-0807[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

権現通(ごんげんとおり)は、愛知県名古屋市中村区地名。現行行政地名は権現通1丁目から権現通4丁目[2]住居表示未実施[6]

地理[編集]

名古屋市中村区南東部に位置する[7]。東は太閤二丁目、西は千成通に接する[7]

歴史[編集]

地名の由来[編集]

熊野権現(熊野社)に由来する[8]

沿革[編集]

  • 1939年昭和14年)6月1日 - 以下の通り、中村区米野町の一部により同区権現通として成立[1]
    • 権現通1丁目が、米野町字後口・字東出の各一部により成立[1]
    • 権現通2丁目が、米野町字郷前・字居屋敷の各一部により成立[1]
    • 権現通3丁目が、米野町字茶ノ木島の一部により成立[1]
    • 権現通4丁目が、米野町字茶ノ木島・字上角田・字板海道の各一部により成立[1]
  • 1940年(昭和15年)2月15日 - 米野町字東出・字居屋敷の各一部が権現通2丁目に、米野町字茶ノ木島の一部が権現通3丁目にそれぞれ編入される[1]
  • 1941年(昭和16年)1月1日 - 米野町字後口・字北田面の各一部が権現通1丁目に編入される[9]
  • 1981年(昭和56年)6月7日 - 権現通1丁目・2丁目の各一部が太閤五丁目に編入される[10]

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

町丁 世帯数 人口
権現通 159世帯 266人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1950年(昭和25年) 627人 [11]
1955年(昭和30年) 781人 [11]
1960年(昭和35年) 944人 [12]
1965年(昭和40年) 914人 [12]
1970年(昭和45年) 890人 [13]
1975年(昭和50年) 796人 [13]
1980年(昭和55年) 532人 [14]
1985年(昭和60年) 481人 [14]
1990年(平成2年) 379人 [15]
1995年(平成7年) 389人 [16]
2000年(平成12年) 339人 [17]
2005年(平成17年) 260人 [18]
2010年(平成22年) 283人 [19]
2015年(平成27年) 262人 [20]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[21]。また、公立高等学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[22]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
権現通1丁目 全域 名古屋市立米野小学校 名古屋市立黄金中学校 尾張学区
権現通1丁目 全域
権現通1丁目 全域
権現通1丁目 全域 名古屋市立日吉小学校 名古屋市立豊国中学校

交通[編集]

  • 名古屋市道名西東西10号線[7](地元では権現通と言われている)

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f g 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 435.
  2. ^ a b 愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  4. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. ^ a b c d e f 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1498.
  8. ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 258.
  9. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 438.
  10. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 444.
  11. ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 79.
  12. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 73.
  13. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
  14. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 50・51.
  15. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 26.
  16. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月16日閲覧。
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  19. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  20. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2016年7月28日閲覧。
  21. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  22. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  23. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)

参考文献[編集]

  • 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。 
  • 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。 
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。 

関連項目[編集]