トリエント公会議

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トリエント公会議

トリエント公会議(トリエントこうかいぎ Concilium Tridentinum)は教皇パウルス3世によって1545年3月15日にトリエント(現在のイタリアトレント)で召集され、1563年12月4日ピウス4世のもとで第25総会を最後に終了したカトリック教会公会議。諸事情により、多くの会期が断続的に行われたが、宗教改革に対するカトリック教会の姿勢を明確にし、対抗改革といわれるカトリック教会の刷新と自己改革の原動力となった。トレント公会議(とれんとこうかいぎ)とも。

概要[編集]

公会議の開会まで[編集]

宗教改革運動の立役者であるマルティン・ルターは決して最初から新しい教会を作ろうとしていたわけではなく、カトリック教会の自己改革をしきりに呼びかけていた。その中で彼は公会議の開催をも要求していた。しかし15世紀は公会議主義教皇首位説のせめぎあいの時代であり、一度は公会議主義が勝利をおさめたかにも見えた時期もあった。このため教皇側は公会議を危険視、開催に対しては過度に慎重になっていた。

しかしカトリック教会内部の停滞と宗教改革運動の高まりの中で、事態の緊急性を認識した教皇パウルス3世は神聖ローマ皇帝カール5世の協力の申し出もあって公会議の開催を決断。はじめはイタリアのマントヴァを開催地として選んだが、フランスの反対によって挫折したため、神聖ローマ帝国領の自由都市トレント(トリエント)を改めて開催地とした。

公会議の流れ[編集]

こうして1545年3月15日に公会議がはじめられた。1547年まで続けられた最初の会期は伝染病の流行によって中断された。1551年に教皇ユリウス3世により第2会期がはじめられたが、翌年ザクセン選帝侯モーリッツがカール5世に勝利したことから会議の安全が危惧されて中断した。10年間という長い中断をはさみ、1562年教皇ピウス4世の努力によってようやく第3会期が開始された。この会期ではジョバンニ・モローネ枢機卿の主導のもとに主にカトリック教会の改革、秘跡や聖伝の扱いが中心になって討議され、1563年にようやく予定されたほとんどの議題を討議して公会議が終了した。

参加者は会期によって変動があるが、最終的に発表された公会議文書に署名しているのは255人である。内訳は4人の教皇使節、二人の枢機卿、三人の総大司教、25人の大司教、168人の司教であり、全体の三分の二はイタリア出身であった。なお、スペインからはサラマンカ学派の神学者であるビトリアソトカノらが代表団に選ばれ(ただしビトリアは病気のため辞退)、理論面においてカトリック勢力の建て直しに尽力した。

公会議の議題[編集]

もともとはカール5世の意図したことだが、公会議の初期の狙いはプロテスタントとの決定的な分裂を回避し、妥協点を見出すことであった。実際に第二会期ではプロテスタントの代表者に道中の安全を保障した上で(議決権こそ与えなかったものの)オブザーバーとして会議に参加することを呼びかけている。最終的にその意図は断念され、カトリック教会が自らの教義を再確認することでかえってプロテスタント陣営の主張との違いを際立たせることになり、プロテスタント側への糾弾にいたった。

そこで会議の主な議題は次の二つにしぼられていった。第一はカトリック教会の教義の再確認とそれに伴うプロテスタント側の主張の排斥、第二は教会の自己改革である。

公会議の決定[編集]

公会議は多くの議題について決議を行った。はじめにカトリック教会の教義を再確認する意味で、ニカイア・コンスタンティノポリス信条が再確認され、ルターが聖書から省いた第二正典が正典たることが正式に認められた。そして「聖書のみ」というルターの主張を退ける形で聖書と聖伝が教えのよりどころであること、ヴルガータ訳がカトリック教会の唯一の公式聖書たることを決議した。

また当時もっとも重要な議論となっていた義化の問題についても、「救いは恩寵のみによる」と主張するプロテスタントに対し、恩寵が義化の根本であることを認めながらも、人間の協働にも意味を認めた。

またプロテスタントと見解を異にすることになった七つの秘跡についても改めて詳細に議論され、すべての秘跡について改めて聖書における根拠を主張して有効とした。特に聖体の秘跡の重要性を主張し、聖変化によってパンとワインがキリストの体と血になること(実体変化)を確認した。ゆるしの秘跡叙階の秘跡(叙階によって魂に消えない印が刻印される)、婚姻の秘跡(司祭と二人の立会人を必要とすることや、配偶者の不義によっても離婚を認めないこと)などについても再検討され、はっきりとした形がここに示されることになった。

また、教会改革に関連して司教の定住、司祭の養成機構の充実など聖職者の世俗化を防止する対策が決定され、贖宥状の販売や金銭による取引を禁止しつつも依然「贖宥」の意義は保たれること、聖人や聖遺物の崇敬、煉獄や諸聖人の通効といった(聖書というよりは)教会の伝統に由来する教義が依然有効なものであることを認めた。

公会議後の動き[編集]

会期の中で禁書目録の制定も意図されたが、教皇判断に一任されることになった。また、カテキズム書、聖務日課、ミサ典書およびヴルガータ訳聖書の改訂も教皇の判断に任された。(これらは後に実施され、20世紀にいたるまでカトリック教会のスタンダードとなった。)

閉会にあたって公会議はすべての教令に対しての教皇の承認を要請し、教皇はこれを認めて全世界の教会に対して受け入れるべきものとして布告した。教皇はさらに決議事項の円滑な実現のための枢機卿委員会を任命した。彼らは公会議文書をラテン語で出版し、司教団を通してヨーロッパ各国に公会議文書を配布し、各国語に翻訳された。

自らの教義を再確認し、カトリック教会からすべての汚れを洗い流そうとしたトレント公会議は20世紀の第2バチカン公会議にいたるまでカトリック教会の方向性に大きな影響を与えつづけた重要な会議となった。次に公会議が行われるのは実に300年後のことになる。

外部リンク[編集]