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深尾光洋

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深尾 光洋
生誕 (1951-07-07) 1951年7月7日(73歳)
日本の旗 日本岐阜県岐阜市
研究機関 (機関)日本経済研究センター
慶應義塾大学
研究分野 国際金融論、コーポレートガバナンス
母校 京都大学工学士
ミシガン大学 (Ph.D)
実績 Basel-IIの策定
受賞 日経・経済図書文化賞1983年
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深尾 光洋(ふかお みつひろ、1951年7月7日[1] - )は、日本経済学者武蔵野大学経済学部教授、慶應義塾大学名誉教授。元日本経済研究センター理事長。専門は国際金融論、コーポレートガバナンス。

経歴

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岐阜県岐阜市生まれ[2]。1970年岐阜県立岐阜高等学校卒業[2]。1974年京都大学工学部卒業、日本銀行入行。日本銀行から米国ミシガン大学に留学し、1981年に経済学博士 (Ph.D) を取得。その後、経済企画庁調査局、経済協力開発機構 (OECD) 金融財政政策課エコノミスト日本銀行金融研究所調査役、日本銀行調査統計局参事などを経て、1997年4月から2017年3月まで慶應義塾大学商学部教授。2003年金融審議会保険の基本問題に関するワーキンググループ専門委員。2011年経済産業研究所プログラムディレクター。2017年4月から武蔵野大学経済学部教授、慶應義塾大学名誉教授。2005年6月から2010年5月まで日本経済研究センター理事長を兼任[3]

受賞

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著書

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単著

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  • 『為替レートと金融市場――変動相場制の機能と評価』(東洋経済新報社, 1983年)
  • 『国際金融』(東洋経済新報社, 1990年)
  • Financial Integration, Corporate Governance, and the Performance of Multinational Companies, (Brookings Institution, 1995).
  • 『コーポレート・ガバナンス入門』(筑摩書房ちくま新書], 1999年)
  • 『日本破綻――デフレと財政インフレを断て』(講談社講談社現代新書], 2001年)
  • 『国際金融論講義』(日本経済新聞出版社, 2010年)

共著

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編著

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  • 『日本の財政・金融問題――人口高齢化と公的部門の課題』(東洋経済新報社, 1986年)
  • 『金融用語辞典』(日本経済新聞社[日経文庫], 1998年)
  • 『中国経済のマクロ分析――高成長は持続可能か』(日本経済新聞社, 2006年)

共編著

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  • 植田和男)『90年代の国際金融』(日本経済新聞社, 1991年)
  • 岩田一政)『経済制度の国際的調整』(日本経済新聞社, 1995年)
  • (植田和男)『金融空洞化の経済分析』(日本経済新聞社, 1996年)
  • (岩田一政)『財政投融資の経済分析』(日本経済新聞社, 1998年)
  • (日本経済研究センター)『金融不況の実証分析――金融市場情報による政策評価』(日本経済新聞社, 2000年)
  • 吉川洋)『ゼロ金利と日本経済』(日本経済新聞社, 2000年)
  • (日本経済研究センター)『検証生保危機――データで見る破綻の構図』(日本経済新聞社, 2000年)
  • 寺澤達也小林慶一郎)『バランスシート再建の経済学』(東洋経済新報社, 2001年)
  • (日本経済研究センター)『生保危機の真実――民保が弱く簡保が強いのはなぜか』(東洋経済新報社, 2003年)
  • (日本経済研究センター)『検証銀行危機――数値が示す経営実態』(日本経済新聞社, 2003年)
  • (日本経済研究センター)『検証・日本の収益力――企業・銀行・生保の経営実態』(中央経済社, 2004年)

関連人物

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脚注

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  1. ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.339
  2. ^ a b 経歴”. 2023年10月16日閲覧。
  3. ^ 研究スタッフ 日本経済研究センター

外部リンク

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