深尾光洋
生誕 | 1951年7月7日(71歳) |
---|---|
研究機関 |
(機関)日本経済研究センター 慶應義塾大学 |
研究分野 | 国際金融論、コーポレートガバナンス |
母校 |
京都大学(工学士) ミシガン大学 (Ph.D) |
実績 | Basel-IIの策定 |
受賞 | 日経・経済図書文化賞(1983年) |
深尾 光洋(ふかお みつひろ、1951年7月7日[1] - )は、日本の経済学者。武蔵野大学経済学部教授、慶應義塾大学名誉教授。元日本経済研究センター理事長。専門は国際金融論、コーポレートガバナンス。
経歴[編集]
岐阜県出身。岐阜県立岐阜高等学校を経て[要出典]1974年京都大学工学部を卒業。同年日本銀行に入行。日本銀行から米国ミシガン大学に留学し1981年に経済学博士 (Ph.D) を取得。その後、経済企画庁調査局、経済協力開発機構 (OECD) 金融財政政策課エコノミスト、日本銀行金融研究所調査役、日本銀行調査統計局参事などを経て、1997年4月から2017年3月まで慶應義塾大学商学部教授。2003年金融審議会保険の基本問題に関するワーキンググループ専門委員。2011年経済産業研究所プログラムディレクター。2017年4月から武蔵野大学経済学部教授、慶應義塾大学名誉教授。2005年6月から2010年5月まで日本経済研究センター理事長を兼任[2]。
受賞[編集]
- 日経・経済図書文化賞-著書『為替レートと金融市場』
著書[編集]
単著[編集]
- 『為替レートと金融市場――変動相場制の機能と評価』(東洋経済新報社, 1983年)
- 『国際金融』(東洋経済新報社, 1990年)
- Financial Integration, Corporate Governance, and the Performance of Multinational Companies, (Brookings Institution, 1995).
- 『コーポレート・ガバナンス入門』(筑摩書房[ちくま新書], 1999年)
- 『日本破綻――デフレと財政インフレを断て』(講談社[講談社現代新書], 2001年)
- 『国際金融論講義』(日本経済新聞出版社, 2010年)
共著[編集]
編著[編集]
- 『日本の財政・金融問題――人口高齢化と公的部門の課題』(東洋経済新報社, 1986年)
- 『金融用語辞典』(日本経済新聞社[日経文庫], 1998年)
- 『中国経済のマクロ分析――高成長は持続可能か』(日本経済新聞社, 2006年)
共編著[編集]
- (植田和男)『90年代の国際金融』(日本経済新聞社, 1991年)
- (岩田一政)『経済制度の国際的調整』(日本経済新聞社, 1995年)
- (植田和男)『金融空洞化の経済分析』(日本経済新聞社, 1996年)
- (岩田一政)『財政投融資の経済分析』(日本経済新聞社, 1998年)
- (日本経済研究センター)『金融不況の実証分析――金融市場情報による政策評価』(日本経済新聞社, 2000年)
- (吉川洋)『ゼロ金利と日本経済』(日本経済新聞社, 2000年)
- (日本経済研究センター)『検証生保危機――データで見る破綻の構図』(日本経済新聞社, 2000年)
- (寺澤達也・小林慶一郎)『バランスシート再建の経済学』(東洋経済新報社, 2001年)
- (日本経済研究センター)『生保危機の真実――民保が弱く簡保が強いのはなぜか』(東洋経済新報社, 2003年)
- (日本経済研究センター)『検証銀行危機――数値が示す経営実態』(日本経済新聞社, 2003年)
- (日本経済研究センター)『検証・日本の収益力――企業・銀行・生保の経営実態』(中央経済社, 2004年)
関連人物[編集]
脚注[編集]
外部リンク[編集]
- 慶應義塾大学商学部 深尾光洋研究会
- 研究者情報 「深尾 光洋」 - 独立行政法人科学技術振興機構
- 独立行政法人 経済産業研究所 (RIETI) シニアアドバイザー 深尾光洋