栗田谷
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栗田谷 | |
---|---|
町丁 | |
北緯35度28分43秒 東経139度37分13秒 / 北緯35.478683度 東経139.620397度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川 |
市町村 | 横浜市 |
行政区 | 神奈川区 |
人口情報(2023年(令和5年)4月30日現在[1]) | |
人口 | 2,948 人 |
世帯数 | 1,744 世帯 |
面積([2]) | |
0.207 km² | |
人口密度 | 14241.55 人/km² |
設置日 | 1932年(昭和7年)1月1日 |
郵便番号 | 221-0804[3] |
市外局番 | 045(横浜MA)[4] |
ナンバープレート | 横浜 |
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栗田谷(くりたや)は、神奈川県横浜市神奈川区の町名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済み区域[2]。
地理
神奈川区の中部に位置し、南に松本町、西に三ツ沢下町、北西に神大寺、北に六角橋、北東に中丸と斎藤分町、南東に旭ケ丘と接している。
歴史
地名の由来
字名から[5]。『新編武蔵風土記稿』の「神奈川町」の項に「むかし栗田某と云人の住居せし所なりといひ伝ふ、この栗田は多米が家頼(家来)にて、今もその子孫當所三沢の農家となりて與右衛門と稱せり」と記録がある[5]。地名研究で「クリタヤ」は「岩礫のある谷」[5]。
沿革
- 1932年(昭和7年)1月1日 - 青木町字栗田谷、神奈川町字中丸、六角橋町字西ノ谷の各一部を分離し、栗田谷を新設[5]。横浜市神奈川区栗田谷となる。
- 1960年(昭和35年)4月1日 - 三ツ沢下町の一部を分離し、栗田谷に編入[6]。
- 1970年(昭和45年)6月1日 - 三ツ沢地区の住居表示の実施に伴い、三ツ沢下町との境界を変更する[7]。
- 2000年(平成12年)10月23日 - 栗田谷・斎藤分町地区の住居表示の実施に伴い、栗田谷の一部を神大寺一丁目、斎藤分町、中丸、六角橋四丁目へ編入。松本町の一部を分離し、栗田谷に編入。旭ケ丘との境界を変更[8]。
世帯数と人口
2023年(令和5年)4月30日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
栗田谷 | 1,744世帯 | 2,948人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 2,569
|
2000年(平成12年)[10] | 2,410
|
2005年(平成17年)[11] | 2,273
|
2010年(平成22年)[12] | 2,575
|
2015年(平成27年)[13] | 2,574
|
2020年(令和2年)[14] | 2,941
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 1,193
|
2000年(平成12年)[10] | 1,163
|
2005年(平成17年)[11] | 1,208
|
2010年(平成22年)[12] | 1,445
|
2015年(平成27年)[13] | 1,437
|
2020年(令和2年)[14] | 1,701
|
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[15]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
1〜10番 14番1〜4号 15番11〜52号 |
横浜市立青木小学校 | 横浜市立栗田谷中学校 |
11〜13番 14番5号〜15番10号 15番53〜67号 16〜48番 |
横浜市立松本中学校 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
栗田谷 | 21事業所 | 126人 |
- 参照
施設
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[18]。
番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
---|---|---|
全域 | 神奈川警察署 | 反町交番 |
参考文献
- 横浜市市民局総務部住居表示課 編『横浜の町名』横浜市市民局、1996年。
- “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2022年9月6日閲覧。
脚注
- ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ a b 横浜市町区域要覧、1 - 7頁
- ^ a b “栗田谷の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b c d 横浜市市民局総務部住居表示課 1996, 35頁.
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 54頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 56頁、3 - 57頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 62頁
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2023年4月1日). 2023年4月8日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿PDF(2022年度版) 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2022年12月16日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF(2022年度版)”
- ^ “神奈川警察署 交番案内メニュー”. 神奈川警察署. 2021年8月21日閲覧。