九州大学医療技術短期大学部

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
九州大学医療技術短期大学部
九州大学医療技術短期大学部棟 現:医学部保健学科
九州大学医療技術短期大学部棟
現:医学部保健学科
大学設置 1971年
創立 1903年
廃止 2006年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人九州大学
本部所在地 福岡県福岡市東区馬出3-1-1
学部 看護学科
診療放射線技術学科
衛生技術学科
研究科 助産学特別専攻
テンプレートを表示

九州大学医療技術短期大学部(きゅうしゅうだいがくいりょうぎじゅつたんきだいがくぶ、英語: School of Health Science Kyushu University)は、福岡県福岡市東区馬出3-1-1に本部を置いていた日本国立大学である。1971年に設置され、2006年に廃止された。大学の略称は九大医短または医短。学生募集は2002年度まで。2003年度より九州大学医学部保健学科の設置により短期大学は学生募集を停止し、2006年3月20日正式廃止[1]

概要[編集]

大学全体[編集]

教育および研究[編集]

  • 九州大学医療技術短期大学部は医療技術者の養成に力をいれており、九州大学病院での臨床実習も行われていた。

学風および特色[編集]

  • 九州大学医療技術短期大学部は、医学部学生との結びつきが強かったものとみられる。
  • 九州では最古かつ、全国では最も存続期間の長かった国立の医療系短大でもあった。
  • 学外研修として1回生時の4月と3回生時の10月に宿泊を伴う研修として行われていた。研修先として福岡市の志賀島や「九大山の家九重研修所」などがあった。

沿革[編集]

  • 1903年 京都帝国大学福岡医科大学附属医院看護婦養成科設置
  • 1911年 京都帝国大学福岡医科大学附属医院看護婦養成科を九州帝国大学医科大学附属医院看護員養成科に改組。
  • 1913年 九州帝国大学医科大学附属医院に産婆養成科を設置。
  • 1919年 九州帝国大学医科大学附属看護員養成科を九州帝国大学医学部附属医院看護員養成科に改組。
  • 1948年 医学部附属医院看護員養成科を九州大学看護学校に改組。
  • 1950年 産婆養成科を九州大学助産婦学校に改組。
  • 1954年 九州大学医学部附属診療エックス線技師学校開校。
  • 1960年 九州大学医学部附属衛生検査技師学校開校。
  • 1961年 九州大学看護学校を九州大学医学部附属看護学校に改組。
  • 1965年 医学部附属診療エックス線技師学校に専攻科を設置。
  • 1969年 医学部附属診療エックス線技師学校、及び専攻科を九州大学医学部附属診療放射線技師学校に改組。
  • 1971年 旧来の医学部附属看護学校、診療放射線学校、衛生検査技師学校を統合かつ発展改組して九州大学医療技術短期大学部を置く。
    • 看護科:在学者数は81(全て女子[2]
    • 診療放射線技術科:在学者数は33(うち女子4)[2]
    • 衛生技術科:在学者数は38(うち男子3)[2]
  • 1976年 学科名を変更。
    • 看護科→看護学科
    • 診療放射線技術科→診療放射線技術学科
    • 衛生技術科→衛生技術学科
  • 1978年 専攻科を設置。
  • 2002年度をもって学生募集を終了。翌年度より九州大学医学部保健学科に移行。
  • 2006年3月20日正式廃止[1]

基礎データ[編集]

所在地[編集]

  • 福岡県福岡市東区馬出3-1-1

教育および研究[編集]

組織[編集]

学科[編集]

  • 看護学科
  • 診療放射線技術学科
  • 衛生技術学科

専攻科[編集]

  • 助産学特別専攻

別科[編集]

  • なし

取得資格について[編集]

受験資格

研究[編集]

学生生活[編集]

部活動・クラブ活動・サークル活動[編集]

学園祭[編集]

  • 九州大学医療技術短期大学部の学園祭は「堅粕祭」と呼ばれていた。

大学関係者と組織[編集]

大学関係者一覧[編集]

大学関係者[編集]

歴代学長

施設[編集]

キャンパス[編集]

  • 設備:短大独自のキャンパスがあり、当時建物面積はおよそ9,300m2で、本館・講義棟・体育館などがあった。

対外関係[編集]

系列校[編集]

卒業後の進路について[編集]

就職について[編集]

  • 全学科とも資格を活かした職に就く人が大半で九州大学病院や私立病院、国公立病院など多数ある。

編入学・進学実績[編集]

参考文献[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 平成23年度『全国短期大学高等専門学校一覧』244頁より。
  2. ^ a b c 昭和47年度版『全国学校総覧』27頁より。
  3. ^ ほか、1991年度用の概要が国立教育政策研究所に所蔵されている。

関連サイト[編集]