スリーボンド

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株式会社 スリーボンド
ThreeBond Co.,Ltd.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
193-0398
東京都八王子市南大沢4-3-3
設立 1955年
業種 化学
法人番号 9010101001904
代表者 代表取締役社長 木下 真
資本金 3億円
売上高 587億円(グループ全体売り上げ 2010年12月実績)
従業員数 2715 人(グループ内従業員 2010年12月末現在)
主要株主 株式会社スリーボンドホールディングス
外部リンク http://www.threebond.co.jp
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株式会社 スリーボンド(ThreeBond Co.,Ltd.)は、東京都八王子市南大沢に本社を置く、工業用接着剤などのケミカル商品を開発製造する企業である。 グループ会社の経営管理・指導、共通業務の集約などを担うスリーボンドグループの持株会社「株式会社スリーボンドホールディングス」の所在地は東京都渋谷区恵比寿

概要[編集]

創業者の鵜久森税が、1955年(昭和30年)に東京都江東区で「東京スリーボンド」を創業する。創業から数年間は、自動車エンジン用液状ガスケットの製造が中心であったが、やがて工業用接着剤の製造に移行する。現在の製品は多岐にわたり、接着剤、シール剤、ロック剤、防錆潤滑油など工業用化学商品を手がけている。放熱シリコン接着剤も製造している。

分社化経営を行っており、全国に15の支店と27の専売店がある。専売店は各々が株式会社として独立した経営を行っているが、その株式の殆どは同社が保有している。海外に関しては北中米圏、南米圏、欧州圏、中華圏、アジア圏など世界中のエリアに拠点を持っている。

研究機関は神奈川県相模原市に、東京本社、岡山県、埼玉県に分散していた研究開発拠点を集約した研究所を建設。2012年6月より稼働。敷地は主力工場の一つであるスリーボンドファインケミカル敷地内の約2万6000平方メートルに立地している。世界戦略上の中心としての活動拠点となる。

週末夜21時前のテレビ朝日ANNニュースの後に放送されていた関東ローカルの天気予報「あすの空もよう」のスポンサーを2009年初期頃まで長年務めたことで知られる。

生産体制[編集]

関連工場は全部で2社(国内)。接着剤・シール剤を生産しているのはスリーボンドファインケミカル株式会社であり、橋本工場と岡山工場の2拠点。

他の1社はボルトやプラグ、ナットなどに接着剤を加工するスリーボンドワークス株式会社であり、 館林工場、昭島工場、犬山工場、加東工場と北九州工場の5拠点。

スポーツ[編集]

モータースポーツ[編集]

2000年より全日本F3選手権に、日産のエンジンをベースに、東名エンジンが開発・設計を行い、梅田チューニングショップで部品の設計・製造を行う体制で参戦を開始(ドライバーは土屋武士)。F3というカテゴリーを選んだのは、「若手育成カテゴリーでかつ世界共通のルールで行われておりイメージが良い」ことに加え、国内の自動車メーカー全社と取引関係があるという事情から、SUPER GTなど特定メーカーとの関与が必要なカテゴリーには参戦しづらいという理由からだという[1]

2011年には安田裕信のドライブで全日本F3のチームチャンピオンを獲得。2012年イギリスF3に参戦を開始する一方で[2]、全日本F3への参戦を休止した。2017年に、道上龍率いる「Drago Corse」と組む形で6年ぶりに全日本F3に復帰する[3]

前述の通り従来は特定メーカーとの関与を避けていたが、2012年からはスーパー耐久・ST-GT3クラスに日産・GT-Rで参戦するKONDO Racingのメインスポンサーも務めることとなり[4]、徐々に日産との関係が強まりつつある。

ヨット[編集]

2008年1月オーストラリアメルボルンで行われた470級セーリング世界選手権においてスリーボンド所属の上野太郎松永鉄也が総合15位の成績を修め、北京オリンピック日本代表に決定。同オリンピックにて7位入賞を果たした。

硬式野球部[編集]

1960年代から90年代初頭にかけて、硬式野球部があり、都市対抗野球にも出場したが、その後休部した。出身者にはのちに日本ハムファイターズに入団した沖泰司横浜大洋ホエールズに入団した清水義之らがいる。その後も軟式野球部が活動中。

ゴルフ[編集]

現在の所属選手は2名。 韓国の女子プロ選手・申智愛と2013年にサブスポンサー契約を結び、2015年6月に正式に所属プロとして契約している。期間は3年。 台湾のシニアプロ選手・陳志忠とは30年以上の契約を続けている。

その他[編集]

同社の創業家出身の元会長が、東京国税局から2008-2013年の5年間で約25億円に亘り申告漏れを指摘されていたことが、2015年に判明した。海外に居住しているとして、同社の海外法人から得た所得を申告していなかった模様で、国税局からは実際の生活拠点が日本にあると判断された[5]

脚注[編集]

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外部リンク[編集]