カイロプラクティック

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カイロプラクティック技法
治療法
Chiropractic spinal adjustment.jpg
spinal manipulative をアジャスト（矯正）をおこなうカイロプラクター
ICD-10-PCS 9
MeSH D026882

カイロプラクティック (Chiropractic) とは、1895年にアメリカのダニエル・デビッド・パーマーによって創始された手技療法。名前の由来は、ギリシャ語で「カイロ」は「手」、「プラクティック」は「技術」を意味する造語。[1]WHOでは補完代替医療[2]として位置づけている。

発祥国のアメリカや、イギリス、カナダ、オーストラリア、EU諸国などの一部の国(およそ40か国)においては、主に筋骨格系の障害を取り扱う脊椎ヘルスケアの専門職として法制化されているが、現在の日本においては法的な資格制度は存在せず、民間療法として誰もが自由に開業、施術が出来得る状態にある。

有害の恐れがない場合は処罰の対象とはならないとする医業類似行為のひとつ。医師や医者ではない代替医療、手技療法のひとつ。「アメリカやヨーロッパ諸国では医者として認定されている。」や「カイロプラクティック医師」、「アメリカでは第一医療機関として認められている」等といった表現/主張は間違いである。これは先ず、アメリカにおいてのカイロプラクティックは、日本では医師のみが行うことが認められているＸ線撮影装置の使用による検査や診断・診察業務が法律により認められている事や、州によっては一部の外科的処置を行うことが法律により認められているという、我が国には前例のない専門職であることによるものだと考えられる。また、これはアメリカにおいてDoctor of Chiropracticという第一職業専門職学位が授与されることで、Doctorを医師と間違って訳しているまたは、広告のための誇張だと考えられる。アメリカにおいてはDoctor(Dr.)の敬称は医師にのみつかうものではなく、Doctorate degreesが授与される専門職、PhDの学位をもつものを習慣的にDr.の敬称をつけて呼ぶ。こういった背景から、アメリカにおいて医師として認定されるというのは事実と異なるが、国家試験と州試験を合格すればDr.という敬称で呼ばれる医療従事者である。

概要[編集]

世界保健機関の定義では、「筋骨格系の障害とそれが及ぼす健康全般への影響を診断、治療、予防する専門職である[1]。治療法として手技による関節アジャストメントもしくは脊椎マニピュレーションを特徴とし、特にサブラクセーションに注目している」[1]とされている。

但し、カイロプラクティックの定義は、様々な団体や教育機関によって異なる場合も多い。また、中には疾病の原因が脊椎などの椎骨（運動分節）の構造的、機能的な異常(サブラクセーション)にあるとの考え、そしてその異常(サブラクセーション)を手で調整することで疾病を治療することがカイロプラクティックだと考える人がいるかもしれない。しかし、カイロプラクティックの定義や考えの違いはあるにせよ、現在の法律のもとで実際に行われているカイロプラクティックとは、その国や州の法律に基づくものである。例えば米国カイロプラクティック協会(en:American Chiropractic Association)が定義するカイロプラクティックとは、筋骨格系と神経系疾患に特化した医療であるとされている。カイロプラクターは薬物/手術療法はせず、独自の手技療法を治療の主な手段とし、検査、診断と治療を行っている。カイロプラクターは幅広い診断知識を有し、手技療法に加え、理学療法やリハビリ、栄養/食事指導や生活習慣の指導も行っている。州の法律に規定された業務範囲以外の治療や検査が必要な場合、他の医療機関を紹介する。アメリカでは"ドクター"としてこのような社会的役割を果たしているのがカイロプラクティックの現状である。しかし、日本においては法律がないので、現在、国内で行われている自称カイロプラクティック療法については定義のしようがなく、当然、行われている内容については個人によって大きな違いがある。


カイロプラクティックの名称は、ギリシャ語の Chiro（手）と Prakticos（技術）を組み合わせた造語である[1]。これは、上記のサブラクセーションの調整のためにアジャストメントと呼ばれる手技療法を用いることに由来する。

日本のように法制化されていない国では、未熟なものがカイロプラクティックの施術を行うと神経を痛める危険性がある。そのような危険を避けるためにも、しっかりとした教育を受けたものと、そうでないものを区別するための明確な基準を作ることが急務である。国民生活センターは整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例が発生していることから、2012年には手技による医業類似行為の危害の報告書をまとめた。カイロプラクティックは法的資格制度がないため、施術者の技術水準や施術方法等がばらばらであることが指摘された。業界の対応として国民生活センターから要請を受けた日本カイロプラクターズ協会(JAC)は、カイロプラクティックの安全性に関するガイドラインおよびカイロプラクティックの広告に関するガイドラインを発表した。同時に利用者の安全性を高める目的で、特定の対象者への安全教育プログラムが開始された。カイロプラクティックの施術を行う者をカイロプラクターと呼ぶが、資格として法制化されているのは、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、EU諸国など約40カ国である[3]。日本を含む他の多くの国(中でも国が多いアフリカなど)では、いまだ公的資格等は定められていない[3]。

世界保健機関 (WHO) は、カイロプラクティックを代替医療として位置付けている[4]。2005年には、安全で有用なカイロプラクティックの教育を目的とした「カイロプラクティックの教育と安全性に関するWHOガイドライン（指針）」を発行し、現在は日本語を含む10ヶ国語以上に翻訳されている[5]。

1997年には、世界保健機関 (WHO)にNGOとして世界約80カ国からなる団体、世界カイロプラクティック連合(WFC)がカイロプラクティック団体として初めて認可された。現在のWFC日本代表団体は日本カイロプラクターズ協会(JAC)である。2014年から自主規制として日本カイロプラクティック登録機構(JCR)により世界保健機関 (WHO)の教育基準を満たしたカイロプラクターの登録制度が始まり、登録者名簿は厚生労働省医政局医事課へ提出されている。

施術技法[編集]

詳細は「:en:Chiropractic treatment techniques」、「アジャスト」、および「:en:Spinal adjustment」を参照

NBCEではよく使用される技法について集計を行っており、以下は2003年の集計である[6]。

技法 技法を用いる施術者の割合(％) 施術を受けた患者の割合(％)
1. ディバーシファイド・テクニック(en:Diversified technique) 96.2 71.5
2. Extremity manipulating/adjusting 95.4 46.8
3. アクティベータ・メソッド (Activator Methods) 69.9 23.9
4. トンプソン・テクニック 61.3 28.2
5. ガンステッド・テクニック (Gonstead) 57.2 26.2
6. コックス・テクニック (Cox Flexion/Distraction) 56.5 23.5
7. 仙骨後頭骨テクニック Sacro Occipital Technique [SOT] 49.6 15.3
8. アジャスト・インストゥルメント (Manipulative/Adjustive Instruments) 40.3 15.7
9. 頭蓋・テクニック (Cranial) 38.0 10.3
10. アプライド・キネシオロジー (en:Applied Kinesiology) 37.6 12.9
11. ニモ・レセプター・テクニック (NIMMO/Receptor Tonus) 33.6 13.4
12. ローガン（ベーシック）テクニック (Logan Basic) 26.0 5.2
13. ホール・イン・ワン・テクニック（パーマー・上部頸椎・テクニック、またはターグル・リコイル・テクニック）(Palmer upper cervical, [HIO] ,Hole-in-One) 25.7 6.7
14. ピアーズ・スティールワゴン・テクニック (Pierce-Stillwagon) 15.4 5.1
15. メリック・テクニック (Meric) 15.1 4.3
16. その他 12.5 10.4

施術資格[編集]

日本においては何ら制限が無い。学校の設立も自由。

アメリカやカナダにあるカイロプラクティック専門大学では、ドクター・オブ・カイロプラクティック (Doctor of Chiropractic)（D.C）職業学位（First professional degree)が取得できる。

イギリス、オーストラリア、スイス、デンマーク、南アフリカ、ニュージーランド、マレーシアなどのカイロプラクティック学科のある大学では、卒業時に、DC号ではなく、修士号または学士号の学位が取得できる。卒業後、カイロプラクターとして働くには、各州もしくは各国のカイロプラクティック資格試験に合格しなくてはならない。

調査研究と報告[編集]

カイロプラクティックの有効性を認めた研究[編集]

  • 1979年 - ニュージーランドレポート （ニュージーランド）
    • カイロプラクティック調査委員会
      • イングリス委員長(弁護士・法学部教授）フレイザー、ペンフォールド他
  • 1984年 - オーストラリア厚生省報告書 （オーストラリア）
    • メディケア受益検討委員会
      • ニュージーランドレポートを参照
  • 1987年 - スウェーデン代替医療委員会報告書 （スウェーデン）
    • スウェーデン政府、教育者の代表と医師、カイロプラクター各1名
  • 1991年 - 米国厚生省 ランド(RAND)研究腰椎に対する脊椎マニピュレーションの適応性 （米国）
    • シェキリー主任研究者（大学教員）その他医師6名、カイロプラクター3名
  • 1993年 - カナダオンタリオ州政府マンガレポート（カナダ）[7]
    • マンガ主任研究者（大学教授）健康経済学者他3名
  • 1993年 - 英国王室基金ビングハムレポート（英国）
    • カイロプラクティック特別調査委員会
  • 1994年 - 米連邦政府ヘルスケア対策研究局 成人における急性腰痛の諸問題腰痛ガイドライン（米国）[8]
    • ビゴス整形外科医他23名のパネル委員とカイロプラクター2名
  • 1995年 - 英国政府腰痛の臨床業務ガイドライン腰痛ガイドライン（英国）
    • 臨床スタンダード委員会10名中カイロプラクター1名参加
  • 1995年 - カナダケベック州むち打ち関連疾患に関する調査（カナダ）
    • ケベック州調査委員会
      • スパイザー委員長他34名の専門家（カイロプラクター含む）
  • 2004年 - 英国腰痛運動とマニピュレーションの無作為試験（英国）[9]
    • 英国BEAM(back pain exercise and manipulation)試験チーム
  • 2005年 - カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するWHOガイドライン[10]
    • WHOカイロプラクティック調査委員会
      • 計26名（WHO、カイロプラクター、政府機関関係者含む）
  • 2006年 - 慢性非特異的腰痛管理ヨーロピアンガイドライン（欧州）[11]
    • 慢性腰痛ガイドラインワーキンググループ
      • 9ヶ国11名の専門家（整形外科医、理学療法士、心理学者、麻酔科医他）
  • 2007年 - 米国内科学会および米国疼痛学会による統合臨床診療ガイドライン（米国）[12]
    • 米国内科学会臨床有効性評価委員会および米国疼痛学会腰痛ガイドラインパネル計医師7名
  • 2008年 英国カイロプラクティック協会が「Trick or Treatment」（邦題・代替医療のトリック）著者であるサイモン・シンを名誉毀損で告発。2010年、同協会が訴えを取り下げ裁判は終了[13]。
    • The efficacy of manual therapy and exercise for different stages of non-specific low back pain: an update of systematic reviews.
  • 2014年5月に発表された、腰痛に対してのマニュアルセラピーの有効性を示すSystemic review[14]

日本における扱い[編集]

日本には、1916年に川口三郎が伝えたとされている。川口は、パーマーの設立したパーマー・スクール・オブ・カイロプラクティック（現在のパーマー・カレッジ・オブ・カイロプラクティック）の卒業生である[15]。

日本においては各種民間療法＝無認可手技療法のひとつに位置付けられている。施術および開業については昭和35年の最高裁判決「有害のおそれのないものは禁忌・処罰の対象にならない。」、また「職業選択の自由」により就業している状況である。

現行法律上、カイロプラクティックを行うことは違法ではないが、カイロプラクティックに関連する法律が存在しないため合法、適法ともいえなく、厚生労働省も黙認している状況にある。無論、人体に有害なものであれば違法、非合法となり、処罰の対象となり得る。

日本での法的地位[編集]

詳細は「医業類似行為」を参照
「マッサージ#日本におけるマッサージ」も参照

上記にもあるが日本では法制化されていないため、法に定められる以外の民間療法行為となる。

政府は「カイロプラクティック療法は、脊椎を調整することにより、神経の回復を図ることを目的とする療法とされており、この点においてあん摩マッサージ指圧と区別されるものと考えられる」との見解を答弁している[16]。

次の療法について、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師等に関する法律の適用上疑義が生じたので折返しご教示願います。
1 カイロプラクチック療法
この療法は一八九五年米国のダニエル・ダヴィッドパーマーによって創案され、手技により脊椎の不全、脱臼を矯正する方法で脊椎矯正療法ともいわれているが、これを指圧に含めてよいかどうか。

昭和四十五年六月二十四日医第三七四号をもって貴県衛生部長から御照会の標記の件について、次のとおり回答する。
1について
御照会のカイロプラクチック療法は、脊椎の調整を目的とする点において、あん摩、マッサージ又は指圧と区別され、したがって、あん摩、マッサージ又は指圧に含まれないものと解する。

— 昭和四五年六月二四日 医第三七四号 厚生省医務局長あて宮城県衛生部長照会 (抜粋)

問題点[編集]

未法制化であるため、誰もがカイロプラクターを自称することが可能。

過度の頸椎アジャストメントによる事故も報告されている。それにより、前述の通り厚生省はカイロプラクテック各団体に「医業類似行為に対する取り扱いについて」を通知し、その中に禁忌対象疾患の認識や一部の危険な手技の禁止を指摘した。これにより各団体（ただし全団体ではない）により自主規制が設けられることになったが、法的にはカイロプラクティックが禁止されることはなく、問題が起きた時には個別の施術者が傷害などに問われることになる。

業団体の意思の統一が図られることが急務ではあるが、現状ではかなり難しいと思われる。現在でも、厚生労働省はカイロプラクティックの法制化には消極的で、資格化の可能性は低い。平成16年度 保健所行政の施策及び予算に関する要望書（全国保健所長会）においては、「整体術（カイロプラクテック）やエステティック等の施術類似行為に対し早急に法的規制、管理指導を引き続き強化されたい」との要望が出されている。

法整備が未熟なため、数か月のものから2年制、パートタイム、4年制のものまで様々な養成施設が存在する。ただし教育期間が長いからといっても、必ずしも「技術」「知識」「倫理」「安全管理」が優れた業者とは限らない。現状の法解釈では、あくまでも人体に害をなさないことが前提である。

米国で国家資格を取得した者もいるが、米国とは違いレントゲン等の検査ができないため、日本国内での施術は米国のものとは異なる部分がある。また米国でD.C.学位を取得したと言う人と、実際に国家資格を取得した人の区別ができない状況もある。学位の取得はただ学校を卒業しただけで、国家試験に合格していなければ米国でも無資格と同じであるが、米国で学位を取得したと宣伝する多くが国家試験には合格していないようである。これは医師でいうと、医学部を卒業したが国家医師試験に合格していないのと同じようなことである。消費者側はこれを見分けるためには、米国でD.C.学位を取得したと宣伝するカイロプラクターと、国家試験に合格という記載があるかどうかなどで区別することが可能である。米国の国家試験に合格したカイロプラクターであれば、en:National Board of Chiropractic Examinerの合格通知、もしくはいずれかの州の州開業免許などを持っていることになる。

「カイロプラクティック」、「整体」ともに明確な日本国行政による教育基準を持たず、どちらも国家資格等の規準が無い。資格と称されるものは完全な民間資格。WHOは教育を認可することはしないが、WHOの基準に基づいた教育を受けた等も自由に名乗られる。まったく医学的知識のないものが自由に実施することが可能な状況にある。以上のことから基本的に行政はこれらの手技療法を、特別な専門知識を要せず、あくまで人体に害をなさないものであり、誰でもが行える危険性のない施術と認知していると考えられるが、「免疫力を高める（アトピーが治る）」「脳の成長の促進」「夜泣きが減る」などと謳った医学的根拠に乏しい施術を乳幼児に行う団体などが存在する[17]。

厚生省の通知[編集]

厚生省健康政策局医事課長通知において以下のように指導され、また危険性も指摘されている[18]。


「いわゆるカイロプラクティック療法に対する取扱いについて」[19]

近時、カイロプラクティックと称して多様な療法を行う者が増加してきているが、カイロプラクティック療法については、従来よりその有効性や危険性が明らかでなかったため、当省に「脊椎原性疾患の施術に関する医学的研究」のための研究会を設けて検討を行ってきたところである。今般、同研究会より別添のとおり報告書がとりまとめられたが、同報告においては、カイロプラクティック療法の医学的効果についての科学的評価は未だ定まっておらず、今後とも検討が必要であるとの認識を示す一方で、同療法による事故を未然に防止するために必要な事項を指摘している。 こうした報告内容を踏まえ、今後のカイロプラクティック療法に対する取扱いについては、以下のとおりとする。

  1. 禁忌対象疾患の認識
  2. 一部の危険な手技の禁止
    • カイロプラクティック療法の手技には様々なものがあり、中には危険な手技が含まれているが、とりわけ頸椎に対する急激な回転伸展操作を加えるスラスト法は、患者の身体に損傷を加える危険が大きいため、こうした危険の高い行為は禁止する必要があること。
  3. 適切な医療受療の遅延防止
    • 長期間あるいは頻回のカイロプラクティック療法による施術によっても症状が増悪する場合はもとより、腰痛等の症状が軽減、消失しない場合には、滞在的に器質的疾患を有している可能性があるので、施術を中止して速やかに医療機関において精査を受けること。
  4. 誇大広告の規制
    • カイロプラクティック療法に関して行われている誇大広告、とりわけがんの治癒等医学的有効性をうたった広告については、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律第十二条の二第二項において準用する第七条第一項または医療法（昭和二十三年法律第二百五号）第六十九条第一項に基づく規制の対象となるものであること。

WHO基準と日本国内のカイロプラクティック教育の現状[編集]

WHOは日本の様な「未法制化国」での教育は「正規には繋がらない、限定的な教育」と分類している。

日本の「WHO基準」「国際基準」を標榜する学校においては高卒、又は高卒程度で入学が可能であるが、「WHO ガイドラインの正規教育」には入学前基準があり、およそ理系の大卒程度の基礎科学が必要とされている。これは 医学を学ぶにあたり、より高度な知識が必要となる為である。アメリカのカイロプラクティック大学では、就学前に一般教養、基礎科学の単位が必須であり、さらに4年間の学習となる。

日本にカイロプラクティック教育の多くは授業内容も自称であり、時間数だけで優劣は判断が出来ない。卒業後に民間資格が与えられることが多い。また、大学評価・学位授与機構に登録されているCCEはアメリカの認定機関であり、日本のカイロプラクティック学校を認定・認可した事実は無い[20]。しかし、日本で国際カイロプラクティック教育評議会のうちの一つの南洋州カイロプラクティック教育評議会に認可された学校として東京カレッジ・オブ・カイロプラクティックが存在する。アメリカ合衆国においてカイロプラクティックに関する種々の試験を運営する全国カイロプラクティック試験協会（National Board of Chiropractic Examiners）によって、本校の卒業者は同協会による試験の受験資格を有するとされている[21][22]。



日本以外の法制化国に留学し、職業大学を卒業した者は別に存在する。ただし地域によっては学位だけでは、開業は出来ない。その国において学位授与後に、職業試験などが行われる。アメリカにあるカイロプラクティック大学の入学条件は、2学期制で90単位以上の自然科学を含むGPA2.50以上の事前教育（プレ-カイロプラクティック教育）が必要とされている。[23]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d 世界保健機関 2006, p. 11.
  2. ^ 神戸新聞2013年4月1日
  3. ^ a b 世界保健機関 2006, p. 6.
  4. ^ Traditional Medicine>Traditional, Complementary and Herbal Medicine>WHO Guidelines on Basic Training and Safety in Chiropractic
  5. ^ World Health Organization About WFC - World Federation of Chiropractic （英語） 検索日2010年02月08日
  6. ^ Christensen MG, Kollasch MW (2005). “Professional functions and treatment procedures” (PDF). Job Analysis of Chiropractic. Greeley, CO: National Board of Chiropractic Examiners. pp. 121–38. ISBN 1-884457-05-3. http://nbce.org/pdfs/job-analysis/chapter_10.pdf 2008年8月25日閲覧。. 
  7. ^ Manga P, Angus D, Papadopoulos C, Swan W. The Effectiveness and Cost-effectiveness of Chiropractic Management of Low-Back Pain, Commissioned by the OCA. Funded by the Ontario Ministry of Health, 1993.
  8. ^ Bigos, S, Bowyer, O, Braen, G, et al. Acute low back pain in adults. Clinic Practice Guideline No. 14. AHCPR Publication No. 95-0642. Rockville, MD: Agency for Health Care Policy and Research, Public Health Service, US Department of Health and Human Services. December, 1994 （英語）
  9. ^ United Kingdom back pain exercise and manipulation (UK BEAM) randomised trial: cost effectiveness of physical treatments for back pain in primary care. BMJ (Clinical research ed. 2004 Dec 11;329(7479):1381（英語）
  10. ^ 世界保健機関 2006, p. 24.
  11. ^ EUROPEAN GUIDELINES FOR THE MANAGEMENT OF CHRONIC NON-SPECIFIC LOW BACK PAIN - COST B13 Working Group on European Guidelines for Prevention in Low Back Pain
  12. ^ Chou R, Qaseem A, Snow V, Casey D, Cross JT, Jr., Shekelle P, et al. Diagnosis and treatment of low back pain: a joint clinical practice guideline from the American College of Physicians and the American Pain Society. Annals of internal medicine. 2007 Oct 2;147(7):478-91.（英語）
  13. ^ Simon Singh libel case droppedThe Guardian Thursday 15 April 2010 12.28
  14. ^ [1]J Man Manip Ther. 2014 May;22(2):59-74.
  15. ^ 同校初の日本人卒業生は森久保繁太郎、川口は2人目の卒業生である
  16. ^ 内閣総理大臣宮澤喜一 (1992-01). 参議院議員堀利和君提出カイロプラクティック取扱いに関する質問に対する答弁書 (Report). 第122回国会. http://www.sangiin.go.jp/japanese/joho1/kousei/syuisyo/122/touh/t122015.htm. 
  17. ^ 施術後に乳児が死亡…「免疫力高める」首ひねり読売新聞 2014年09月06日
  18. ^ 医業類似行為に対する取扱いについて 医事発第58号 各都道府県衛生担当部(局)長あて厚生省健康政策局医事課長通知 (Report). (平成3年6月28日). http://8917.com/ihan/siryo/mumenkyo.pdf. 
  19. ^ 厚生労働省○医業類似行為に対する取扱いについて(平成三年六月二八日)(医事第五八号)(各都道府県衛生担当部(局)長あて厚生省健康政策局医事課長通知) (Report). http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/i-anzen/hourei/061115-1a.html. 
  20. ^ Council for Higher Education Accreditation　CCEを評価する米政府高等教育アクレディテーション評議会(CHEA)内検索ページ(英文）
  21. ^ NBCE代表取締役、「TCCの学生と卒業生はNBCEを受けられます」::国際承認DCプログラムの東京カレッジオブカイロプラクティック(TCC)
  22. ^ Written Test Sites（英語）
  23. ^ /2007_January_STANDARDS.pdf#page=32 Standards for Doctor of Chiropractic Programs and Requirements for Institutional Status January 2007 - Council for Higher Education Accreditation(英文pdf)

参照文献[編集]

外部リンク[編集]


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