カイロプラクティック

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治療法:
カイロプラクティック技法
Chiropractic spinal adjustment.jpg
spinal manipulative をアジャスト（矯正）をおこなうカイロプラクター
ICD-10コード: 9
ICD-9コード: [1]
MeSH D026882
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カイロプラクティック (Chiropractic) とは、1895年にアメリカのダニエル・デビッド・パーマーによって発案された整体療法。ギリシャ語で「カイロ」は「手」、「プラクティック」は「技」を意味するとされている所から生まれた造語。[1]WHOでは補完代替医療[2]として位置づけられている。

発祥国のアメリカや、イギリス、カナダ、オーストラリア、EU諸国など、一部の国においては法制化されているが民間療法、代替医療のひとつであり、 「アメリカやヨーロッパ諸国では医者として認定されている。」等は間違いである。

日本においては法的に存在せず、無資格者による医業類似行為[3]として施術出来る。

カイロプラクティックを使った資格商法、マルチ商法を行う団体も存在しており、注意が必要である。

カイロプラクティックは、ほぼプラシーボ効果であり、有効性に関しては未だに、立証できていない。

概要[編集]

カイロプラクティックの原理は、疾病の原因が脊椎などの椎骨（運動分節）の構造的、機能的な歪みにあるとの考えに基づいている。従って、その歪みを調整することで疾病を治療することが可能であるとされる。筋肉や骨といった筋骨格系の機能と構造的な障害、そしてそれらが及ぼす神経系の機能異常、ひいては健康全般への影響を診断、治療、予防し、薬物や外科をなるべく用いずに、自然治癒力を取り戻させようとする。

世界保健機関の定義によると、筋骨格系の障害とそれが及ぼす健康全般への影響を診断、治療、予防する専門職である[1]。治療法として関節アジャストメントもしくは脊椎マニピュレーションを徒手によって行う治療手法を特徴とし、特にサブラクセーションに注目している[1]。

カイロプラクティックの名称は、ギリシャ語の Chiro（手）と Prakticos（技術）を組み合わせた造語である[1]。これは、上記の歪み調整のためにアジャストメントと呼ばれる手技療法を用いることに由来する。

日本のように法制化されていない国では、未熟なものがカイロプラクティックの施術を行うと神経を痛める危険性がある。そのような危険を避けるためにも、しっかりとした教育を受けたものと、そうでないものを区別するための明確な基準を作ることが急務である。国民生活センターは整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例が発生していることから、2012年には手技による医業類似行為の危害の報告書をまとめた。カイロプラクティックは法的資格制度がないため、施術者の技術水準や施術方法等がばらばらであることが指摘された。カイロプラクティックの施術を行う者をカイロプラクターと呼ぶが、資格として法制化されているのは、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、EU諸国など約40カ国である[4]。日本を含む他の多くの国では、いまだ公的資格等は定められていない[4]。

世界保健機関 (WHO) は、カイロプラクティックを鍼灸等と同様の代替医療として位置付けている[5]。2005年には、安全で有用なカイロプラクティックの教育を目的とした「カイロプラクティックの教育と安全性に関するWHOガイドライン（指針）」を発行し、現在は日本語を含む10ヶ国語以上に翻訳されている[6]。

1997年には、世界保健機関 (WHO)にNGOとして世界約80カ国からなる団体、世界カイロプラクティック連合(WFC)がカイロプラクティック団体として初めて認可された。現在のWFC日本代表団体は日本カイロプラクターズ協会(JAC)である。

アメリカ政府の分類法ではオステオパシーは医学（西洋医学）に分類され、医学部を卒業する必要があるが、カイロプラクティックは補完代替医療に分類され、医学（西洋医学）ではないが、Doctor of Chiropractic学位が与えられており、特殊な位置づけをされている。

施術技法[編集]

詳細は「:en:Chiropractic treatment techniques」、「アジャスト」、および「:en:Spinal adjustment」を参照

カイロ施術者は、100近くの技術・手法を施術に用いる。

NBCEではよく使用される技法について集計を行っており、以下は2003年の集計である[7]。

技法 技法を用いる施術者の割合(％) 施術を受けた患者の割合(％)
1. ディバーシファイド・テクニック(en:Diversified technique) 96.2 71.5
2. Extremity manipulating/adjusting 95.4 46.8
3. アクティベータ・メソッド (Activator Methods) 69.9 23.9
4. トンプソン・テクニック 61.3 28.2
5. ガンステッド・テクニック (Gonstead) 57.2 26.2
6. コックス・テクニック (Cox Flexion/Distraction) 56.5 23.5
7. 仙骨後頭骨テクニック Sacro Occipital Technique [SOT] 49.6 15.3
8. アジャスト・インストゥルメント (Manipulative/Adjustive Instruments) 40.3 15.7
9. 頭蓋・テクニック (Cranial) 38.0 10.3
10. アプライド・キネシオロジー (en:Applied Kinesiology) 37.6 12.9
11. ニモ・レセプター・テクニック (NIMMO/Receptor Tonus) 33.6 13.4
12. ローガン（ベーシック）テクニック (Logan Basic) 26.0 5.2
13. ホール・イン・ワン・テクニック（パーマー・上部頸椎・テクニック、またはターグル・リコイル・テクニック）(Palmer upper cervical, [HIO] ,Hole-in-One) 25.7 6.7
14. ピアーズ・スティールワゴン・テクニック (Pierce-Stillwagon) 15.4 5.1
15. メリック・テクニック (Meric) 15.1 4.3
16. その他 12.5 10.4

施術資格[編集]

「:en:List of chiropractic credentials」も参照

発祥の地アメリカでは全州で法制化されており、Doctor of ChiropracticやChiropractic DoctorやChiropractorやChiropractic Physicianと呼ばれる公的資格である。

大学教育での必須単位を取得した後に、アメリカやカナダにあるカイロプラクティック専門大学では、ドクター・オブ・カイロプラクティック (Doctor of Chiropractic)（D.C）職業学位（First professional degree)が取得できる。

イギリス、オーストラリア、スイス、デンマーク、南アフリカ、ニュージーランド、マレーシアなどのカイロプラクティック学科のある大学では、卒業時に、DC号ではなく、修士号または学士号の学位が取得できる。卒業後、カイロプラクターとして働くには、各州もしくは各国のカイロプラクティック資格試験に合格しなくてはならない。

調査研究と報告[編集]

カイロプラクティックの有効性を認めた研究[編集]

  • 1979年 - ニュージーランドレポート （ニュージーランド）
    • カイロプラクティック調査委員会
      • イングリス委員長(弁護士・法学部教授）フレイザー、ペンフォールド他
  • 1984年 - オーストラリア厚生省報告書 （オーストラリア）
    • メディケア受益検討委員会
      • ニュージーランドレポートを参照
  • 1987年 - スウェーデン代替医療委員会報告書 （スウェーデン）
    • スウェーデン政府、教育者の代表と医師、カイロプラクター各1名
  • 1991年 - 米国厚生省 ランド(RAND)研究腰椎に対する脊椎マニピュレーションの適応性 （米国）
    • シェキリー主任研究者（大学教員）その他医師6名、カイロプラクター3名
  • 1993年 - カナダオンタリオ州政府マンガレポート（カナダ）[8]
    • マンガ主任研究者（大学教授）健康経済学者他3名
  • 1993年 - 英国王室基金ビングハムレポート（英国）
    • カイロプラクティック特別調査委員会
  • 1994年 - 米連邦政府ヘルスケア対策研究局 成人における急性腰痛の諸問題腰痛ガイドライン（米国）[9]
    • ビゴス整形外科医他23名のパネル委員とカイロプラクター2名
  • 1995年 - 英国政府腰痛の臨床業務ガイドライン腰痛ガイドライン（英国）
    • 臨床スタンダード委員会10名中カイロプラクター1名参加
  • 1995年 - カナダケベック州むち打ち関連疾患に関する調査（カナダ）
    • ケベック州調査委員会
      • スパイザー委員長他34名の専門家（カイロプラクター含む）
  • 2004年 - 英国腰痛運動とマニピュレーションの無作為試験（英国）[10]
    • 英国BEAM(back pain exercise and manipulation)試験チーム
  • 2005年 - カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するWHOガイドライン[11]
    • WHOカイロプラクティック調査委員会
      • 計26名（WHO、カイロプラクター、政府機関関係者含む）
  • 2006年 - 慢性非特異的腰痛管理ヨーロピアンガイドライン（欧州）[12]
    • 慢性腰痛ガイドラインワーキンググループ
      • 9ヶ国11名の専門家（整形外科医、理学療法士、心理学者、麻酔科医他）
  • 2007年 - 米国内科学会および米国疼痛学会による統合臨床診療ガイドライン（米国）[13]
    • 米国内科学会臨床有効性評価委員会および米国疼痛学会腰痛ガイドラインパネル計医師7名

カイロプラクティックの有効性を認めなかった研究[編集]

  • 1991年 - 日本厚生省 脊椎原性疾患の施術に関する医学的研究（三浦レポート）（日本）[14]
    • 主任研究者：三浦幸雄(整形外科教授)、研究協力者：石田肇他7名の整形外科医
  • サイモン・シンらが行ったEBM(科学的根拠に基づく医療)の手法を用いた調査では、「鍼灸はいくつかのタイプの痛みと吐き気には効いている」とされた。また同調査で、「カイロプラクティック、ホメオパシーはほぼプラセボ効果である」とされた。英国カイロプラクティック協会はサイモン・シンを訴えていたが、最終的に訴訟は取り下げられた[15]。

日本における扱い[編集]

日本には、1916年に川口三郎が伝えたとされている。川口は、パーマーの設立したパーマー・スクール・オブ・カイロプラクティック（現在のパーマー・カレッジ・オブ・カイロプラクティック）の卒業生である[16]。

日本においては各種民間療法＝無認可手技療法のひとつに位置付けられている。施術および開業については昭和35年の最高裁判決「有害のおそれのないものは禁忌・処罰の対象にならない。」、また「職業選択の自由」により就業している状況である。

現行法律上、カイロプラクティックを行うことは違法ではないが、カイロプラクティックに関連する法律が存在しないため合法、適法ともいえなく、厚生労働省も黙認している状況にある。無論、人体に有害なものであれば違法、非合法となり、処罰の対象となり得る。

日本での法的地位[編集]

詳細は「医業類似行為」を参照

「マッサージ#日本におけるマッサージ」も参照

上記にもあるが日本では法制化されていないため、法に定められる以外の民間療法行為となる。

政府は「カイロプラクティック療法は、脊椎を調整することにより、神経の回復を図ることを目的とする療法とされており、この点においてあん摩マッサージ指圧と区別されるものと考えられる」との見解を答弁している[17]。

次の療法について、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師等に関する法律の適用上疑義が生じたので折返しご教示願います。
1 カイロプラクチック療法
この療法は一八九五年米国のダニエル・ダヴィッドパーマーによって創案され、手技により脊椎の不全、脱臼を矯正する方法で脊椎矯正療法ともいわれているが、これを指圧に含めてよいかどうか。

昭和四十五年六月二十四日医第三七四号をもって貴県衛生部長から御照会の標記の件について、次のとおり回答する。
1について
御照会のカイロプラクチック療法は、脊椎の調整を目的とする点において、あん摩、マッサージ又は指圧と区別され、したがって、あん摩、マッサージ又は指圧に含まれないものと解する。

— 昭和四五年六月二四日 医第三七四号 厚生省医務局長あて宮城県衛生部長照会 (抜粋)

問題点[編集]

未法制化であるため、誰もがカイロプラクターを自称することが可能。

関節を鳴らす行為（クラッキング）については問題点が指摘されている。カイロプラクターによれば、特定の頚椎を鳴らすことが可能とされているが、どの頚椎が鳴ったのかは施術を受けた者はもちろん誰も確認することはできない。

過度の頸椎アジャストメントによる事故も報告されている。それにより、前述の通り厚生省はカイロプラクテック各団体に「医業類似行為に対する取り扱いについて」を通知し、その中に禁忌対象疾患の認識や一部の危険な手技の禁止を指摘した。これにより各団体（ただし全団体ではない）により自主規制が設けられることになったが、法的にはカイロプラクティックが禁止されることはなく、問題が起きた時には個別の施術者が傷害などに問われることになる。

業団体の意思の統一が図られることが急務ではあるが、現状ではかなり難しいと思われる。現在でも、厚生労働省はカイロプラクティックの法制化には消極的で、資格化の可能性は低い。平成16年度 保健所行政の施策及び予算に関する要望書（全国保健所長会）においては、「整体術（カイロプラクテック）やエステティック等の施術類似行為に対し早急に法的規制、管理指導を引き続き強化されたい」との要望が出されている。

法整備が未熟なため、数か月のものから2年制、パートタイム、4年制のものまで様々な養成施設が存在する。ただし教育期間が長いからといっても、必ずしも「技術」「知識」「倫理」「安全管理」が優れた業者とは限らない。現状の法解釈では、あくまでも人体に害をなさないことが前提である。

米国で国家資格を取得した者もいるが、米国とは違いレントゲン等の検査ができないため、日本国内での施術は米国のものとは異なる部分がある。「カイロプラクティック」、「整体」ともに明確な日本国行政による教育基準を持たず、どちらも国家資格等の規準が無い。資格と称されるものは完全な民間資格。WHOは教育を認可することはしないが、WHOの基準に基づいた教育を受けた等も自由に名乗られる。まったく医学的知識のないものが自由に実施することが可能な状況にある。以上のことから基本的に行政はこれらの手技療法を、特別な専門知識を要せず、あくまで人体に害をなさないものであり、誰でもが行える危険性のないものと認知していると考えられる。

厚生省の通知[編集]

厚生省健康政策局医事課長通知において以下のように指導され、また危険性も指摘されている[18]。


「いわゆるカイロプラクティック療法に対する取扱いについて」[19]

近時、カイロプラクティックと称して多様な療法を行う者が増加してきているが、カイロプラクティック療法については、従来よりその有効性や危険性が明らかでなかったため、当省に「脊椎原性疾患の施術に関する医学的研究」のための研究会を設けて検討を行ってきたところである。今般、同研究会より別添のとおり報告書がとりまとめられたが、同報告においては、カイロプラクティック療法の医学的効果についての科学的評価は未だ定まっておらず、今後とも検討が必要であるとの認識を示す一方で、同療法による事故を未然に防止するために必要な事項を指摘している。 こうした報告内容を踏まえ、今後のカイロプラクティック療法に対する取扱いについては、以下のとおりとする。

  1. 禁忌対象疾患の認識
  2. 一部の危険な手技の禁止
    • カイロプラクティック療法の手技には様々なものがあり、中には危険な手技が含まれているが、とりわけ頸椎に対する急激な回転伸展操作を加えるスラスト法は、患者の身体に損傷を加える危険が大きいため、こうした危険の高い行為は禁止する必要があること。
  3. 適切な医療受療の遅延防止
    • 長期間あるいは頻回のカイロプラクティック療法による施術によっても症状が増悪する場合はもとより、腰痛等の症状が軽減、消失しない場合には、滞在的に器質的疾患を有している可能性があるので、施術を中止して速やかに医療機関において精査を受けること。
  4. 誇大広告の規制
    • カイロプラクティック療法に関して行われている誇大広告、とりわけがんの治癒等医学的有効性をうたった広告については、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律第十二条の二第二項において準用する第七条第一項または医療法（昭和二十三年法律第二百五号）第六十九条第一項に基づく規制の対象となるものであること。

WHO基準と日本国内のカイロプラクティック教育の現状[編集]

WHOは日本の様な「未法制化国」での教育は「正規には繋がらない、限定的な教育」と分類している。

日本の「WHO基準」「国際基準」を標榜する学校においては高卒、又は高卒程度で入学が可能であるが、「WHO ガイドラインの正規教育」には入学前基準があり、およそ理系の大卒程度の基礎科学が必要とされている。これは 医学を学ぶにあたり、より高度な知識が必要となる為である。アメリカのカイロプラクティック大学では、就学前に一般教養、基礎科学の単位が必須であり、さらに4年間の学習となる。

また、大学評価・学位授与機構に登録されているCCEはアメリカの認定機関であり、日本のカイロプラクティック学校を認定・認可した事実は無い[20]。

日本にカイロプラクティック教育を公的に評価する機関は存在しない。授業内容も自称であり、時間数だけで優劣は判断が出来ない。卒業後に民間資格が与えられることが多い。

日本以外の法制化国に留学し、職業大学を卒業した者は別に存在する。ただし地域によっては学位だけでは、開業は出来ない。その国において学位授与後に、職業試験などが行われる。アメリカにあるカイロプラクティック大学の入学条件は、2学期制で90単位以上の自然科学を含むGPA2.50以上の事前教育（プレ-カイロプラクティック教育）が必要とされている。[21]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d 世界保健機関 2006, p. 11.
  2. ^ 神戸新聞2013年4月1日
  3. ^ 神戸新聞2013年4月1日
  4. ^ a b 世界保健機関 2006, p. 6.
  5. ^ Traditional Medicine>Traditional, Complementary and Herbal Medicine>WHO Guidelines on Basic Training and Safety in Chiropractic
  6. ^ World Health Organization About WFC - World Federation of Chiropractic （英語） 検索日2010年02月08日
  7. ^ Christensen MG, Kollasch MW (2005). “Professional functions and treatment procedures” (PDF). Job Analysis of Chiropractic. Greeley, CO: National Board of Chiropractic Examiners. pp. 121–38. ISBN 1-884457-05-3. http://nbce.org/pdfs/job-analysis/chapter_10.pdf 2008年8月25日閲覧。. 
  8. ^ Manga P, Angus D, Papadopoulos C, Swan W. The Effectiveness and Cost-effectiveness of Chiropractic Management of Low-Back Pain, Commissioned by the OCA. Funded by the Ontario Ministry of Health, 1993.
  9. ^ Bigos, S, Bowyer, O, Braen, G, et al. Acute low back pain in adults. Clinic Practice Guideline No. 14. AHCPR Publication No. 95-0642. Rockville, MD: Agency for Health Care Policy and Research, Public Health Service, US Department of Health and Human Services. December, 1994 （英語）
  10. ^ United Kingdom back pain exercise and manipulation (UK BEAM) randomised trial: cost effectiveness of physical treatments for back pain in primary care. BMJ (Clinical research ed. 2004 Dec 11;329(7479):1381（英語）
  11. ^ 世界保健機関 2006, p. 24.
  12. ^ EUROPEAN GUIDELINES FOR THE MANAGEMENT OF CHRONIC NON-SPECIFIC LOW BACK PAIN - COST B13 Working Group on European Guidelines for Prevention in Low Back Pain
  13. ^ Chou R, Qaseem A, Snow V, Casey D, Cross JT, Jr., Shekelle P, et al. Diagnosis and treatment of low back pain: a joint clinical practice guideline from the American College of Physicians and the American Pain Society. Annals of internal medicine. 2007 Oct 2;147(7):478-91.（英語）
  14. ^ 三浦幸雄. 厚生省 平成2年度 厚生科学研究「脊椎原性疾患の施術に関する医学的研究」 (Report). http://www.jac-chiro.org/research_02.html. 
  15. ^ “Simon Singh libel case dropped”. TheGuardian. (2010年4月15日). http://www.guardian.co.uk/science/2010/apr/15/simon-singh-libel-case-dropped 
  16. ^ 同校初の日本人卒業生は森久保繁太郎、川口は2人目の卒業生である
  17. ^ 内閣総理大臣宮澤喜一 (1992-01). 参議院議員堀利和君提出カイロプラクティック取扱いに関する質問に対する答弁書 (Report). 第122回国会. http://www.sangiin.go.jp/japanese/joho1/kousei/syuisyo/122/touh/t122015.htm. 
  18. ^ 医業類似行為に対する取扱いについて 医事発第58号 各都道府県衛生担当部(局)長あて厚生省健康政策局医事課長通知 (Report). (平成3年6月28日). http://8917.com/ihan/siryo/mumenkyo.pdf. 
  19. ^ 厚生労働省○医業類似行為に対する取扱いについて(平成三年六月二八日)(医事第五八号)(各都道府県衛生担当部(局)長あて厚生省健康政策局医事課長通知) (Report). http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/i-anzen/hourei/061115-1a.html. 
  20. ^ Council for Higher Education Accreditation　CCEを評価する米政府高等教育アクレディテーション評議会(CHEA)内検索ページ(英文）
  21. ^ /2007_January_STANDARDS.pdf#page=32 Standards for Doctor of Chiropractic Programs and Requirements for Institutional Status January 2007 - Council for Higher Education Accreditation(英文pdf)

参照文献[編集]

外部リンク[編集]

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