クリスチャントゥデイ

株式会社 クリスチャントゥデイ
Christian Today Co., Ltd.

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	日本 〒101-0032 東京都千代田区岩本町2-13-6 ミツボシ第3ビル4階
設立	2002年5月20日
業種	情報・通信業
法人番号	2010001107254
事業内容	新聞の発行・出版・その他
代表者	代表取締役会長 峯野龍弘 代表取締役社長 矢田喬大

クリスチャントゥデイ（英語：Christian Today）は、日本のキリスト教系新聞・インターネットメディア。2002年からインターネット上での報道を開始し、2004年と2009年には紙媒体も発行した。2013年からは出版事業も行っている。

なお、アメリカのキリスト教雑誌「クリスチャニティ・トゥデイ」、また韓国の同名のキリスト教新聞「クリスチャントゥデイ」とは別媒体であるが、クリスチャン新聞の報道では韓国クリスチャントゥデイ、（米国）クリスチャンポスト及びベレコムから資金援助を受けたとされる。

沿革

• 2002年5月20日 創業、インターネット上での報道を開始
• 2004年4月11日 新聞「クリスチャントゥデイ」創刊、その後休刊
• 2009年7月26日 日本プロテスタント宣教150周年を記念して、新聞「クリスチャントゥデイ」を復刊（現在、休刊中）
• 2011年7月29日 峯野龍弘を会長とする新体制発足
• 2013年11月29日 出版事業を開始
• 2014年4月1日 宮村武夫が編集長に就任
• 2017年4月1日 元いのちのことば社職員の雜賀信行が編集長、前編集長の宮村武夫が論説主幹に就任
• 2018年2月1日 宮村武夫が編集長に再任

峯野龍弘牧師（会長）を筆頭に、堀内顕牧師（論説委員特別顧問）、折田政博牧師（論説委員顧問）、宮村武夫牧師（論説主幹）ら、プロテスタントの中でも福音派の牧師達が主要な役職に就いている。

• 代表取締役会長・・・峯野龍弘（ウェスレアン・ホーリネス教団淀橋教会主管牧師）
• 代表取締役社長・・・矢田喬大（ウェスレアン・ホーリネス教団淀橋教会役員）
• 取締役
  • 杣浩二（株式会社サンビルダー代表取締役） 
  • 近藤高史（株式会社ノア・デジタル代表取締役）
  • 片桐勝正（ケイプリンティング株式会社代表取締役）
  • 張慶傑（エム・ティ・アイ株式会社代表取締役）
  • 万代栄嗣（東京福音センター牧師）
• 監査役・・・佐々木満男
• 顧問・・・穂森宏之（有限会社イーグレープ代表取締役、いのちのことば社元監事）
• 論説委員
  • 堀内顕（特別顧問、グレース宣教会長老牧師）
  • 折田政博（顧問、沖縄天久神の教会牧師）
  • 藤崎秀雄（グレース宣教会代表牧師）
  • 岩橋竜介（クロスプレイス牧師）
• 編集部
  • 宮村武夫（編集長、宇都宮キリスト集会牧師、論説主幹兼務）
  • 内田周作（副編集長）

紙面・論調

基本信条・報道理念

基本信条では、「キリスト教報道機関として、一般クリスチャン大衆に向けての公正かつ迅速な情報提供を信条とします」「新約聖書マタイによる福音書5章37節「あなたがたは、『はい』は『はい』、『いいえ』は『いいえ』とだけ言いなさい」という声明に基づき、イエス・キリストの御言葉こそ真実であると宣べ伝えることを全業務の本拠とします」などとしている。

また、報道理念では「福音による個人変革と社会変革を標榜」「オンライン報道の使命」を掲げており、実践的四大方針として、

1. 福音主義の堅持
2. 宣教第一主義
3. 教会一致とグローバルな視点の提示
4. 福音文化の普及と社会貢献

の4つを掲げている。

報道内容・論調

国内ニュースは、プロテスタントと関係のあるニュース、中でも福音派（教会派）に関係のあるニュースが主要な位置を占めているが、エキュメニカル派（社会派）、カトリックのニュースも扱っている。国際ニュースは、国内の他のキリスト教系新聞よりも豊富で、こちらも同じく福音派の報道が目立つが、世界教会協議会（WCC）などエキュメニカル派のニュースも扱っている。世界キリスト教情報からの配信も受けており、「CJC」とクレジットが付いた記事は世界キリスト教情報からの配信記事である。世界キリスト教情報ではカトリックのニュースが多く（主に、ローマ教皇の動きなど）、そのため、国際ニュースでもカトリックのニュースをある程度カバーしている。また、キリスト教と直接関わりがなくても、社会的に話題となっている問題、事件などは報じている。

また宗教分類学上でキリスト教系の新宗教であり、異端とするか両論のあるセブンスデー・アドベンチスト教会については、会長の峯野龍弘が支持を対外的に表明しており、記事内では異端として扱われていない。さらには2018年2月の時点で、他のキリスト教関連組織と並べて、セブンスデー・アドベンチスト教会の公式テレビジョンネットワークである「ホープチャンネル」のWEB広告を掲載し、宣伝を行なっている。

論争

救世軍の山谷真少佐（牧師）が、クリスチャントゥデイがカルト・異端とされている元統一教会幹部・張在亨と関係があるという主張をブログ上で行ったことから、論争に発展した。クリスチャントゥデイは、2007年4月、東京簡易裁判所に、山谷に対して1000万円の損害賠償請求、調停申立を行った。調停が不調に終わったため、2008年4月、名誉棄損などで210万円の損害賠償を求める民事訴訟を東京地方裁判所に起こした。

この論争は、キリスト新聞、クリスチャン新聞、リバイバル新聞（当時、その後雑誌『リバイバル・ジャパン』に変わり、現在休刊中）といった日本のキリスト教系新聞で取り上げられた。この論争により、新聞創刊時に祝辞を書くなど、クリスチャントゥデイを応援していた山北宣久（当時・日本基督教団総会議長）は、疑惑解消まで関係を持たないとする声明を出した。一方、クリスチャントゥデイは、これらの論争は競合関係にあるクリスチャン新聞の根田祥一編集長（当時）によって主導された異端捏造だとしている。

根田は、クリスチャン新聞の紙面上で、クリスチャントゥデイとその他の複数の団体が、韓国人牧師・張在亨の影響下にある団体であるなどと報道。また、張在亨はかつて世界基督教統一神霊協会（統一協会）の幹部であり、自らを「再臨のキリスト」と信じさせていたなどと報じた。韓国やオーストラリア、香港、アメリカなどで報じられた報道や、「脱会者」とされる人物らの証言、韓国の教団の発表などを伝えたが、主要な内容は、山谷がブログで公開した内容と重なっている。 2013年11月、東京地方裁判所は、山谷の主張が客観的な資料に基づき慎重な分析されたとは言い難いと判断。また、「キリスト教に関する情報提供を目的とする団体にとって、カルト団体である旨の評価がされることは、その活動の信憑性を著しく損なうおそれがある」と指摘し、山谷の行為は「意見ないし論評としての域を逸脱したものとして違法性が認められる」として、95万円の損害賠償の支払いと名誉棄損表現の削除を命じた。山谷は、クリスチャントゥデイに賠償金を支払った上で控訴を断念したため、敗訴が確定した。なお、クリスチャントゥデイは、山谷が支払った賠償金等全額を救世軍の社会鍋に寄付している。

根田は裁判の結果についてクリスチャン新聞で「引き分け」と伝えた。またクリスチャントゥデイが削除を要求した87箇所のうち41箇所は「事実として認められた」と報じ、山谷氏のブログ内の「クリスチャントゥデイ問題とは？　統一教会核心メンバーであった張在亨氏が、自分自身を『来臨のキリスト』として若者たちに教え込み、張氏が設立した関連団体と関連企業に献身させて、無賃労働をさせている上、そうした実態を糊塗しつつ、世界福音同盟（ＷＥＡ）への浸透を企て、成功を収めつつある、という疑惑」との表現については、真実であると信じるにつき相当な理由があったと、「認められた」と報じた。

また、クリスチャン新聞は、クリスチャントゥデイ側の否定にも関わらず、裁判では「クリスチャントゥデイは、キリスト教メディアの世界的ネットワークとして、アメリカ、イギリス、日本、韓国等の世界各国の主要土地に記者を有し、新聞を発行している。原告会社は、上記ネットワークの一部として、日本において『クリスチャントゥデイ』という新聞を発行する組織である」と「認められた」と報じた。

クリスチャントゥデイは「46カ所にも及ぶ名誉棄損表現を認めた今回の判決を重く受け止めるべきだが、根田氏はこの判決内容自体を著しく歪曲し、まるで引き分けたかのように伝えた」と非難した。

またクリスチャントゥデイは『クリスチャントゥデイを異端・カルト団体と指摘し、従業員がマインドコントロールを受けているなどと主張してきた山谷氏の数々の記述は、「合理的な根拠があるとはいえない」「裏付ける証拠はない」「意見ないし論評としての域を逸脱したものとして違法性が認められる」』と判断され、山谷が敗訴と報じた。

2018年1月27日に日本基督教団の総会議長は、クリスチャントゥデイを含む張在亨関係団体における異端的な教えとカルト的な実践が脱会者の複数の証言で確認されたとして、クリスチャントゥデイを含む張在亨関係団体とはキリスト教として同一線上に立つことができないとの声明を公表した。それに対して同教団の有志教職者6名が抗議文を発表し、議長声明の中で言及されている脱会者証言を公開するよう要求した。

さらに2018年2月8日、キリスト新聞社は公式サイトにおいて『「クリスチャントゥデイ」現役従業員が連名で声明、一翼担ってきたことをお詫び』とする記事を掲載した。同記事によると、クリスチャントゥデイの編集長を含む７人のスタッフ連名による声明が発表され、以下を表明した。

• 『張在亨氏を「来臨のキリスト」とする異端疑惑』の存在に言及
• クリスチャントゥデイ代表取締役社長、編集補佐の両氏が張氏と関連のある集会に出席していたこと
• 両氏の処遇については、取締役会を通して申し入れをしている
• 両氏を除く私たちスタッフは、張牧師とは関係ない
• 異端疑惑は誤解だと信じて、その働きの一翼を担ってきたことへのお詫び

2018年2月8日、日本基督教団は教派･団体関係者への告知を行ない「クリスチャントゥデイなど張在亨牧師グループ」と「2018年1月27日の声明」に関する説明会を2018年2月23日に開催するとした 。

2018年2月9日、クリスチャントゥデイは「前編集長との雇用契約が１月末日で満了」「論説主幹の宮村武夫氏が２月より編集長に再就任」と表明した。

2018年2月15日クリスチャントゥデイは、張在亨牧師を「来臨のキリスト」とする異端疑惑に対して、「本紙社長の矢田喬大は、『信仰告白を通して明確に否定しているし、自分もそのようなことを信じていない。このように再三にわたって公に信仰告白として表明してきたにもかかわらず、その信仰告白を否定するのは、信教の自由を脅かす人権侵害かつ名誉毀損であり、会社からすれば教団の名を利用した他紙に対する言論の自由の侵害である』との立場を明らかにした。また、議長声明も事実に基づいたものではないと全面的に否認した」という社長メッセージを記載した記事を配信した。またこの記事においては、「日本基督教団の議長声明（１月２７日付）が発表された。議長個人の名義で出された声明ではあるが、本紙に対して提起された疑惑について、発表前に本紙への問い合わせはなく、一方的に発表がなされた形だ。このような声明に対して多方面から疑問の声が上がっており、本件に関するさまざまな情報が本紙に寄せられている。その１つが、クリスチャン新聞元編集長で現編集顧問の根田祥一氏が、同教団に対して情報提供しているというものだ。しかし、根田氏による情報は１０年以上前のものとみられ、すでに数年の調査、法的な過程を通して、疑惑を裏付ける客観的な証拠とはなり得ないことが分かっている。それにもかかわらず、今回の声明はあたかも今年、新たな問題が見つかったかのような体裁で出された。」と、クリスチャン新聞編集部顧問の根田祥一氏が日本基督教団の議長声明に関与した疑いも報じられた

また2018年2月17日クリスチャントゥデイは、「クリスチャン新聞の根田祥一編集顧問が、本紙を批判する日本基督教団の議長声明に関与した疑いを報じてすぐ、同教団の統一原理問題全国連絡会（以下、連絡会）に関わる齋藤篤牧師（同教団深沢教会）は、フェイスブック上で『根田祥一氏が､これまでの取材や調査で得た情報や資料を提供してくださったのは事実』と認めた。事実であれば、根田氏の関与を連絡会自らが公に認め、事態が表面化したことになる。」と報じた。

外部リンク

• クリスチャントゥデイ - 公式サイト
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