港陽

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港陽
町丁
港陽の位置（愛知県内）
港陽
港陽
港陽の位置
港陽の位置（名古屋市内）
港陽
港陽
港陽 (名古屋市)
北緯35度6分4.21秒 東経136度53分19.8秒 / 北緯35.1011694度 東経136.888833度 / 35.1011694; 136.888833
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1973年（昭和48年）10月20日
面積
 • 合計 0.22003538 km2
人口
（2019年（平成31年）3月1日現在）[WEB 2]
 • 合計 2,608人
 • 密度 12,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号[WEB 3]
455-0013
市外局番 052（名古屋MA）[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
港陽町
町丁
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1949年（昭和24年）7月1日
面積
 • 合計 0 km2
人口
（2022年2月1日）
 • 合計 0人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
市外局番 052 (名古屋MA)[2]
ナンバープレート 名古屋

港陽（こうよう）は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は港陽一丁目から港陽三丁目[WEB 5]。住居表示実施[WEB 5]。

地理[編集]

名古屋市港区東部に位置する[3]。東は作倉町、西は港楽二丁目・同三丁目、南は千鳥一丁目・名港一丁目、北は作倉町に接する[3]。

歴史[編集]

町名の由来[編集]

陽の当たる名古屋港という意味を込めて命名されたものであるという[4]。なお「港陽町」の制定案は1949年（昭和24年）6月7日付で名古屋市長に提出されている[5]。その案によると、「新陽園」と呼ばれる特殊喫茶（赤線）が南区観音町付近から当地（当時は千年および熱田前新田）へ移転することとなり、領域が広大な千年や熱田前新田に「新陽園」が所在するというのは不便であり分離する必要があったため町名の変更をしたとしている[5]。

行政区画の変遷[編集]

  • 1949年（昭和24年）7月1日 - 港区熱田前新田字中川東の一部[注釈 1]および千年字ニノ割の全部より、同区港陽町が成立[1][5]。地番は従来通り[5]。
  • 1973年（昭和48年）10月20日 - 港区港陽町は新設の港陽一丁目から同三丁目および作倉町・千鳥一丁目・名港一丁目・港楽一丁目から同三丁目にそれぞれ編入され消滅[1]。港陽一丁目および二丁目は港陽町と千年字ハノ割の各一部から、港陽三丁目は港陽町の一部により成立した[6][1]。

年表[編集]

世帯数と人口[編集]

2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目 世帯数 人口
港陽一丁目 524世帯 1,061人
港陽二丁目 159世帯 288人
港陽三丁目 684世帯 1,259人
計 1,367世帯 2,608人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年） 2,689人 [WEB 6]
2000年（平成12年） 2,770人 [WEB 7]
2005年（平成17年） 3,025人 [WEB 8]
2010年（平成22年） 2,680人 [WEB 9]
2015年（平成27年） 2,496人 [WEB 10]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
港陽一丁目 全域 名古屋市立港楽小学校 名古屋市立東港中学校 尾張学区
港陽二丁目 全域
港陽三丁目 全域

交通[編集]

施設[編集]

  • 愛知県営千年住宅[3]
  • 名古屋市営港陽荘[3]
  • 名古屋市営新港荘[3]
  • 名古屋税関千年住宅[3]
  • 港新世界商店街[3]
  • 港陽郵便局[3]
  • 名古屋市港生涯学習センター[3]
一丁目10番18号[8]。1979年（昭和54年）6月、港社会教育センターとして設置[8]。1997年（平成9年）4月、港生涯学習センターと改称[8]。2018年（平成30年）4月、指定管理者制度導入[8]。鉄筋コンクリート造3階建で、延床面積は2,299.90平方メートル[8]。
港陽二丁目[WEB 13]。1956年（昭和31年）10月15日供用開始[WEB 13]。

史跡[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 対象となった地番は287の17、287の18、287の19、287の20、287の42、287の44。

出典[編集]

WEB[編集]

  1. ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
  2. ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  7. ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  8. ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  9. ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  10. ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  11. ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ a b “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
  14. ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

新聞[編集]

  1. ^ a b c “盲人情報文化センター きょう港区にオープン 移転・新装さらに充実 点字図書館、広さ2倍に” (日本語). 朝日新聞 (朝日新聞社). (1991年5月30日) 

文献[編集]

  1. ^ a b c d e 名古屋市計画局 1992, p. 836.
  2. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1531.
  4. ^ a b c d e 名古屋市計画局 1992, p. 518.
  5. ^ a b c d 昭和24年第133号議案『町並びに字区域変更字名廃止町名改称の件』　名古屋市会議案綴（総務局総務課,1949）
  6. ^ 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.
  7. ^ a b 名古屋市会事務局 1983, p. 53.
  8. ^ a b c d e 名古屋市教育委員会事務局総務部企画経理課 2018, p. 218.

参考文献[編集]

  • 名古屋市会事務局 編『名古屋市会史 別巻第7 総合名古屋市年表（昭和編5）』名古屋市会事務局、1983年2月28日。全国書誌番号:83029734。 
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。全国書誌番号:89022577。 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481。全国書誌番号:93012879。 
  • 名古屋市教育委員会事務局総務部企画経理課 編『教育要覧 平成30年版』名古屋市教育委員会、2018年。 
  • 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 編『[名古屋市]町名新旧対照便覧　住居表示編』名古屋、03。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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作倉町
港楽二丁目・同三丁目 北 作倉町
西   港陽   東
南
千鳥一丁目・名港一丁目
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区役所管内
（堀川以東）
（中川運河・庄内川間）
（中川運河・堀川間）
南陽支所管内
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註
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