港明

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港明
名古屋高速4号東海線港明出入口付近
港明の位置(愛知県内)
港明
港明
港明の位置
港明の位置(名古屋市内)
港明
港明
港明 (名古屋市)
北緯35度6分35.15秒 東経136度53分10.07秒 / 北緯35.1097639度 東経136.8861306度 / 35.1097639; 136.8861306
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
港区
町名制定[1] 1973年(昭和48年)10月20日
面積
 • 合計 0.4510568 km2
人口
(2019年(平成31年)3月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 952人
 • 密度 2,100人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0018[WEB 3]
市外局番 052(名古屋MA[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
港明町
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
港区
町名制定[1] 1947年(昭和22年)5月10日
面積
 • 合計 0 km2
人口
(2022年2月1日)
 • 合計 0人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
市外局番 052 (名古屋MA)[2]
ナンバープレート 名古屋

港明(こうめい)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は港明一丁目および港明二丁目[WEB 5]住居表示実施[WEB 5]

地理[編集]

名古屋市港区東部に位置する[3]。東は千年三丁目、西は金川町、南は港楽一丁目・港栄一丁目、北は辰巳町津金一丁目に接する[3]

歴史[編集]

1800年に開発された熱田前新田の一部に該当する[1]

町名の由来[編集]

明るい名古屋港の意味で命名された[4]

行政区画の変遷[編集]

  • 1947年(昭和22年)5月10日 - 港区熱田前新田(字辰巳・中ノ組)の一部より同区港明町1丁目および2丁目が、熱田前新田(字中ノ組・西ノ組)の一部より港明町3丁目がそれぞれ成立[5][1]。耕地整理施行による。
  • 1973年(昭和48年)10月20日 - 港区港明町1丁目・辰巳町4丁目の全部と熱田前新田(字辰巳)・港明町2丁目・千年(字ハノ割・ロノ割)の各一部より同区港明一丁目が成立[6][1]
  • 1974年(昭和49年)12月9日 - 港明町2丁目および3丁目の全部と辰巳町6丁目・津金町1丁目および2丁目の各一部より港明二丁目が成立[7][1]

年表[編集]

  • 1937年昭和12年) - 当地(当時は熱田前新田)において名古屋汎太平洋平和博覧会が開催される[4]
  • 1939年(昭和14年)7月 - 博覧会会場跡地に東邦瓦斯のガス工場である熱田供給所が完成し、供給を開始する[8]
  • 1940年(昭和15年)1月 - 東邦瓦斯熱田供給所が、同熱田製造所と改称する[8]
  • 1945年(昭和20年)4月 - 東邦瓦斯熱田製造所が、同金川製造所と改称する[8]
  • 1957年(昭和32年)9月 - 東邦瓦斯金川製造所東側に同港明製造所が操業を開始する[9]
  • 1960年(昭和35年)11月 - 東邦瓦斯金川製造所および同港明製造所がそれぞれ金川工場・港明工場と改称する[10]
  • 1965年(昭和40年)7月 - 東邦瓦斯金川工場および港明工場が統合され、港明工場となる[10]

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]

丁目 世帯数 人口
港明一丁目 498世帯 723人
港明二丁目 102世帯 229人
600世帯 952人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 979人[WEB 6]
2000年(平成12年) 852人[WEB 7]
2005年(平成17年) 720人[WEB 8]
2010年(平成22年) 889人[WEB 9]
2015年(平成27年) 1086人[WEB 10]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 543世帯[WEB 6]
2000年(平成12年) 546世帯[WEB 7]
2005年(平成17年) 455世帯[WEB 8]
2010年(平成22年) 638世帯[WEB 9]
2015年(平成27年) 668世帯[WEB 10]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
港明一丁目 全域 名古屋市立中川小学校 名古屋市立港明中学校 尾張学区
港明二丁目 全域

交通[編集]

名古屋市営地下鉄港区役所駅
名古屋高速港明出入口
略地図
1
港区役所駅
2
港明出入口
3
みなとアクルス
4
MEGAドン・キホーテUNY東海通店
5
中部労災病院
6
中部労災高等看護学校
7
港区役所
8
名古屋市立港明中学校
9
愛知県立港特別支援学校
10
港北公園

鉄道[編集]

地下鉄

道路[編集]

高速道路
市道

施設[編集]

  • 港北公園[3]

港明一丁目[編集]

港明二丁目[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

WEB[編集]

  1. ^ 愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
  2. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  7. ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  8. ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  9. ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  10. ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  11. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 名古屋市役所住宅都市局都市計画部都市計画課地域計画係. “名古屋都市計画地区計画の変更計画書(港明スマートタウン地区)(名古屋市決定)” (PDF). 名古屋市. 2018年3月11日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

新聞[編集]

  1. ^ “ドンキ流ユニー東海1号店 きょう港区にオープン” (日本語). 中日新聞朝刊 (中日新聞社): p. 9. (2018年3月9日) 
  2. ^ a b “「ららぽーと」9月開業” (日本語). 中日新聞朝刊 (中日新聞社): p. 8. (2018年3月9日) 

文献[編集]

参考文献[編集]

  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5NCID BN00094881OCLC 674681322全国書誌番号:89022577 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481全国書誌番号:93012879 
  • 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 編『町名新旧対照便覧 住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

  • ウィキメディア・コモンズには、港明に関するカテゴリがあります。