Woke

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2018年に「Stay Woke: Vote」と書かれたTシャツを示すアメリカ合衆国下院議員マーシア・ファッジ

Woke(ウォーク、[ˈwk] WOHK)は、黒人英語(AAVE)に由来する、「人種的偏見差別に対する警告」を意味する英語形容詞。2010年代以降、性差別などの社会的不平等に関する幅広い概念が含まれるようになり、白人特権アフリカ系アメリカ人に対する奴隷制の賠償など、アメリカ合衆国におけるアイデンティティ政治社会正義を含む左翼思想の省略形としても使用されてきた。日本語では揶揄も含めて「お目覚め文化」と訳されることもある[1]

「stay woke」というフレーズは、1930年代までに黒人英語で登場した。一部の文脈では、アフリカ系アメリカ人に影響を与える社会的および政治的問題の概念に言及している。このフレーズは、レッドベリーによって、後にエリカ・バドゥによって発声された。2014年にミズーリ州ファーガソンマイケル・ブラウン射殺事件が発生した後、このフレーズは、アフリカ系アメリカ人に対する警察による銃撃についての意識を高めようとしているブラック・ライヴズ・マター(BLM)の活動家によって広められた。主にミレニアル世代に関連するこの用語は国際的に広まり、2017年にオックスフォード英語辞典に追加された。

2020年までに、いくつかの西側諸国の政治の中道派右翼の一部は、排他的、大げさ、パフォーマンス的な、または不誠実と見なされる様々な進歩的な左派の運動やイデオロギーに対する侮辱として、しばしば皮肉な方法で、「woke」という用語を使用した。また、一部の評論家は、アイデンティティと人種を含む政治思想を推進する人々を否定的に描写する不快な用語であると考えるようになった。2021年までに、wokeは蔑称としてほぼ独占的に使用されるようになり、この言葉は軽蔑的な文脈で最も顕著に使用されている[2][3]

ウォーク・アウェイ

Wokeを主張する人々は、多数派に属すると考えられる人々のアイデンティティや利益関心に十分に配慮しないことが多い。マイノリティとされる人々を社会的弱者と見なし、そのアイデンティティと利益関心の実現が追求される。アメリカの多文化主義者はしばしば、マイノリティの文化を擁護するよう主張する一方で、伝統的な主流派文化を白人に有利なように偏ったものと位置付け、白人(とりわけ男性)を既得権益者とみなす傾向が強い。論者によっては、白人(男性)を、マイノリティを無意識のうちに見下す差別主義者と位置づけることもある。だがドナルド・トランプ現象が明らかにしたのは、アイデンティティ・ポリティクスの担い手や多文化主義論者が既得権益者と見なした人の中でも、労働者階級の白人は、自分たちを被害者とみなしていることだった。

彼らは、社会的に成功した白人からは見下され、マイノリティからは積極的差別是正措置という名の逆差別を受け、家庭内では妻に見下されている(製造業の衰退によって、主たる家計支持者としての立場をサーヴィス業に従事している妻に奪われた場合は特に顕著である)という三重の被害者意識をしばしば抱えている。ある論者はこのような労働者階級の白人(男性)のことを「新しいマイノリティ」と呼んでいるが、彼らはアイデンティティ・ポリティクスに代表されるリベラル派の議論の射程には入ってこず、民主党とリベラル派に不満を感じているのである。

第二に、Wokeを重視する論者は、差異を強調するあまりにしばしば対話を拒否し、アメリカ国民全体に共通する利益の実現を目指していないとみなされることがある。リベラルの立場からリベラルの再生の道を模索するマーク・リラが指摘するように、Wokeを重視する人々が自らの立場を絶対視する態度をとり始めると、立場を異にする人々が議論を積み重ねることで互いに歩み寄り、共通の利益の実現を図るという、リベラル・デモクラシーが目指してきたものが達成されなくなってしまう。 ニューディールの実現を目指したリベラル派が目指していた社会政策を実施するには、国民の間で何らかの一体性の感覚や連帯感が存在することが不可欠だった。だが、アイデンティティ・ポリティクスの提唱者が異なる立場を尊重するよう他者に要求する一方で、自らとは異なる立場に徹底的に不寛容な態度をとるようになると、対話が成立しなくなり、全体に共通する価値や利益の実現を目指すことができなくなってしまう。

第三に、アイデンティティ・ポリティクスを重視する論者の暴力性が、ときおり指摘される。Wokeの提唱者やリベラル派は、集団の尊厳や人権など、それ自体としては誰も否定しない価値を掲げ、異論を認めず敵対者を非難・攻撃する人と見なされることがある。 その非難・攻撃というスタイルはじつは暴力的だが、その暴力性に無自覚な人も多い。仮にその暴力性を認識していたとしても、自らは弱者の味方で、正しい規範に依拠していると考えているため、その暴力性を正当化する人もいる。そして、自らに対する批判をリベラルな規範の否定と捉え、糾弾者をさらに批判する。その際には、批判者の発言内容だけではなく、人格や動機も含めた批判がなされることもある。

このような状態は、自らの奉じる価値や規範は絶対視するものの、他者に対する敬意を欠くものと見なされ、非難されている人にはダブルスタンダートに映る。それがリベラルに対する敵意を生み出す要因になっている。[4]



参考文献

  1. ^ https://courrier.jp/news/archives/250181/ 脱北ヒロイン 米エリート校に広がる“お目覚め文化”に「北朝鮮と似ている」と苦言
  2. ^ Bacon, Perry Jr. (2021年3月17日). “Why Attacking 'Cancel Culture' And 'Woke' People Is Becoming The GOP's New Political Strategy”. https://fivethirtyeight.com/features/why-attacking-cancel-culture-and-woke-people-is-becoming-the-gops-new-political-strategy/ 
  3. ^ McWhorter, John (2021年8月17日). “Opinion | How 'Woke' Became an Insult”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2021/08/17/opinion/woke-politically-correct.html 
  4. ^ https://synodos.jp/opinion/international/22308/ ウォーク・アウェイ運動――アメリカのリベラル派はなぜ嫌われるのか

関連項目

外部リンク

  • ウィクショナリーには、Wokeの項目があります。