T-モバイル
| 本社所在地 |  ドイツ ボン |
|---|---|
| 事業内容 | 携帯電話事業 |
| 代表者 | Hamid Akhavan |
| 主要株主 | ドイツテレコム |
| 外部リンク | http://www.t-mobile-international.com |
T-モバイル (T-Mobile) は、ドイツ・ボンに本社を置き、ヨーロッパ及び北米で移動体通信サービスを提供している会社。ドイツテレコムの子会社である。
目次 |
概要 [編集]
GSM方式・UMTS方式の携帯電話で、各国で激しいシェア争いを繰り広げている。現在は約1億100万人の加入者を持ち、加入者数ベースで世界第6位、通話国数でボーダフォン、テレフォニカに次ぐ世界第3位の規模を持つ携帯電話キャリアである（テレフォニカとは携帯電話の国際的アライアンスであるフリームーブ・アライアンスに共同で参画していたが、2006年にテレフォニカが脱退している）。
M&Aにより各国の携帯電話キャリアを傘下におさめてシェア拡大を狙う施策を行っているが、買収を企図していたO2 plc（ブリティッシュ・テレコム傘下の携帯電話キャリア）のテレフォニカによる買収を許すなど、必ずしも順風満帆ではないようである。
スポーツ支援 [編集]
ヨーロッパで人気の高いスポーツ、とりわけサッカーへの支援を積極的に行っている。
サッカーではオーストリアの1部リーグであるブンデスリーガの冠スポンサーとなるほか、各国のチームでユニフォームスポンサーとなっている。
かつてはや自転車ロードレースへの支援も積極的に行っており、2004年にドイツテレコムのスポンサードを引き継ぐ形で「チーム・T-モバイル」としてUCIプロツアーに参戦。ヤン・ウルリッヒをはじめエリック・ツァベル、パオロ・サヴォルデッリ、アレクサンドル・ヴィノクロフ、カデル・エヴァンスらの有力選手を揃えていた。コーポレートカラーでもあるピンクのジャージが印象的なチームでもあったが、度重なるドーピング疑惑への対応を迫られる形で、2007年シーズンをもってドイツテレコム時代からの16年間にわたるスポンサードを終了することを発表した。チームは運営母体となっていたハイロードスポーツの下で「チームハイロード」のチーム名で活動を継続、2008年シーズン半ばよりアメリカのアパレルメーカー、コロンビア・スポーツウェアを新スポンサーに迎え「チームコロンビア」として引き続き活動している。
各国の現地法人 [編集]
ヨーロッパ各国を中心に現地法人を持つ。
ドイツ [編集]
1985年に旧西ドイツの郵政・通信公社であるブンデスポスト (Deutsche Bundespost) が第一世代携帯電話方式であるC-Netz方式の携帯電話事業を開始したのが起源。1992年に子会社に移行しGSM方式の携帯電話事業を開始、1995年に民営化した。
現在、ドイツ法人であるドイツT-モバイル（T-Mobile Germany)）として約3200万人（2005年9月現在）の加入者を抱え、ボーダフォンをしのぎドイツ国内最大の携帯電話キャリアとなっている。ドイツでは携帯電話方式がGSMからUMTS方式への移行が予定されており、2000年8月には82億ユーロを投じてUMTS方式のライセンスを取得している。 Apple iPhoneのドイツ国内での独占販売権を獲得した。
アメリカ [編集]
国内で唯一GSM方式（1900MHz帯）により全国レベルでサービスを提供していたボイスストリーム（VoiceStream）を2001年に買収。買収金額は240億ドルであった。Tモバイル USA（T-Mobile USA）となった。加入者数は約3,370万人で全米4位(2010年12月現在)。2002年にはスマートフォン的なメッセージング端末Sidekickを発売(2000年にHipTopとして発表されていたもの)。
2007年には、一部の地域でGSM850MHzのサービス提供を開始。2008年には、UMTS方式の第3世代サービスを、AWSバンドで始めた。[1]本社は、ワシントン州ベルビュー。かつてシャープが、Dangerより製造委託を受け、Sidekick端末を納入していた。また、2008年10月には、世界初のAndroid搭載携帯電話である、HTC製のT-Mobile G1が発売された。端末調達などでは、EUのT-Mobileとは、独立色が強い。Open Handset Allianceの創立メンバーでもある。
2009年1月、NTTドコモの米国法人であるNTTドコモUSAがT-Mobile USAの販売代理店として在米日本人向け携帯電話取次販売サービスを提供開始した。契約によっては、日本語のメールの利用も可能となっている。
2009年10月、T-Mobile USAの独自端末であるSidekickにおいて、サーバー側のデータロスに伴う、ユーザーデータの消失を引き起こす事故が発生した。この件の事後対応が良くなかったこともあり、結果的にユーザーが他のスマートフォンに流出する結果となった。[2]その後、DangerベースのSidekickのサービス自体が、2011年5月31日をもって終了となった。[3]
2011年3月、米国における加入者数第2位のAT&TモビリティをかかえるAT&Tは、T-Mobile USAを買収することでドイツテレコムと合意したと発表した[4]。しかし、この買収計画は、8月に司法省が反トラスト法違反で提訴する結果となり[5]、12月にAT&Tは買収の断念を発表した[6]。
2012年2月、2012年中に、ネットワークの再配置(PCSバンドでのGSM帯域を圧縮し、W-CDMAを導入。AWSバンドでのLTEの導入）によるネットワーク投資を行い、2013年には、LTEのサービス開始を行うことを発表した[7]。
2012年10月、ドイツテレコム(T-Mobile USAの親会社)とMetroPCSは、T-Mobile USAとMetroPCSを合併させることで合意に至った、と発表した[8]。MetroPCSは、加入者数900万のフラットレート料金を特徴とするCDMAオペレータである。この合併は、FCCと司法省の承認が必要である。
また、T-Mobile USAは、全米規模で有料のWiFiホットスポットサービスを行っている。
イギリス [編集]
1993年にサービスを開始した、One 2 Oneが前身。1999年にドイツテレコムがマーキュリー・コミュニケーションズ（ケーブル・アンド・ワイヤレスの子会社）よりOne 2 Oneを買収。2002年にT-モバイルUKとブランド名を変更した。技術方式はGSM方式（1800MHz）に加え、第三世代サービスとしてUMTS方式を2003年から提供している。国内の加入者数ではO2、ボーダフォンに次ぎ3位。ヴァージン・グループと提携し、プリペイド方式の携帯電話サービス、ヴァージン・モバイルを運営（仮想移動体通信事業者のさきがけ）。
2009年に、フランステレコムのオレンジ(UK)と合併し、"Everything Everywhere" (EE)となった。株式比率はドイツテレコム:フランステレコムが50:50。
オーストリア [編集]
墺T-モバイル(T-Mobile Austria)、オーストリア法人。
オランダ [編集]
フランステレコムよりオレンジのオランダ法人を13億ユーロで買収し、T-モバイル・オランダとした。KPNモバイルに次いで国内シェアは2位。
チェコ [編集]
チェコT-モバイル(T-Mobile Czech Republic)、チェコ法人。
マケドニア [編集]
マケドニアT-モバイル(T-Mobile Macedonia)、マケドニア共和国法人。
モンテネグロ [編集]
モンテネグロT-モバイル(T-Mobile Montenegro)、モンテネグロ法人。
スロバキア [編集]
スロバキアT-モバイル(T-Mobile Slovakia)、スロバキア法人。
日本 [編集]
日本は世界でも数少ない「GSM方式を採用していない国」であり、T-モバイルのGSM携帯電話はそのまま使うことが出来ない。このためドイツテレコムの日本法人では、海外出張者向けにT-モバイルのサービスが受けられる携帯電話端末の販売を行っている。これらの端末はSIMロックがかかっていないのが特徴で、SIMカードの差し替えが可能となっている（データ端末の一部にSIMロックあり）。
ドイツ本国以外のT-Mobileの契約は、日本国内ではテレコムスクエアでT-Mobile USA等の一部ドイツ外T-MobileオペレータのSIMカード契約が出来る。ただし、ノキアストア東京駅八重洲地下街が閉鎖となったため、端末は別途用意が必要であるが、端末本体に限り、同社運営の「モバイルセンター成田空港」で購入できる場合があるとしている。
また、これらの端末は、NTTドコモのFOMA端末との国際SMS（ショートメッセージサービス）の利用が可能である。
なお、上述のように、T-Mobile USAのMVNOとして、2009年にNTTドコモUSAが在米日本人向けの携帯電話サービスを始めている。ただし、日本のドコモ端末ではFOMA東名阪バンドに対応した端末であっても、日本のドコモ東名阪バンドとT-Mobile USAでは1700MHz帯(1.7GHz帯)の周波数配置が異なるため（イー・モバイルも同様だが、1.7GHz帯の海外利用は最初から出来ない）、3Gローミングは出来ず、GSM1900MHz（一部端末はGSM850MHzを含む）での利用となる。
脚注 [編集]
- ^ 上り周波数帯が1700MHz帯、下り周波数が2100MHzで、日本のイー・モバイルとは互換性は全くない。
- ^ http://en.wikipedia.org/wiki/Microsoft_data_loss_2009 English版Wikipedia
- ^ “Statement: Danger Service for T-Mobile Sidekick”. T-Mobille USA 2011年8月9日閲覧。
- ^ “米ＡＴ＆Ｔ：独テレコム傘下のＴモバイルＵＳＡ買収へ－390億ドルで”. ブルームバーグ 2011年3月21日閲覧。
- ^ US Department of Justice (2011年8月31日). “Deputy Attorney General James M. Cole Speaks at the AT&T/T-Mobile Press Conference”. 2011年9月1日閲覧。
- ^ AT&T (2011年12月19日). “AT&T Ends Bid To Add Network Capacity Through T-Mobile USA Purchase”. 2011年12月20日閲覧。
- ^ T-Mobile USA (2012年2月23日). “T-Mobile USA Announces Reinvigorated Challenger Strategy”. 2012年4月26日閲覧。
- ^ T-Mobile USA. “T-MOBILE USA AND METROPCS TO COMBINE, CREATING VALUE LEADER IN U.S. WIRELESS MARKETPLACE”. 2012年10月4日閲覧。
外部リンク [編集]
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