KuToo

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#KuToo（クートゥー[1]）は、日本の職場で女性がハイヒールおよびパンプスの着用を義務づけられていることに抗議する社会運動である。MeTooをもじって「靴」と「苦痛」を掛け合わせた造語である[2]。あくまでも、運動の主眼は男性にはない服装規定を女性に課すこと自体を問題視することによる[3]「女性だけがヒールを履かなくてはいけないことへの署名活動」であって、「安全の方面からの署名を出した訳じゃない」[4]ことに留意すべきである。

概要

ハイヒール
パンプス

2019年1月24日、石川優実はTwitterにおいて、職場でハイヒールの着用を女性に義務づけることは許容されるべきではない、と述べた[5]。この発言のリツイート回数が数千回に及び、また、ほかの女性たちから足や背中の痛みを訴えるコメントが寄せられる様子を見た石川は、Change.org Japanのスタッフである遠藤まめたからの呼びかけに応じ、#KuTooの運動を始めた[5]。石川は、特定の種類の靴を着用することを女性に義務づけている企業について、これを禁止するよう厚生労働省に求めるための署名をChange.orgで募った[5]。署名を厚生労働省へ提出した理由は、国が会社を対象とした通達を策定すれば、会社側から「今後は女性のみヒールやパンプスを強制することをやめます」と言ってもらえて、労働者側から経営側へ要望しなくても済むからというものである[6]。しかし、厚生労働省は企業に通達を出すことは考えておらず[7]、首相安倍晋三からも、関係法令を踏まえてまずは労使で話合いをすることが重要と指摘され、自主的な解決を目指す努力をするように促されている（詳細後述）。

この運動をきっかけとして、多くの女性たちが、足にできた痣や肉刺の写真を投稿したり、不快感や苦痛を詳しく述べたりするようになっている[5]。 つま先の細い靴は親指の付け根を圧迫し変形させるが、ハイヒールはそこにかかる力が増して外反母趾を悪化させる働きがある[8]。また加齢により足のアーチが崩れ、50歳前後で加齢とともに足の幅が広くなる[9] ため年齢により着用の選択肢が狭まるうえハイヒール着用による痛みが増加する可能性がある。職場でハイヒールの着用を強制されることについて、石川は、性別間の不平等と健康上のリスクという2つの問題が存在する、と述べている[10]。しかし、石川は、署名運動は性別間の不平等の観点からのもので、安全衛生を目的としたものではないとしている[4]。職場の安全衛生に関しては、KuToo運動以前から安全配慮義務が雇用者に課せられている。

雇用機会均等法の趣旨からいえば、一定の職務に配置する場合に一方の性別のみに特定の服装規定を義務付けることは、法理論的には、差別として禁止されるべきものであると指摘されているが[11]、厚生労働省の見解では「服装の違い、あるいは服の中身の違いで（男女の処遇の違いを）禁止するという議論が法律の中にない」とされている[12]。また、世の中の実態としても、女性の制服着用義務に伴う制服支給が女性の既得権化している[11]、制服の着用義務がむしろ好まれている状況もあり[13]、一方の性別のみを対象に特定の服装規定を設けることを違法とできる状況ではない。

ハイヒールの着用を女性たちに義務づけることは革靴の着用を男性たちに義務づけることと同じである、といった反発の声も上がっている[5]。 弁護士ドットコムLINE公式アカウントでのアンケートでは、職場でのパンプス強制については、男性上司より女性上司の方が厳しいという声があったことも報道されている[14]。

2019年6月3日、石川は、職場で女性にハイヒールの着用を強制することを禁止するよう求める要望書を、18,856人の署名とともに厚生労働省に提出した[15]。

2019年6月5日の厚生労働委員会[16] で尾辻かな子の質問に対し厚生労働大臣の根本匠は、「例えば労働安全衛生の観点からは、腰痛や転倒事故につながらないよう服装や靴に配慮することは重要であって、各事業場の実情や作業に応じた対応が講じられるべきであると考えております。」と、雇用者の安全配慮義務が靴の着用規定にも及ぶとした上で、「女性にハイヒールやパンプスの着用を指示する、義務づける、これは、社会通念に照らして業務上必要かつ相当な範囲か、この辺なんだろうと思います、それぞれの業務の特性がありますから。」と述べた。この答弁は、女性へのハイヒールやパンプスの着用指示・義務づけは、社会通念に照らし業務上必要かつ相当な範囲であるかが是非の判断基準（”この辺”）になるという趣旨で、雇用者の定める服装規定に合理性が必要とする判例（郵政事業（身だしなみ基準）事件）と同旨である[17]。パワハラの観点に関しては「当該指示が社会通念に照らして業務上必要かつ相当な範囲を超えているかどうか、これがポイントだと思います。そこでパワハラに当たるかどうかということだろうと思います。一方で、例えば足をけがした労働者に必要もなく着用を強制する場合などはパワハラに該当し得ると考えております。」と、パンプス・ヒール着用にパワハラに関する判例と同等の基準[18] が適用されると述べた。厚生労働副大臣の高階恵美子は、感想として「強制されるものではないのだろうというふうに思います」と述べた[19]。これらの質疑応答について、ハイヒール・パンプス着用義務付けは「社会通念に照らして業務上必要かつ相当な範囲」であると大臣が答弁したと報道され、多数のSNSユーザーが答弁への批判を投稿した[20][21]。更に海外でも、業務上必要かつ適切であればハイヒール着用強制は社会的に受け入れられる、と発言したと報じられた[21][22]。#KuToo運動発起人の石川は「署名を提出して、社会通念を考え直して欲しいということを伝えたつもり。ヒールを履くことがなぜマナーなのか、明確な答えはない」「健康被害があることが、分かっていないような発言です。」と大臣を批判した[23]。

『Business Insider Japan』による職場での服装規定に関するアンケート調査では、職場や就職活動でハイヒールの着用を強制された、もしくは、そのような状況を見たことがある、と回答した割合は6割を超えた[24]。

2019年11月、2019ユーキャン新語・流行語大賞ノミネート30語に選出される[25]。

2020年3月3日　参議院予算委員会[26]で安倍は「職場での服装に関しては、単なる苦痛を強いるような合理性を欠くルールを女性に強いることは許されないのは、これは当然のこと」とした上で、「サービスや業務の内容、社会的な慣習等、様々な事情を踏まえ、各企業で様々なルールが設けられていると考えられ、その適否を政府として一概に判断することは難しい」、「まずはそれぞれの職場において関係法令の趣旨も踏まえつつ、労使でよく話し合っていただくことが重要」と答弁した。加藤勝信大臣は「男性は靴は自由だ、女性はこうだというのは、これはやはり、男女雇用というんですか、均等というんでしょうか、そういった立場からも私は正しくないという対応だというふうには思います。」と答弁した。#KuToo運動発起人の石川は、首相答弁について「『男性と女性が同じ仕事をしているにも関わらず、女性に服装で苦痛を強いることはあってはならない』と応じてくれました。答弁を聞いて、報われた気持ちになりました」「具体的な案が出たわけではないですが、運動を進める中で本当に励まされる、とても嬉しい答弁でした」と述べた[27]。

2020年4月に日本航空が、続いて5月に全日本空輸が、KuToo運動をきっかけに踵の低いパンプスを容認するようになっている[28]。

日本国外での歴史

16世紀のペルシア帝国では、騎兵隊の男性兵士たちがハイヒールを着用していた[29]。一方、18世紀のヨーロッパでは、男性と女性の両方がハイヒールを着用していた[29]。フランス革命により、ハイヒールを履いたマリー・アントワネットがギロチンで処刑された後、ハイヒールは時代遅れのファッションとなった[29]。その後、ハイヒールの流行は回帰したが、20世紀には、もっぱら「女性の靴」であると考えられた[29]。同時に、ハイヒールは以前よりも高く、細くなり、歩きづらい靴となっていった[29]。1970年代や1980年代には、ハイヒールは女性の勤務用の服装として重要な部分を占めるものであると認識されていた[29]。

2015年のカンヌ国際映画祭において、ハイヒールを履いていなかった女性たちが入場を拒否されるという事態が発生した[30]。その後、映画祭側は謝罪した[30]。

2016年、イギリスにおいてニコラ・ソープ（英語版）はプライスウォーターハウスクーパースに受付係として採用されたが、勤務初日に指定された5-10cmのかかと高さがあるハイヒールを履いていなかったことから帰宅を命じられた[31][30]。彼女は、職場でのハイヒール着用義務化を禁止する法改正を求めるオンライン請願を募り、約150,000人が賛同した。賛同者が規定数を超えたので請願は議会で審議されたが、既存の法令（Equality Act 2010）で対応できることを理由に否決された [30]。委員会の調査及び提言は、差別と労働安全の面から検討された報告書として公表されている[32]。また、ガイドラインが策定され[33]、ドレスコードの取り扱いが明確化された。それによると、不快感や健康上の問題を伴うか男性に対する同等の規則がないにも関わらず、女性のみにハイヒール着用を課すことは違法性が高い、ドレスコードは男女に適用されるべきだが、全く同一でなく近似したものもよいが、男女どちらかを不利に扱うことは違法、とされている。

2017年、フィリピンとブリティッシュ・コロンビア州において、職場で女性にハイヒールの着用を強制することを禁止する法律が立法されたと報道された[34]。B.C.では、B.C緑の党党首が、職場の安全衛生基準において性別、性表現、性自認により差をつけることを禁止する条項を Workers Compensation Act （法律に相当）に追加する法改正案を提出したが[35][36]、実際の変更は、Occupational Health and Safety Regulation（職場の安全衛生に関する通達に相当）の履物（Footwear）に関する条項に、滑りやすさ、つまずき、足の健康等への配慮を義務付ける文言を追加することにより実施された[37]。この通達改正は、文言上はハイヒールという言葉が登場しないが、プレスリリース[38]及び通達のガイドライン[39]でハイヒールの着用規定を想定したことが示されている。労働安全衛生上の問題がない場合に、労働者が自主的に職場でヒールのある靴を履くことは禁止されていない。また、オンタリオ州でも同様の取り扱いがされているが、芸能界や広告業界等は例外とされている[40]。

災害時には性差による文化で不利益が生まれることがある。コロンビア大学の調査によると、2001年のアメリカテロ事件9.11では多くの女性が避難途中でハイヒールを脱いで裸足で帰宅したため、避難中にけがした女性は男性の二倍となった。生存者はビル階段に残された多数のハイヒールにつまづいたと報告している[41]。

日本航空（JAL）が2020年4月から、健康や作業性に配慮して女性の客室乗務員の靴の着用基準を変更した[42]。また2020年の就航を目指すJAL傘下のLCC「ZIPAIR Tokyo（ジップエア・トーキョー）」では機能性を重視し、客室乗務員や地上職員、操縦士のいずれもスニーカーを着用することになった[43]。全日空も、健康面や働きやすい環境作りを考慮して女性の客室乗務員や地上スタッフが勤務中に履く靴に関し、ヒールがあるパンプスタイプ以外も認めるよう社内規定を改定し、グループ会社も含め2020年5月より適用を開始した[44]。

2019年5月に、女性がいつでもフラットシューズを履くことが可能で化粧をしなくても良いこと、男性でも化粧をして良いことが、ノルウェー航空の声明で発表された。[45]。

国土交通省では、飛行機の非常脱出時にハイヒールを履いたままの脱出について、自身の脱出の遅れや他の旅客の脱出の妨げになるほか自身や他の旅客が負傷したり、鋭利なかかとが脱出スライドを損傷させる原因となりうることから脱出スライドが損傷し使用できなくなるおそれがあることを指摘している。このため乗務員の指示に従って、ハイヒールを脱いで脱出するように指示している[46]。事故時に炎上している、または炎上する可能性のある飛行機から適切に乗客と自身を避難させることが客室乗務員の使命であるが、脱出や全力疾走に適さない規定靴の着用がケガや死亡の可能性を高める危険性がある。機内においても、客室乗務員は強い揺れによる転倒で骨折をする事故が起こっている[47][48]。なお、旅客機の緊急脱出訓練では、客室乗務員は通常の制服とは異なるつなぎの作業服とスニーカーを着用し、実際の非常時の想定とは異なる可動性に優れた服装で訓練を行っている[49]。

脚注

  1. ^ “職場のパンプス強制やめて 厚労省に署名1万8千人分”. 北海道新聞 (2019年6月3日). 2019年6月25日閲覧。
  2. ^ “Thousands back Japan high heels campaign”. BBC News (2019年6月3日). 2019年6月6日閲覧。
  3. ^ “「#KuToo」の石川優実さん「パンプス強制はハラスメント」”. 弁護士ドットコムニュース (2019年12月3日). 2020年6月20日閲覧。
  4. ^ a b “石川優実@#KuToo署名中” (2020年6月14日). 2020年6月16日閲覧。
  5. ^ a b c d e Chen, Aria Hangyu (2019年3月12日). “Japan's #KuToo Movement Aims to Stop Employers From Requiring Women to Wear Heels”. Time. 2019年6月6日閲覧。
  6. ^ “＃KuToo　職場でのヒール・パンプスの強制をなくしたい”. 2020年6月16日閲覧。
  7. ^ “パンプス強制、根本答弁は「容認する発言ではない」　厚労省が見解示す” (2019年6月6日). 2020年6月16日閲覧。
  8. ^ “「外反母趾」”. 公益財団法人日本整形外科学会 (2019年11月6日). 2020年4月11日閲覧。
  9. ^ “靴のサイズが「若い頃より大きくなったら」要注意　50歳で足形は急変する（後編）”. 現代 (2019年11月3日). 2020年4月11日閲覧。
  10. ^ Parker, Maggie (2019年6月20日). “Forcing Women to Wear High Heels to Work Is Gender Discrimination, Says Founder of Japan's #KuToo Movement”. Parade. 2019年6月25日閲覧。
  11. ^ a b “女性にのみ制服着用義務がある場合は？(P9-6)”. ロア・ユナイテッド法律事務所. 2020年6月18日閲覧。
  12. ^ “#KuToo呼びかけの石川優実さんに飛び交う理不尽なバッシング。当人が思い語る”. HUFF POST (2019年6月12日). 2020年6月18日閲覧。
  13. ^ “カジュアル化が進んだと思いきや、オフィスウエアが意外に支持されているワケ” (2019年10月29日). 2020年6月18日閲覧。
  14. ^ “職場のヒール強制、集まる疑問　「礼儀だから」「足に良さそうな靴はNG」” (2019年6月17日). 2020年5月23日閲覧。
  15. ^ “Group files petition to ban dress codes in Japan requiring women to wear high heels at work”. The Japan Times (2019年6月3日). 2019年6月6日閲覧。
  16. ^ “第198回国会 衆議院厚生労働委員会　第22号　令和元年6月5日” (2019年6月3日). 2020年5月23日閲覧。
  17. ^ “職場でのパンプス・ヒールの強制問題” (2019-06-013). 2020年5月23日閲覧。
  18. ^ パワーハラスメントの定義について平成３０年１０月１７日 厚生労働省雇用環境・均等局
  19. ^ “Labor minister opposes banning dress codes in Japan that force women to wear high heels”. The Japan Times (2019年6月5日). 2019年6月6日閲覧。
  20. ^ “ジュリア・ロバーツから #KuToo まで。大臣発言が、海外メディアで批判されるわけ” (2019年6月6日). 2020年5月23日閲覧。
  21. ^ a b “Japanese official calls high-heel mandates for women at work "necessary and appropriate," dismissing "KuToo" movement”. CBS News (2019年6月6日). 2019年6月6日閲覧。
  22. ^ “パンプス強制、根本答弁は「容認する発言ではない」　厚労省が見解示す” (2019年6月6日). 2020年5月23日閲覧。
  23. ^ “「社会通念を考え直してほしかった」ヒール強制の容認発言、声を上げた女性の思い”. BuzzFeed News (2019年6月5日). 2020年5月28日閲覧。
  24. ^ “Over 60% of women see rules on heels enforced at work, study finds”. The Japan Times (2019年6月12日). 2019年6月25日閲覧。
  25. ^ “『新語・流行語大賞』ノミネート30語発表、「#Kutoo」「上級国民」「セクシー発言」も”. AbemaTIMES. (2019年11月6日). https://times.abema.tv/posts/7027074 2019年11月6日閲覧。 
  26. ^ “201回国会　参議院　予算委員会　第5号　令和2年3月3日” (2020年3月3日). 2020年5月24日閲覧。
  27. ^ “1人の女性のツイートは1年後、首相に届いた。「数センチ」をめぐる思い”. BuzzFeed News (2020年3月4日). 2020年5月28日閲覧。
  28. ^ ANA、ヒールの規定見直し　JALに続き#KuToo朝日新聞2020年5月8日
  29. ^ a b c d e f Brennan, Summer (2019年6月6日). “Listen to Japan's women: high heels need kicking out of the workplace”. The Guardian. 2019年6月6日閲覧。
  30. ^ a b c d Weaver, Matthew (2019年6月3日). “#KuToo: Japanese women submit anti-high heels petition”. The Guardian. 2019年6月6日閲覧。
  31. ^ “Men force feet into high heels as Japan's #KuToo movement seeks to build on media attention”. the japan times (2019年6月10日). 2020年6月21日閲覧。
  32. ^ “High heels and workplace dress codes inquiry”. Petitions Committee. 2020年6月11日閲覧。
  33. ^ “Dress codes and sex discrimination: what you need to know”. Government Equalities Office, Department for International Development, and The Rt Hon Penny Mordaunt MP. 2020年6月11日閲覧。
  34. ^ Ueno, Hisako; Victor, Daniel (2019年6月4日). “Japanese Women Want a Law Against Mandatory Heels at Work”. The New York Times. 2019年6月6日閲覧。
  35. ^ “Bill would allow women working in B.C. restaurants to refuse to wear high heels”. CBC　 (2017年5月9日). 2020年5月28日閲覧。
  36. ^ “Bill M2　WORKERS COMPENSATION AMENDMENTACT, 2017”. 2020年5月28日閲覧。
  37. ^ “OHS Regulation Part 8: Personal Protective Clothing and Equipment”. 2020年5月28日閲覧。
  38. ^ “B.C. bans mandatory high heels in the workplace”. Office of the Premier　 (2017年4月7日). 2020年5月28日閲覧。
  39. ^ “OHS Guidelines Part 8: Personal Protective Clothing and Equipment”. 2020年5月28日閲覧。
  40. ^ “Footwear Requirements in the Occupational Health and Safety Act”. 2020年5月28日閲覧。
  41. ^ アマンダ・リプリー『生き残る判断・生き残れない行動　災害・テロ・事故、極限状況下で心と体に何が起こるのか』筑摩書房、2019年10月。 
  42. ^ “【#KuToo】JAL、4月から客室乗務員のパンプス規定を撤廃　乗務員の健康や作業性に配慮”. 　キャリコネニュース (2020年3月23日). 2020年4月11日閲覧。
  43. ^ “CAはヒール強制？高さまで決められてるの？ 航空会社に聞いてみた”. buzzfeed　News　 (2019年7月2日). 2020年4月11日閲覧。
  44. ^ “全日空もヒールなしOK　CAの靴規定見直し”. 共同通信　 (2020年5月8日). 2020年5月8日閲覧。
  45. ^ “世界各国のKuTooは？ハイヒールを履いても履かなくてもいい「選択肢」を”. front-row (2019年6月7日). 2020年9月2日閲覧。
  46. ^ “非常脱出時における適切な対応のお願い”. 　国道交通省. 2020年4月11日閲覧。
  47. ^ “ANAウイングス、客室乗務員が骨折　愛媛上空で急な揺れ、国交省が航空事故認定｜date=2020-4-13”. 2020年4月19日閲覧。
  48. ^ “これまでのトラブルの概要とその安全対策 2018年度”. 　japan air lines. 2020年4月19日閲覧。
  49. ^ “緊急脱出や救命ボート、普段は目にしない非常時用の食糧試食などJALの最新の訓練設備を体験レポ｜2017年03月12日”. 2020年5月9日閲覧。

参考文献

  • 石川優実『＃KuToo(クートゥー): 靴から考える本気のフェミニズム』現代書館、2019年11月。ISBN 978-4768458686。 

関連項目

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