人民戦争理論

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人民戦争理論(じんみんせんそうりろん)とは、毛沢東思想の一つ。

概要 [編集]

全人民の力量で敵に打撃を与えるとした戦争論。毛沢東思想の核心的一つである[1]とされる。

人民戦争理論による軍構築の特徴[編集]

チャイナセブンによれば「この軍隊には末端部隊に至るまで党組織があって連隊以上には政治委員がいて、政治思想教育を担当する。正規軍の他にも膨大な民兵がいるが、これは毛沢東の人民戦争論に基礎を置いている。 すなわち、プロの正規軍と人民大衆が有機的に結合することが人民戦争論の核心である。」[2]としている。また、米ジェイムズタウン財団は「人民戦争とは持ち得るすべての力を戦争に動員することであり、平時には予備役が「社会化」、あるいは軍の「外部」に置かれている状況を指す。海上・航空輸送は、もとより、情報戦では民間のハッカーを含めた「人民サイバー戦争」が展開されるだろう」[3]としており、近代軍隊の特徴である職業軍人と国民が別に存在するのではなく、平時において民間および国民は、軍事の準備形態であると考えている。また、「権力は銃口から生まれる」「軍なくして人民は無」「国家権力掌握が最終目標」としており、民より軍を優先する思想である事が伺える。

影響[編集]

ベトナムの軍人であるヴォー・グエン・ザップに影響を与え(人民の戦争・人民の軍隊)アメリカに対して民衆のゲリラ戦という形での抵抗となった。また、ネパール内戦にも影響を与え、ネパール共産党毛沢東主義派によればこの内戦を「人民戦争」と呼んでいる。日本赤軍なども人民戦争理論に基づき、武装闘争を実施した。各国各地にて武装蜂起の正当化などに利用されている。

また中国空軍の喬良王湘穂は、この戦略をさらに高度化・組織化した『超限戦』戦略を提唱している。

脚注[編集]

関連項目[編集]

外部リンク [編集]