ナコス

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株式会社ナコス[1][2]
種類 株式会社
本社所在地 133-0056
東京都江戸川区南小岩7丁目22番3号[1]
設立 1938年（昭和13年）1月3日[3]（創業は1864年（元治元年）[4]）
業種 小売業
事業内容 スーパーマーケット、健康ランド、ホテルなどの運営
代表者 柳生富士夫
資本金 2億9,500万円
売上高 約284億9973万円（1984年（昭和59年）2月期）[5]
総資産 約105億3635万円（1984年（昭和59年）2月）[5]
従業員数 566名（1984年（昭和59年）2月）[5]
決算期 2月末日
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株式会社ナコスはかつて存在した日本の小売業者である。 東京の江戸川区を中心にスーパーマーケットを展開していたほか[1]、ホテルや健康ランドなどの運営も行っていた。

概要[編集]

1864年（元治元年）に長崎長次郎が創業したのが始まりである[4]。

2代目の[4]長崎惣次郎が足袋及び売薬小売業を開始し[6]、1917年（大正6年）に東京・小岩で長崎屋呉服店を創業した[7]。 3代目の[4]長崎義文が1920年（大正9年）5月に事業を継承した直後に呉服太物小売業に転じた[6]。 1938年（昭和13年）1月に資本金48万円で株式会社長崎屋呉服店を設立し、1961年（昭和36年）1月に株式会社小岩長崎屋に商号を変更した[3]。

1962年（昭和37年）に食料品と日用雑貨のセルフサービス方式での販売を導入し、スーパーマーケットを展開を開始した[7]。

1981年（昭和56年）1月に株式会社ナコスに商号を変更した[7]。

江戸川区を中心にスーパーマーケットを展開し、区内では高シェアを占めた[7]。

最盛期の1984年（昭和59年）2月期には約284億9973万円の売上があったが、その後は他社との競合激化で売上が伸び悩み、バブル期には居酒屋や健康ランド（湯宴ランド）、ホテル経営に進出して経営の多角化を図った[要出典]。

しかし、バブル崩壊後の消費低迷に加え、先述の多角化が災いして経営が悪化、1998年3月にはメインバンクであった東京相和銀行を相手に第三者割当増資を実施。だが、1999年6月に東京相和銀行が破綻したため事業の継続が困難となり、2000年2月17日に東京地方裁判所へ自己破産を申請し、倒産した[8]。負債総額は約90億円だった。ナコス閉店後の跡地の多くにOlympicが開店し、下篠崎店・西一之江店・行徳東店・馬橋店の跡地では現在もOlympicとして存続。[要出典]

なお、準大手スーパーの長崎屋とは無関係であった[9]。

店舗[編集]

店舗面積4,626m2[10]。
  • 小岩南店（東京都江戸川区南小岩7-18-9[10][11]、1968年（昭和43年）開店[12]）
店舗面積1,128m2[10]。
  • 小岩東店（東京都江戸川区南小岩8-11-7[10][11]、1976年（昭和51年）開店[12]）
店舗面積1,059m2[10]。
  • 小岩北店（東京都江戸川区西小岩1-21-23[10][2]、1968年（昭和43年）開店[12]）
店舗面積858m2[10]。
  • ナコスディスカウント店（東京都江戸川区北小岩3-15-5[11]）
店舗面積528m2[10]。
  • 上篠崎店（東京都江戸川区上篠崎2-249-1[2]、1972年（昭和47年）開店[12]）
店舗面積577m2[10]。
店舗面積798m2[10]。
店舗面積2,922m2[10]。
  • 鹿骨店（東京都江戸川区鹿骨4-56[10]、1974年（昭和49年）開店[12]）
店舗面積2,326m2[10]。
  • 小松川店（東京都江戸川区中央3-3[10]、1976年（昭和51年）開店[12]）
店舗面積1,485m2[10]。
  • 松江店（東京都江戸川区松江3-13-7[9]）
店舗面積330m2[9]。
  • 北葛西店（東京都江戸川区北葛西4-1-21[2]、1976年（昭和51年）開店[12]）
  • 西一之江店（東京都江戸川区3-34-5[11][13]）
店舗面積4,335m2[7]。
店舗面積4,310m2[15]。
丸全昭和運輸松戸アパレルセンター 2013年閉鎖→オリンピック馬橋店[要出典]

その他[編集]

  • ナコス倒産後、一部関係者が株式会社ニューナコスを立ち上げ、オリンピック 行徳店のフランチャイズなどを行っている。[要出典]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 245-246 
  2. ^ a b c d e f 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp281
  3. ^ a b 『会社総鑑 未上場会社版 1978年版』 日本経済新聞社、1978年3月27日。 pp1668
  4. ^ a b c d 『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年11月1日。pp677
  5. ^ a b c 『会社総鑑 未上場会社版 1985年版』 日本経済新聞社、1985年5月21日。 pp2812
  6. ^ a b 『東京織物人事要鑑 昭和6年10月』 東京信用交換所、1931年10月10日。pp274-275
  7. ^ a b c d e 『流通会社年鑑 1983年版』 日本経済新聞社、1982年10月30日。 pp135
  8. ^ 東京商工リサーチ TSR情報 2000年2月24日号 9面
  9. ^ a b c 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。 pp256
  10. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp266
  11. ^ a b c d e f 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp282
  12. ^ a b c d e f g h i j k 『リクルートブック 大学編 1981 全国版』 日本リクルートセンター、1980年。pp3402
  13. ^ a b c 会社総鑑 未上場会社版 1998年版 下巻, 日本経済新聞社, (1997-05-20), pp. 5699, ISBN 978-4532210076 
  14. ^ 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。 pp255
  15. ^ 『流通会社年鑑 1980年版』 日本経済新聞社、1979年11月12日。pp124

参考文献[編集]

外部リンク[編集]

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