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==人物==
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実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、[[日本経済学会・石川賞]]を2007年に受賞した。
実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、[[日本経済学会・石川賞]]を2007年に受賞した。
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*1995年7月 - 1998年3月 京都大学経済学部助教授
*1995年7月 - 1998年3月 京都大学経済学部助教授
*1998年4月 - 2001年3月 [[大阪大学]][[大学院]][[経済学研究科]]助教授
*1998年4月 - 2001年3月 [[大阪大学]][[大学院]][[経済学研究科]]助教授
*2000年10月 - [[金融庁]][[金融審議会]]「金融の基本問題に関するスタディーグループ」座長
*:2000年10月 - [[金融庁]][[金融審議会]]「金融の基本問題に関するスタディーグループ」座長
*2001年4月 - [[一橋大学]]大学院経済学研究科[[教授]]
*2001年4月 - [[一橋大学]]大学院経済学研究科[[教授]]
*2001年4月 - 2002年3月 [[大阪大学社会経済研究所]]客員教授
*:2001年4月 - 2002年3月 [[大阪大学社会経済研究所]]客員教授
*2001年10月 - 2003年9月 [[日本銀行金融研究所]]国内客員研究員
*:2001年10月 - 2003年9月 [[日本銀行金融研究所]]国内客員研究員
*2003年5月 [[ボッコーニ大学]]（[[:en:Bocconi University]]）経済学部客員教授
*:2003年5月 [[ボッコーニ大学]]（[[:en:Bocconi University]]）経済学部客員教授
*2005年1月 - 2005年7月 [[ブリティッシュコロンビア大学]]経済学部客員教授
*:2005年1月 - 2005年7月 [[ブリティッシュコロンビア大学]]経済学部客員教授
*2005年4月 - 2006年3月 [[日本ファイナンス学会]]理事
*:2005年4月 - 2006年3月 [[日本ファイナンス学会]]理事
*2005年4月 - 2008年3月 [[日本経済学会]]常任理事
*:2005年4月 - 2008年3月 [[日本経済学会]]常任理事
*2006年10月 - 2008年9月 [[東京大学公共政策大学院]]客員教授
*:2006年10月 - 2008年9月 [[東京大学公共政策大学院]]客員教授
*2010年10月 - 2012年3月 東京大学公共政策大学院客員教授
*:2010年10月 - 2012年3月 東京大学公共政策大学院客員教授


==受賞==
==受賞==

2015年7月8日 (水) 07:06時点における版

曖昧さ回避 その他の同名の人物については「斉藤誠 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
齊藤 誠
生誕 (1960-07-24) 1960年7月24日（63歳）
愛知県名古屋市
国籍 日本の旗 日本
研究機関 一橋大学
研究分野 マクロ経済学
金融経済学
財政学
金融論
母校 京都大学
マサチューセッツ工科大学
影響を
受けた人物		 西村周三
オリヴィエ・ブランチャード
受賞 日本経済学会・石川賞
石橋湛山賞
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齊藤 誠（さいとう まこと、1960年（昭和35年）7月24日 - ）は、日本の経済学者。専門はマクロ経済学、金融経済学、財政学、金融論。一橋大学大学院経済学研究科教授。Ph.D.（マサチューセッツ工科大学、1992年）。愛知県出身。

人物

日本を代表するマクロ経済学者の一人である[要出典]。京都大学時代の指導教官は西村周三[1]。

実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、日本経済学会・石川賞を2007年に受賞した。

一橋大学での講義は主に「基礎マクロ経済学」「マクロ経済学」「金融経済論」などを担当する。講義やゼミナールでの指導は厳しいことでも知られる[誰によって?]。

略歴

受賞

主張

日本の低生産性企業は低金利で延命させるべきではなく、金利を上げて淘汰すべきであると主張している[3]。

日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在（2013年）の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落（デフレーション）も緩やかに安定しているとみている[4]。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要である」と述べている[4]。

日本のデフレについて「デフレは続いているが、年率1.1%程度の軽微なものだ」と述べている[5]。また、日本のデフレの原因について「資源価格の上昇と国際競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている[4]。

日本銀行の巨額の国債買い入れによる量的緩和（量的・質的緩和政策）は「市中に資金が回らないため実体経済にはあまり影響がなく、物価が上がるとはなかなか思えない」と指摘している[4]。巨額の債務を抱えた日本経済の実態を反映し、長期金利が反転急上昇するリスクに対して「金利が連続的に上昇するのは問題ないが、（一気に）0.5パーセントなど非連続に上昇すれば本当に大変だ」と警戒した[4]。

著作

単著

共著

他にも著書多数。

出典

  1. ^ “京都大学ニュース退職教員最終講義（西村周三 経済学研究科教授）”. 2015年7月8日閲覧。
  2. ^ “DSpace@MIT : Essays on the risk premium in the U.S. financial market”. 2013年1月29日閲覧。
  3. ^ 田中秀臣 『不謹慎な経済学』 講談社〈講談社biz〉、2008年、132頁。
  4. ^ a b c d e インタビュー：デフレ、金融政策だけで克服困難=斉藤誠・一橋大教授Reuters 2013年4月5日
  5. ^ 齊藤 誠 一橋大学大学院経済学研究科教授 低生産性・高コスト構造を自覚せよダイヤモンド・オンライン 2010年10月18日

参考文献

  • 齊藤誠. “履歴書”. 2013年1月29日閲覧。

外部リンク

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