橋下町 (名古屋市)
橋下町 | |
|---|---|
  橋下町 橋下町の位置  橋下町 橋下町 (名古屋市) | |
| 北緯35度10分58.08秒 東経136度51分17.39秒 / 北緯35.1828000度 東経136.8548306度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 中村区 |
| 町名制定[1] | 1947年（昭和22年）5月20日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.2057672 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 508人 |
| • 密度 | 2,500人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
453-0069[4] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
橋下町（はししたちょう）は、愛知県名古屋市中村区の地名。丁目の設定はない[2]。住居表示実施[6]。
地理
[編集]名古屋市中村区北部に位置する[7]。南西から北西は日比津町に接する[7]。
歴史
[編集]地名の由来
[編集]沿革
[編集]- 1947年（昭和22年）5月20日 - 中村区日比津町字砂田・字茶之木・字寺裏・字橋下・字矩子屋敷・字橋下西・字上諏訪野・字西諏訪野・字外諏訪野の各一部により、同区橋下町として成立[1]。
- 1964年（昭和39年）1月10日 - 菊水町1丁目の一部が編入される[9]。また、一部が新富町5丁目に編入される[9]。
- 1980年（昭和55年）7月20日 - 菊水町1丁目および2丁目の各一部が編入される[10]。また、一部が菊水町1丁目に編入される[10]。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 橋下町 | 213世帯 | 508人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
| 1950年（昭和25年） | 0人 | [11] | |
| 1955年（昭和30年） | 0人 | [11] | |
| 1960年（昭和35年） | 0人 | [12] | |
| 1965年（昭和40年） | 5人 | [12] | |
| 1970年（昭和45年） | 9人 | [13] | |
| 1975年（昭和50年） | 10人 | [13] | |
| 1980年（昭和55年） | 27人 | [14] | |
| 1985年（昭和60年） | 43人 | [14] | |
| 1990年（平成2年） | 101人 | [15] | |
| 1995年（平成7年） | 210人 | [16] | |
| 2000年（平成12年） | 363人 | [17] | |
| 2005年（平成17年） | 381人 | [18] | |
| 2010年（平成22年） | 436人 | [19] | |
| 2015年（平成27年） | 506人 | [20] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[21]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[22]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立諏訪小学校 | 名古屋市立日比津中学校 | 尾張学区 |
施設
[編集]- 日比津電車基地（新幹線総局大阪第一運転所名古屋支所）
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 439.
- ^ a b “愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1501.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 273.
- ^ a b 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
- ^ a b 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 444.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 78.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 71.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 46.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 45.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 28.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 72.
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月16日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2016年7月28日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)
参考文献
[編集]- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。
- 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。
関連項目
[編集]外部リンク
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